ある取材で、ジビエ料理を食べる機会があった。そのとき、同行していた写真家の表萌々花さんと話題になったのが狩猟について。岐阜県高山市出身の彼女は、実家の近所の猟師との体験を話してくれた。撮影も兼ねて同行したわな猟で、表さんははじめてシカを仕留めたという。語られる出来事は生々しく、そのあとに見せてもらった写真はより、その空気を伝えてきた。今年で72歳になるという、ベテラン猟師のもとを再訪する彼女に同行した。

猟師の現在

日本の猟師の人口は、年々減少傾向にある。加えて、高齢化も全国的に深刻な問題だ。

シカやイノシシなど、野生の鳥獣による農作物の被害は、2020年度(令和2年度)では被害金額が約161億円。シカが56億円、イノシシ46億円と、被害の半数を占めている。

厳密には、狩猟の目的が主に食べることであるのに対し、有害駆除は数を減らすことが目的である。ただほとんどの場合、猟師が地域の駆除隊員を兼ねている。狩猟が自由にできるのは、猟期だけ。鳥獣保護管理法に定められた狩猟期間は、一部地域を除いて毎年11月15日から翌年2月15日(北海道は毎年10月1日から翌年1月31日)までとされている。狩猟と異なり、有害駆除(許可捕獲)は、許可された期間であれば一年中行うことができる。


狩猟免許保持者が減少しても、全体の駆除数は減るどころか増えていることがわかる。行政による有害駆除の条件緩和により、狩猟ではない駆除のボリュームが大きくなっているのだ。それはそのまま、害獣となってしまった野生動物数の想像以上の膨大さを物語っている。獲っても獲っても間に合っていないというの事実が見えてくる。

はじめての猟へ

名古屋から車で約2時間ほどで、岐阜県高山市清見町に到着する。待ち合わせには件の猟師、梅地清澄さんと弟子の上屋薫里さんが迎えてくれた。早速、シカが罠にかかっているとのことで、山道をついていく。ポイントの少し手前で停車して進むと、1匹のメスのシカがかかっていた。

見た目は可愛らしいが、後ろ足で蹴りを入れてくるので、不用意に近づいては危険。人間の姿を確認し、なんとか逃げようと暴れるが、時間が経つと諦めたように座り込んでしまった。

罠にかかったシカは、鉄パイプで失神させ、その後止め刺しをする。梅地さんと上屋さんは、粛々としていて迷いがなく、その連携は見事だった。ついさっきまで生きていたシカが、人形のようにぐったりとするまで、一瞬の出来事に思えた。流れる血から、少しだけ湯気が上っていた。

近くの川で、手早く処理をしていく。この処理は、早ければ早いほどいい。飲食店で食肉として出されるものは、解体処理場での解体がルールだが、今回は自宅用のため、川で捌く。

「脂が結構のっとるな。背ロース、ここがももや。このへんがいちばん美味しいわ。あとはレバーは旨いで。せっかく命をいただくんや、美味しい方がええわな」

野生動物は、処理の仕方で食べられるかどうかが決まる。適切に、迅速に血抜きをすれば、獣臭くならず、美味しくいただける。猟師は、美味しく食べることでその生命に敬意を払う。

わなを仕掛ける様子も見せてもらった。「くくり罠」と呼ばれ、獣の脚をワイヤーで引っ掛けることで生捕りにする仕組みになっている。

「場所はどこでもええっていう訳ではない。意味ないとこに仕掛けてもかからんからな。ここが獣道になっとるやろ。こういう道の大きな石とか障害物の隣に置くんや。獣たちはその石を跨ごうとするから、その先に脚をつく。そこに罠があると引っかかりやすい。あとは落ち葉で隠してやる。クマも引っかかる時あるから、太くてしっかりした木に縛っとかないかん」

梅地さんの目には、獣の動きが見えているようだった。昼食休憩のあと、他のポイントのわなの様子を見回りに向かう。

72歳のベテラン猟師

20歳から猟をはじめ、現在は岐阜県飛騨猟友会清見支部に所属している梅地さん。地元でも有名な熊とりの名人でもある。飛騨エリアだともっとも腕利きの猟師だと、彼を知る人は話す。

「梅地さんのグループだけ、討数が桁違いだと思いますよ。言葉にして教えることは少なくても、一緒に山に入って、後ろをついていくだけでも参考になる。山歩きだけとっても達人なんで、どこをどう歩けばいいかわかっていて、しかもすごく速い。経験からくる、嗅覚というか勘が良いので、獣を獲るのが上手いんです」

現場ではキビキビと動き、まだまだ現役の様子だが今年で72歳を迎える。だが今後は山での知識、経験、技術、勘を引き継ぐ人が必要だ。先の世代に、伝えられることは残さねばならない。梅地さんの隣でサポートする上屋薫里さんは、料理人であり、その継手のひとりだ。

「ジビエ料理の全国コンテストで、農林水産大臣賞(最高賞)をいただたのが、大きなきっかけかもしれません。気付いたら、銃の免許もとって、自分の料理で使う食材をこうやって自分で獲るようになってて。ほんとに、梅地さんが元気なうちに教えてもらわんと」

表萌々花さんが、初めて梅地さんを撮影したのは、今年の5月下旬だった。県内の牧場で、今回と同様に罠にかかったシカを捕獲した。

「写真を撮っていると、梅地さんにもう『一匹はお前がやれ』と言われて。私は怖いのもあって、30分以上なかなか仕留められなくて。ずっと手が震えてて。でもこういう時は、『食べて供養するんや』って梅地さんが言うんで、梅地さんが一発で仕留めた方と、私の苦しませてしまった方、両方持って帰りました。仕留め方でこんなにも違うのかってくらい、2つのお肉は別物でした。ゴムのように味がしない肉を飲み込むように食べました」

このときの牧場での出来事、彼女の話と写真が、今回の取材に至るきっかけをくれた。この時の写真は、“たむけ”という題でこの冬の個展で展示をする予定だという。

「梅地さんのすごいのは、言葉にしないことだと思います。でも猟師であることに誇りをもっていて、動物に対する対応や所作にも、敬意のようなものが滲み出ているように感じるんです」

生命との対峙

午後の見回りでは、ウリ坊(イノシシの子ども)が2頭と、シカが2頭かかっていた。他の猟師さんとも合流して順番に捕獲していく。午後は複数頭かかっていたので「やってみるか?」と声をかけられ、鉄の重いパイプを渡される。午前のシカのおかげで、手順はわかる。

いざ生きているシカに対峙すると、真正面から目が合う。表さんが話していた感覚が、そのとき初めてわかったような気がした。他人の体験談と、自分が手にかける感覚は別だ。上手く一発では仕留められず、結局手伝ってもらった。そのシカが森から運ばれていく様子から、目が逸らせなかった。

増えるシカと、山を守る仕事

日本の山では、シカが増えすぎている。シカは若い樹木の樹皮や幼木を好み、そして食べ尽くす。山に対してシカの数が多すぎると、森の環境は荒れ、生態系が破壊されてしまう。林業への影響も深刻だ。長年、山の様子を見てきた梅地さんも、シカの増加傾向を感じている。

「今はシカがどえらい多い、増えてしまったんやわ。今は猪よりもシカの被害の方が大変や。特にここ5、6年やな。飛騨だけやのうて、三重とか長野とか、日本どこも同じやと思うけど」

温暖化により、イノシシやシカは北上し、生息地域を拡大している。狩猟や有害駆除による捕獲数も、1980年代には全国で約2-3万頭だったが、2012年度には46万頭を超えている。
増えた理由はさまざな要因が挙げられる。明治時代に乱獲によって激減したため、一時的に捕獲が規制されていたが、その後は自然界に天敵がおらず繁殖能力が高いため、一気に増加に転じることとなった。

高齢化が進む地域の猟友会の力だけで解決するのは難しく、国や行政のバックアップは不可欠だ。2012年には、農林水産省は獣害駆除対策用に130億円の緊急予算を投じており、国を挙げて取り組むべき問題として捕獲数の目標を掲げている。高山市の場合、 猟用の檻は全て市が支給してくれるし、補助金もある。獣を1頭捕獲するごとの報奨金制度もある。しかしクマやイノシシなどの野生動物を相手にする仕事は危険が伴い、決して容易なものではないことは確かだ。

地域のための獣害対策と同時に、ただ”獲る”だけではなく、山や森の環境を守り継いでいく役割を担う猟師。梅地さんは言葉は多くないけれど、背中で多くのことを語ってくれた。生命のやり取りをする現場を、肌で感じた体験だった。取材後、自分で調理した肉は、忘れることができない味の記憶となり、私の一部となった。

ヨーロッパでは戦争が起こっています。インフレーションや為替変動が激しく、これまで親しんできた輸入食材も値上がりが予想されます。そんな中で必然的に気になるのが食料自給率です。なんとなく日本の食料自給率は低いのだろうと理解はしていますが、それはどの程度なのでしょうか?ここ数十年、価格が安定していて物価の優等生と呼ばれるたまご、この栄養豊富で安価な食材の自給率を見てみると驚きの事実(ファクトフルネス)が浮かび上がってきます。

食料自給率の数字はいくつかある

自給率の話をする時にやっかいなことがあります。それは基準になる統計がいくつかあること。カロリーベース食料自給率は、その名の通り食品のエネルギー(熱量)に着目したもの。農林水産省によれば、1日1人あたりの供給熱量を分母として国産供給熱量を割ったもの。令和3年は供給熱量が2,265kcal、国産供給熱量が860kcalだったので、860÷2,265=38%となります。

一方で生産額ベース食料自給率は経済的価値に着目して、食料の国内生産額÷食料の国内消費仕向額で導き出します。令和3年は、食料の国内生産額9.9兆円÷食料の国内消費仕向額15.7兆円=63%と、金額ベースと熱量ベースでかなり見え方が変わってくることがわかります。

また食品の重量を基にした重量ベース食料自給率という指標もあり、これは食品の品目別の自給率を測る際に利用されることが多い指標になっています。(参照:農林水産省『食料自給率とは』

このように自給率の数字が複数存在するため、一元的に比較できなかったり、指標によって見え方が変わってくるところが自給率の話をすることを難しくしています。ただ、生存に関わるという意味ではカロリーベース食料自給率を見ておくべきですし、それが38%というのはかなり低いと考えて良いのではないでしょうか。国はこのカロリーベース食料自給率を令和12年までに45%に高めることを目標にしています。(参照:農林水産省 『日本の食料自給率』

食料自給率と食料国産率

さらに事情を複雑にしているのが畜産品の飼料の自給率です。これは令和3年度では25%と非常に低いのです。ということは日本で育てられている畜産品のほとんどが外国産の餌を食べて育っているということ。これらの畜産品を純粋な国産として扱って良いのかという問題があります。輸入飼料がなければ生産できなかった畜産品だからです。そのため食料自給率は飼料の自給率を反映した数字になっています。

一方で、輸入飼料で生産された畜産品も国内産としてカウントした場合の数字も公表されています。それが食料国産率なのです。令和3年度のカロリーベース食料国産率は47%とカロリーベース食料自給率と比較して9%もアップします。ここから畜産品が食料自給率に与えているインパクトが大きいこと、それは間接的に飼料自給率が大きく影響していることが読み解けます。

畜産品を支えている輸入飼料

国産の畜産品の扱いを変えるだけで9%も自給率の考え方が変わるということは、それだけ食肉の影響が大きいことがわかりました。では、その食肉の消費傾向はどう変化しているのでしょうか。


農林水産省の食料需給表を見てみると、1960年には鯨肉を除く肉類の消費量は1人1年あたり4.9kgでした。それが2021年には50.8kgとなんと10倍に増えています。主な要因は食の欧米化といわれていますが、半世紀の間に日本人の食べるものが大きく変わったことがわかります。さらに食肉の内訳を見てみると1965年から2010年の間で、増加が顕著なのは鶏肉で751.2%、消費が7.5倍に増えています。牛肉で488.4%、豚肉が460.6%と4〜5倍近い伸びです。牛乳乳製品(飲用向け)は124.7 %。しかし2001年度から2010年度にかけて牛肉と牛乳乳製品の消費は落ちています。(一般社団法人食品需給研究センター資料:食料自給率変動要因調査報告書 )

ここで全体の食料自給率と鯨肉を除く肉類の自給率の推移を見てみます。


食料自給率は1965年の73%から2021年の38%とちょうど半減していることになります。一方、鯨肉を除く肉類の国産率は90%から53%に減少、自給率でみると42%から8%と1/5にまで低下しています。肉類の自給率をみると1965年の42%から1972年の12%まで急激に下がっているのは、国内の旺盛な食肉への需要を輸入飼料による国内生産でまかなっていたことが読み取れます。そして1985年に牛肉の輸入枠拡大などが始まったため、食肉そのものが輸入されるようになり、今度は肉類の国産率も下がり始めるのです。

また、1993年に食料自給率がガクッと落ちていますが、これは冷害による米不足の影響。これまで自給していた米が急に足りなくなり、タイ米などを大量に輸入しました。世界の米市場を大きく揺さぶり、これもその後の自給率低下の大きな一因となっったのです。いずれにしても食習慣の変化が全体の自給率を押し下げていることがよくわかります。

たまごの本当の自給率

では、タイトルにもある鶏卵の自給率はどうなっているのでしょうか。


2021年度の国産率はなんと97%と非常に高い数字を誇っています。当然、たまごは国産と思って私たちは購入しているのです。しかし、自給率をみると13%しかありません。栄養豊富な物価の優等生は大量に輸入される飼料に依存していたということです。このように数字をつぶさに追ってみると自給率の本当の姿が浮かび上がってきます。こうした食の事実(ファクトフルネス)を踏まえながら、わたしたちは今日何を食べるかを選択していく必要があるのかもしれません。

そして最後に種明かしをひとつ。トップ画像に使ったグラフィックは実はたまごの自給率と国産率を比較したものだったんです。気がつきましたか?

私たち日本人の食生活に「魚離れ」の傾向があるという。ロードサイドには回転寿司チェーンが頻繁に開店しているし、スーパーマーケットに行けば、サンマやマグロ、タイなどのメジャーな魚がいつでもそこに並んでいる。魚離れは真実なのか。

一方、スーパーマーケットではなく専門の鮮魚店が以前のように在るだろうか、自宅で魚をどれだけ食べているだろうか、それは肉と比べてどちらが多いだろうか、などと自問してみると、思い当たる節が出てくる。

日本の漁獲量は右肩下がり

日本人の魚離れの背景にある、漁獲量の減少は真実だ。

日本の漁業は、第2次世界大戦後、沿岸から沖合へ、沖合から遠洋へと漁場を拡大することによって発展した。沿岸漁業、沖合漁業、遠洋漁業は魚をとる海域や船の規模により区分されている。

漁獲量を伸ばし成長していた日本の漁業は、昭和50年代に“200海里時代”を迎える。昭和52(1977)年、沿岸から200海里(約370km)の水域で外国船が勝手に入って漁をしてはいけないという国際的なルールの設定によって、既存の漁場から撤退を余儀なくされたのだ。世界各国でそのルールが約束されると、さらに国際的な漁業管理が強化されていき、遠洋漁業縮小につながる動きが相次いで、日本は大きな打撃を受けた。最盛期には漁船漁業生産量の4割(約400万トン)を占めていた遠洋漁業は平成以降には1割ほどまで減少し、2018年の生産量は35万トンで、全体の8%となった。

200海里水域の設定以降、遠洋漁業の生産量が減った分、沿岸漁業の割合が2割から3割へ増加した。しかし今度は、沿岸の開発による水産生物の減少、サケやマスの回帰率の低下など、環境の変化によって、現在まで続く減少傾向が始まる。

また、昭和期から平成期に至るまで常に漁船漁獲量全体の6割を占める沖合漁業がある。主に、イワシ、アジ、サバ、サンマなど、一度に大量に漁獲できるのが特徴である反面、これらの魚は海水の温度など環境の変化の影響を受けやすく、漁獲量も獲れる主要魚種もその時々で大きく変わる。1980年代、それまでの主要魚種であったサバ類は漸減し、急増したマイワシが主要魚種となって1984年に漁業生産量のピーク(1,282万トン)を迎えるのだが、1990年代に入ると急減した。代わってマアジやサンマが増加するが、マイワシの急減をカバーするほどではなく、その結果、沖合漁業の生産量は急速に減少し始めた。かつてのマイワシほど大きな割合を占める魚種は見られず、漁獲魚種の構成は多様化していく。漁獲量に直結する魚種交代のメカニズムには未だ不明な点が多いが、海洋研究により認められている〈レジームシフト〉と呼ばれる数十年規模の水温変動が関係している可能性が示唆されている。

平成23(2011)年の東日本大震災では前年比10%減少となるほど漁業も大きな影響を受けた。翌年には、被災地復興等により前年比2%ほど回復するも、その後緩やかな減少傾向が続いている。右肩下がりに推移してきた漁獲量の減少にはあらゆる要因があることがわかるが、今、日本の漁業はこれまでにない大敵に直面している。

漁師さんも減っている

それは漁業就業者の減少だ。漁師を含む漁業就業者は平成期の30年間で61%も減少した。また、遠洋漁業や沖合漁業では40〜59歳が多く、肉体的な限界を感じて定年でリタイアする人が出てくるが、沿岸漁業においては75歳以上でも仕事をする人は大勢いて、平均年齢は56.9歳と高齢に偏っている。若い世代が少ないことで後継者問題が深刻だ。かつての漁村が都市の中に埋もれその集落ごとなくなったケースがあったり、漁師の所得減少も背景にある。

気候変動による漁獲量の減少や、家庭での海産物の消費量減少は、漁業や水産加工の現場の生き残りを困難にしている。

消費量の減少を止めるには、食の志向の変化がヒントに

日本の食用魚介類の1人1年当たりの消費量が減少している。平成13(2001)年度の40.2kgをピークに減少傾向が始まり、肉類と比較すると、平成23(2011)年度には初めて肉類の消費量を下回って、逆転したままその差は年々開いている。これは若い世代に限るものではなく、年齢階層別に見てもほぼ全ての世代で減少傾向にあるという。

食料品全体の価格が上昇する中、特に生鮮魚介類は高騰し、消費者を対象にした「食料・農業及び水産業に関する意識・意向調査」(農林水産省実施)では、魚を購入しない理由を「価格が高いから」と回答している人が多いことがわかっている。

さらに、株式会社日本政策金融公庫による調査結果が興味深い。食の志向も変化しているようだ。令和2(2020)年には〈健康志向〉、〈簡便化志向〉、〈経済性志向〉の割合が上位を占めている。特に、簡便化志向の割合の増加が顕著で、経済性志向の割合を上回るほどだ。女性の就業率の増加や単身世帯の増加など、ライフスタイルの多様化が背景にある。調理が面倒という理由で生鮮魚介類は敬遠されているのだ。つまり消費量の減少は魚嫌いとはノットイコールであり、食の志向に合った商品開発や供給が消費量の減少を食い止めることに重要なポイントとなってくる。

簡単に魚が食べられる未利用魚のサブスク〈Fishlle!〉がある

“魚の需要自体がなくなってしまっては、どれだけ未利用魚を有効活用しても、流通構造を整えても、消費者の需要がなくては意味がない。魚の需要が少しでも拡大するように我々が力を入れるのは、魚を食べやすくすること。”

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食用魚介類消費量の減少が続く状況を深刻な問題として捉えて語るのは、株式会社ベンナーズの代表、井口剛志さんだ。

井口さんは2018年に株式会社ベンナーズを立ち上げ、「未利用魚」と呼ばれる魚に出会う。未利用魚とは、形が悪かったり傷がついていたり、出荷する相当数が揃わない等の理由だけで、価値がつかず市場に出回らないもったいない魚のこと。

未利用魚を美味しいミールパックの定期便〈Fishlle!〉へと価値化して、今の時代にマッチングしたサービスをスタートさせ、注目されている。井口さんの鋭い想像力から生まれた〈Fishlle!〉について伺った。

ー〈Fishlle!〉がスタートした経緯は?

元々は違う事業をすることから始まった会社なんです。2018年に、産地と外食企業の方々をネット上でマッチングさせるプラットフォームを作る事業を始めました。いろんな産地を回っている中で、未利用魚の存在を目の当たりにして、「もったいないな、どうにかできないかな」と、ずっと思っていたんです。

2020年にコロナが本格的に国内に蔓延しはじめて、我々としても何か新しい事業に挑戦しようとしていたタイミングで、ずっと考えていた未利用魚の活用を具体化しました。外食ができない分、家庭で魚を食べる機会が増えるのではないかと想像し、そこに未利用魚を使って簡単に魚を食べられるようなサービスを提供すればいいのではないかと、点と点がつながるような感じでした。

ーどのような製造工程ですか?

玄界灘で水揚げされた魚を、福岡市東区にある自社の工場に搬入して、その日のうちに最終形まで持っていくので、鮮度は抜群です。現状は県内で水揚げされた魚をメインに扱っています。産地で水上げされた魚を産地で加工するという形は、鮮度を高めるのはもちろん、フードマイレージを抑えることにつながるという点も意識しています。

加工は鱗を取る作業から始まり、一時処理し、味付けをして最終的に凍結まで。レシピに関しては料理人の方々に監修していただいていて、そのレシピをベースに獲れた魚との相性を現場で判断しています。

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ー未利用魚のサブスクは、届いてからのお楽しみ?

そうですね、どういう魚種がどれだけの量獲れるかが日によって変わりますし、サイズもバラバラです。非常に少量多品種のため管理するのが大変な一方で、お客様からすると、次はどんな魚がくるんだろうというワクワクする気持ちや食べたことのない魚が届くという楽しみに繋がっていると思います。

ー生産者さんはどんな反応をされますか?

最初は「こんな魚をどうするの?」と怪訝そうにされていましたが、マイナスな話ではないですし、私たちが扱う量が増えていくと、徐々に漁師さん達の間でも価値化される認識に変わって、集まる未利用魚の数も質も高まっていっていますね。

ー日本人の魚食離れがあるようですが、どう捉えていますか?また、食に対して簡便化を好む志向が高まっているようです。

魚の需要自体がなくなってしまっては、どれだけ未利用魚を有効活用しても、流通構造を整えても、結局消費者の需要がなくては意味がないので、大きな課題として認識しています。魚の需要が少しでも拡大するように我々が力を入れるのは、まずはそれを食べやすくしていることです。〈Fishlle!〉の商品は、生食用ですと解凍するだけ、加熱用も基本焼くだけ、あるいはパックごと湯煎するだけでお召し上がりいただけます。そういう形に加工する努力もそうですし、また、塩焼き、みりん漬け、干物といったよくある食べ方だけでなく、もっといろんな食べ方があるんだよということを知っていただきたいので、こだわりのレシピを提案しています。合わせて同梱物やSNSを通じて未利用魚や商品を使ったアレンジレシピを紹介しています。

ーどんな方に利用されていますか?

女性が圧倒的に多くて、中でも40代~50代が多いです。40代の方は恐らく子育て世代で、50代はもう少し生活や時間的な余裕のある方々かなと。子育て世代のお母さんには、お子さんに食べてもらえる機会となっているでしょうし、そのお子さんが大きくなって次の世代に食べさせるという循環が生まれることを思うと嬉しいです。

ー〈Fishlle!〉をスタートして新たに気づかれることなどはありましたか?

もともとは未利用魚を知ってもらうため、それは魚の需要を末端(消費者)から作っていくという狙いで〈Fishlle!〉というブランドを立ち上げたんですけど、思いのほか外食産業や小売産業のtoB企業の方々から問い合わせをもらうことが多くて。社会全体でSDGsに対する関心が高まっている中で、“未利用魚”というワードに注目度が高まってきていることを、ここ最近になって強く実感しています。

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井口さんの鋭敏な発想により、廃棄されていた未利用魚は、生産者が喜び、消費者が喜び、社会が変わり得るサービスに生まれ変わった。守られるべき海の豊かさは、困難な現実を受け止め、ヒントをつかんで知恵を絞り、柔軟に対応していく取り組みの積み重ねだろう。そのスタートの号砲を鳴らしてくれたのが〈Fishlle!〉なのだ。

日本の海から魚が消えてしまう前に、事実を正しく知ることで、〈Fishlle!〉などの具体策に出合えたり、持続可能な社会に貢献できる方法が見えてくるはずだ。