韓国ボーイズグループＢＴＳ（防弾少年団）関連の音源買い占め疑惑などが大きくなり、文化体育観光部および傘下機関が調査を実施している。これに対してＢＴＳを支持する各国のＫ－ＰＯＰファンが「大韓民国はＢＴＳに謝れ」という内容のハッシュタグと抗議の性格を帯びたコメントをソーシャルメディア（ＳＮＳ）に投稿して反発している。



５日、ＳＮＳのＸ（旧ツイッター）では「ＳＯＵＴＨ　ＫＯＲＥＡ　ＡＰＯＰＯＧＩＺＥ　ＴＯ　ＢＴＳ（韓国はＢＴＳに謝れ）」というハッシュタグがＫ－ＰＯＰ分野の急上昇キーワードとして浮上した。Ｘだけで関連コメントが１７万件近く投稿された。


◇Ｂｉｇ　Ｈｉｔミュージック恐喝脅迫判決文の公開後、買い占め疑惑が浮上

今月４日、スポーツ京郷の報道によると、文化体育観光部は「ＢＴＳの音源買い占め疑惑を調査してほしい」「ＢＴＳに授与された文体部長官の表彰を取り消してほしい」という声を受けて調査を実施している。

このうち音源買い占め疑惑は同部署の傘下機関であり音源買い占め申告窓口を運営している韓国コンテンツ振興院に移管する計画で、振興院は事実関係を確認した後、問題が提起されたＢｉｇ　Ｈｉｔミュージック〔ＨＹＢＥ（ハイブ）〕に答弁書を求めた後、場合によって文化体育観光部を通じて捜査機関などに協力を要請し、これを綿密に調査する予定だ。

ＢＴＳ関連の音源買い占め疑惑が浮上したのは２０１７年１月に発生した恐喝脅迫事件判決文が最近オンラインコミュニティ等を通して公開されてからだ。ＢＴＳアルバム便法マーケティングに対する共同恐喝容疑で起訴されたＡさんは当時「不法マーケティングに対する資料を持っている。お金を渡さなければ関連資料をメディアに流す」という脅迫電子メールをＢｉｇ　Ｈｉｔミュージック側に送り計８回にわたり５７００万ウォン（現レートで約６４５万円）を奪取した疑いがもたれている。

この判決文には「買い占め」「不法マーケティング」という表現が登場する。ここで裁判部は「過去に買い占めマーケティングをしたことしかないのに買い占めマーケティングのＢｉｇ　Ｈｉｔミュージック側の業務担当者であるＢから巨額の資金が継続して送金されたとするなら」「買い占めマーケティングを口実にお金を恐喝することを未必的ではあるが知っていた可能性が高く」などの発言をしたと出てくる。

これに関連してＨＹＢＥは「犯人の恐喝と脅迫に言及された不適切なマーケティング活動は犯人の一方的主張であり、便法マーケティングは通常のオンラインバイラルマーケティングを意味する」と説明したが、オンライン上で大きくなったＢＴＳ音源買い占め疑惑は収まらないでいる。

◇「ＢＴＳ、国家経済に寄与したのに韓国は何をしてくれたか」

これに対して各国のＫ－ＰＯＰファンはハッシュタグ「総攻（好きなグループを応援しようとファンが『総力戦』を行うこと）」を行い、ＢＴＳに対する支持を表明する一方、ＢＴＳが韓国でいわれのない誹謗中傷を受けていると主張している。彼らは「大韓民国、あなたがたにはＢＴＳを持つ資格がない。あなたの国が世界的に人気がある理由の９０％はＢＴＳのおかげなのに、お前たちは本当に恩を仇で返したクソだ（Ｙｏｕ　ｆＸＸｋｉｎｇ　ｕｎｇｒａｔｅｆｕｌ　ｐｉｅｃｅ　ｏｆ　ｓｈＸＸ）」「ＢＴＳは正しい人々（ｒｉｇｈｔ　ｐｅｒｓｏｎ）なのに韓国という誤った位置（ｗｒｏｎｇ　ｐｌａｃｅ）にある」「大韓民国は２０３０年ワールドエキスポに参加する資格がない。彼らはまだ準備ができていない。韓国政府はＢＴＳがすることを静かに見守るだけだった」などのコメントを相次いでＸに投稿している。

また別のＫ－ＰＯＰファンは韓国語に翻訳した抗議性のコメントを投稿した。このファンは「ＢＴＳのおかげで国（大韓民国）が広く知られるようになり安定した経済と観光収益を得ながらも政府がＢＴＳを侮辱するということなのか」とし「あなた（大韓民国）にはＢＴＳが必要だが、ＢＴＳには彼ら（大韓民国）が必要ではない。彼ら（大韓民国）には悪業がある。まもなくＢＴＳに許しを請うことになる」と主張した。

一方、ＢＴＳのファンダム「Ａｒｍｙ」は該当の論争に関連して「ＢＴＳのファン　Ａｒｍｙ」名義で一部の新聞に全面広告形式の声明を出した。Ａｒｍｙは声明文で「現事態と無関係のＢＴＳがフェイクニュースとデマで多大な被害を受けているにもかかわらず所属事務所として傍観しているＨＹＢＥを糾弾する」と主張した。

一部、Ａｒｍｙは４日「軍服務中のアーティストを盾にする悪質会社」「所属事務所の世論戦に弾除けの防弾、これが所属事務所か」などの文面が書かれたデモトラックをソウル竜山（ヨンサン）ＨＹＢＥ社屋に送り込んだ。

これに関連してＢｉｇ　Ｈｉｔミュージックは２日、公式の立場を通じて「ＢＴＳの名誉を傷つけるさまざまな疑惑などは事実ではなく、虚偽事実流布と名誉毀損掲示物はすでに捜査機関に１次告訴状を提出した。その後も持続してモニタリングおよび証拠集めをして今後告訴予定」と明らかにした。