SNSのやりとりや金融取引から軍事命令、国家の機密情報まで――。国際通信の99%が経由する海底ケーブルが、国際政治や安全保障の焦点に浮上している。海底ケーブルの保護に、日本政府も遅ればせながら乗り出した。

　爆発物探知犬やSPが配備される中、ブリンケン米国務長官は現れた。7月29日朝、日米外務・防衛担当閣僚会合（2プラス2）の翌日だった。

　東京都港区のNEC本社。視察の目的は明示されていないが、同社が製造する海底ケーブルだったとみられる。展示室の海底ケーブルの前で立ち止まり、森田隆之社長と言葉を交わした。

　視察後、ブリンケン氏は海底ケーブルについて触れた上で、NECをこう表現した。「トラステッド　ベンダー（信頼できる取引先）」

　今回の視察は、「信頼できない国」に対して、日米の結びつきの強さを示すメッセージではないかとみられている。安全保障の専門家の間でも、象徴的な出来事と捉えられているという。

　海底ケーブルは海の底を通り、大陸間の通信をつないでいる。私たちのスマートフォンは無線で基地局とつながるが、そこから先、日本と世界をつなぐ通信の99%が、実は有線で成り立っている。ケーブルは細いもので直径約2センチ。世界に450本、総延長は約140万キロに及ぶ。残り1%の人工衛星通信より距離が短く、年々増え続ける膨大なデータ量を速く送受信できる。

　検索、動画、SNSも。そして、国家の機密情報や軍事命令も――。

大英帝国の覇権、支えた海底ケーブル

　海底ケーブルの歴史は、情報をめぐる覇権争いの歴史でもある。

　19世紀後半に世界の7割の海底ケーブルを保有していたのが大英帝国だ。他国が国際間で通信のやりとりをする際、英国は電報を検閲し、差し止めたり、改変したりすることで世界を支配した。

　歴史家のヘッドリクは著書で、海底ケーブルを「帝国の手先」と呼んだ。英国を中心に世界中に張り巡らされる海底ケーブルは、帝国主義の触手のようだった。

　海底ケーブルの製造は、米サブコム、仏アルカテル・サブマリン・ネットワークス、NECの西側3社が世界シェアの90%を占めてきたが、近年、異変が起きている。中国の華為技術（ファーウェイ）系企業の進出だ。英国に代わって「帝国」となった米国は、「情報が中国側に筒抜けになる」と危ぶむ。

　中国は巨大経済圏をつくる「一帯一路」を唱え、特に中国製の海底ケーブルを世界中に敷設する計画を進めているとされる。中国製の陸上設備や5Gスマートフォンをセットで売り込み、対話アプリの「微信」や中国のキャッシュレス決済も導入しようとしている。

　米国は、これが中国の監視ツールになると危険視する。2020年には、通信の5分野から中国企業を排除する「クリーン・ネットワーク構想」を打ち出した。実際に、中国系企業が関わる米国と香港間の海底ケーブル計画など複数を却下している。

国から見捨てられたNECの工場

　日本側の危機感は長らく薄かった。

　日本で唯一、海底ケーブルを製造する北九州のOCC事業所。NECの子会社だ。製造するケーブルは水圧に強い堅牢性が特徴で、25年耐久の実績があるという。

　経済安全保障の最前線とも言えるこの工場はかつて、国から見捨てられたことがある。

　OCCの源流となる会社は、1935年に国の要請で設立された。当時は陸海軍の電信・電話用ケーブルなども製造していた。通信量の増加とともに成長したが、同時に大規模な設備投資に耐えきれず、過剰債務によって2004年に経営破綻（はたん）した。

　政府設立の「産業再生機構」のもとで再建を目指したが、2年後、投資ファンドが買収。さらに2年後、複数の関係者によると、ある企業が買収に動き出したという。

　中国ファーウェイだ。

　この時、NECで企業買収を担当していた現社長の森田氏は、国に支援を依頼して回った。しかし、霞が関の役人が関心を示すことはなかった。経済安全保障という言葉も浸透していない時勢だった。

　森田氏は海洋関係の部署の先輩から「ファーウェイに渡してはいけない」と言われたのだという。森田氏自身、自社の顔認証システムの技術がそっくり中国企業に流出している可能性を目の当たりにし、不信感も抱いていた。

　NECは1964年に海底ケーブル事業に参入し、関連機器の製造や敷設の実績があったという背景もある。OCC設立当初の株主である住友電工とともに2008年に買収し、ケーブル製造にも乗り出した。

　世界では、国家による海底ケーブルの保護が強まっている。日本政府もようやく動き出した。

世界各国で強まる海底ケーブル保護

　総務省は昨年12月、関連省令を改正し、海底ケーブルを重要インフラとして明記。不審な事案が発生した場合、事業者がその詳細を総務相に報告するよう求めた。

　「懸念国に切断され、情報通信環境も閉ざされ、大変なことになる」。経済安保担当相（当時）の高市早苗氏は9月の自民党総裁選の演説会でこう語った。

　今夏、沖縄を訪れた高市氏は、自民県議から「海がきれいすぎて、海底ケーブルが丸見えだ」と聞かされた。本来、日本近海の浅瀬では地中1～3メートルに埋設されていることが多い。

　高市氏から指示を受けた政府が慌てて調査したところ、実際に2カ所でケーブルが表出していたという。

　千葉・南房総と三重・志摩の2カ所に集中する海底ケーブルを、政府は全国に分散させようとしている。切断や障害が起こっても、別のケーブルで通信が途切れないようにするためだ。

　また、日本企業でケーブルを敷設する専用船を持つのはNTTとKDDIの2社に限られる。船が不足するなか、日本近海では日本と中国、韓国の3カ国で船を融通し合う枠組みが続いてきた。

　ところが、日本近海の海底ケーブルの修理を名目に、中国船が海底の地形調査をしてその情報が潜水艦の航行に利用される恐れが指摘される。世界3大海底ケーブルメーカーで敷設船を持っていないのは、NECだけ。政府は、日本企業が持てるよう支援するため、22年度補正予算に調査費を盛り込んだ。

　ただ、総務省幹部は「政府がやれることは多くない。ましてや政府が主導してもうまくいかない」と話し、あくまで民間主体との認識を示す。

　仏政府は今年6月、3大メーカーのアルカテルを国有化すると発表。中国政府も巨額の補助金で国有企業を支える。NECの森田氏は語った。「うちだけ丸腰で戦っているようなものだ」

ケーブル製造は手作業、4人交代で24時間歩く

　通信技術の進化とは対照的に、その製造工程は手作業の連続だ。

　北九州にあるOCC事業所。巨大な工場には空調が届かず、立っているだけで汗が噴き出る。大型扇風機が回る中、作業員はファン付き作業服で暑さをやり過ごす。一つのプロジェクトに必要なケーブルの製造には、1～2年かかる。ほぼ全ての工程で、人の手が欠かせない。

　例えば、ケーブルをタンクに巻いて保管する工程。すき間ができないように、作業員が手に持って敷き詰める。4人で交代しながら24時間、ゆっくりと歩き続ける。手元の感覚を頼りに、わずかにねじる。多くの産業機器メーカーが自動化に挑戦しているが、いまだ実現していないという。

　これまでに製造したケーブルは約40万キロ。地球10周分というこの距離を、歴代の作業員たちが歩いて踏破してきたことになる。