トランスしなければ自殺するという神話
WPATHのメンバーやジェンダー肯定医療を提供する一般の臨床医は、性的特性変更を「命を救う」医療だとでっちあげ、それがなければトランスジェンダーの若者や成人は自殺のリスクが高いと言い張ります。
トランス活動家の多くは、この「トランスか自殺か」のマントラを唱え続けています。
「ジェンダーを肯定するケアは医療です。それはメンタルヘルスケアです。自殺予防ケアです。それは生活の質を向上させ、命を救うのです」と、レイチェル・レヴィン大将は2022年にテキサス州で行われた演説で述べました（166）。
「トランスジェンダーの若者の50%が21歳になる前に自殺をはかる」とジャネット・ジェニングスは主張します。
彼女はトランスジェンダーのリアリティ番組のスター、ジャズの母親で、これは2016年に米国小児科学会（AAP）誌に掲載されたインタビューでの発言です（167）。
しかし、ジェンダー肯定医療が「自殺予防ケア」であるという主張に、どのくらいの真実性があるのでしょうか？
その答えは「ほとんどなし」です。
この問題においては、自殺念慮（または思考）、自殺未遂、および自殺既遂（自殺を達成すること）の違いを区別することが重要です。
「自殺傾向」という用語は、３つの現象に大きな違いがあるにもかかわらず、それらすべてをひっくるめてよく使用されます。
例えば、中年男性は思春期の男女よりも自殺による死亡リスクが高いです。
しかし、非致死的な自殺未遂の割合が最も高いのは思春期の少女や若い女性であり、その行為は助けを求める叫びであるのだと解釈する方が適切です。
調査で示されているように、トランスジェンダーを自認する若者は、自殺や自殺傾向のリスクが高いです（168）。
しかし、重要なのは、この集団における自殺既遂は非常にまれであり、自殺傾向の高さは精神病を併発していることが原因である可能性が最も高いことです。
そのような精神疾患の合併は非常によく見られ、自殺念慮や自殺行動と独立して関連しています。
要するに、トランスジェンダーを自認する若者の間で自殺が流行は起きているわけではないのです。
そして、「ジェンダー」がこのグループの自殺傾向の原因であり、解決策であるという主張は、相関関係を因果関係と取り違えている典型的なものです（169）。
トランスジェンダーの若者の自殺率が高いことを示す研究では、通常、トランスジェンダーの集団を、メンタルヘルスの問題がない一般的な思春期の集団と比較します。
トランスジェンダーの若者を、似たようなメンタルヘルスの問題を抱える思春期の若者と比較すると、自殺傾向にほとんど差はありません（170）。
また、自殺リスクの高まりは、移行プロセスのすべての段階に存在します。
米国国立衛生研究所（NIH）からの資金提供を受けた、「ジェンダー肯定ホルモン療法」を受けている315人のアメリカ人の若者を対象にした２年にわたる研究の間に、２人が自殺し、11人の若者が自殺を考えたと報告しました（171）。
研究者たちが自殺傾向をスクリーニングして参加者を選んだことを考慮すると、これらの死はなおさら衝撃的です。
これらの悲劇的な結果にもかかわらず、その著者ら（その多くがWPATHの最も著名なメンバーの一部と見なされています）は、ジェンダー肯定ホルモンは「外見の一致と心理社会的機能を改善した」と結論付けました。
英国では、ある研究で、2010年から2020年の間にジェンダーアイデンティティ発達サービス（Gender Identity Development Service：GIDS）に紹介された若者の0.03%にあたる４人の自殺が示されました。４人の患者のうち２人はすでにこのサービスを受けており、2人はウェイティングリスト（順番待ち名簿）に入っていました（172）。
さらに、私たちは自閉症（173）、 摂食障害（174）、 その他のメンタルヘルスの問題（175）が、若者の自殺リスクを上昇させることを知っています。
また、トランスジェンダー自認の思春期の若者が、非常に高い割合でこれらの精神疾患を合併し苦しんでいることもわかっており、多くの場合、他のメンタルヘルスの問題は、10代の若者がトランスジェンダーであることを公表するずっと前から始まっていました（176）。
したがって、すでに自殺や自殺傾向のリスクが高い若者が、医学的な移行を精神的苦痛の解決策と見なし、トランスジェンダーを自認するようになったと考えることは理論的に可能です。これは、いくつかの脱トランス者の証言が示しています（177,178,179）。
このようなシナリオでは、性的特性変更処置は自殺リスクの低減や解決には何の役にも立ちません。
実際のところ精神状態の悪い若者がホルモン治療や外科手術を後悔するようになった場合、長期的にはリスクを上昇させる可能性があります。
また、思春期に発症するジェンダー違和の多くは、実際には境界性パーソナリティ障害（BPD）の症例ではないかと懸念する専門家もいます。
BPDの症状には、「アイデンティティ障害」や「繰り返す自殺行動・自殺のしぐさ・自殺の脅迫または自傷行為」などがあります（180）。
カナダの性科学者ジェームズ・カンターによると、「BPDは思春期に現れ始め、生物学的な女性では男性よりも３倍多く、人口の２〜３%に発生する」とのことです。
それゆえ、カンターは、「BPDの人の一部でも、ジェンダーアイデンティティに焦点を当てたアイデンティティ障害を発症し、それをトランスジェンダーと誤認された場合、ジェンダー違和の真の症例数を簡単に圧倒する可能性がある」と主張しています（181）。
そのような場合、BPDを思春期発症のジェンダー違和と誤診し、若年者にホルモン療法や外科的介入をさせることは、自殺行動を減らすことには何の役にも立たず、むしろ自殺行動の悪化につながる可能性があります。
実際、プリシャ・モズレーという脱トランスした若い女性が起こした医療過誤訴訟では、彼女のBPDが無視されたと主張されています。
それどころか、彼女の医療チームは、性的特性変更処置が彼女の深刻な精神的苦痛を解決すると彼女を説得しました。
彼女の弁護団は、このことが「プリシャの肉体的苦痛と精神的苦痛を著しくかつ恒久的に悪化させた」と主張しています（182）。
28人のカナダの脱トランス者を対象とした小規模な研究では、２人の参加者がBPD併発の診断を受けていました。
そのうちの１人である若い女性は、両乳房切除術を受けメンタルヘルスが悪化した後に初めてBPDと診断されたことに不満を表明しました（183）。
また、医療チームを相手に医療過誤訴訟を起こしたカナダ出身の別の女性も、トランスジェンダーと誤診され、ホルモンや手術による性的特性変更処置を受けてから数年後にBPDと診断されました（184）。
したがって、トランスか自殺かという言説は、フィンランドの小児ジェンダー医学の第一人者が言うように、「意図的な偽情報」であり、その拡散は「無責任」です（185）。
自殺するにちがいないと脅して、子どもの医療に関する親の決定に影響を与えることは、医療倫理に違反し、医療過誤に相当します。
また、これらの実験的介入が若者の自殺のリスクをゼロにするという誤った約束もしています。
そのような主張を裏付けるエビデンスは存在しないのに。
前述したように、成人のトランスジェンダーを対象とした数少ない長期追跡調査でも、性的特性変更処置が自殺のリスクをゼロにするまたは大幅に低下させるなどということは示されていません。
1973年から2003年の間に生殖器手術を受けた324人を対象としたスウェーデンの研究（186）は、術後の自殺既遂率が一般の人々よりも大幅に高いことを明らかにしました。
トランス自認の生得的女性が自殺で死亡する可能性は40倍、トランス自認の生得的男性では19倍でした（187,188）。
1972年から2017年にかけてアムステルダムのジェンダークリニックを受診した8,263人の患者を対象に実施されたこれまでで最大規模の研究では、トランスジェンダーの生得的男性と生得的女性の両方の自殺率がそうでない人の4倍であることがわかりました。
そして、「トランスジェンダーの人々の自殺リスクは一般集団よりも高く、移行のあらゆる段階で発生するようだ」と結論付けました（189）。
最近のデンマークでの長期追跡調査でも、性的特性変更処置を受けた人は、一般の人に比べて「トランス」後に自殺既遂率が3.5倍、自殺未遂率が7.7倍高いという結論が出ています(190)。
オランダの別の長期研究では、男性から女性へのトランスセクシュアルは、性的特性変更手術を受けた後、自殺のリスクが6倍高くなることがわかりました（191）。
したがって、WPATHが提唱する性的特性変更実験が「ハームリダクション（危害の軽減）」や「命を救う」とは考えられませんし、医療やメンタルヘルスの専門家がそのように主張しないのであれば非倫理的です。
また、重度の精神疾患を持つ未成年者や成人に対して、まずはより侵襲性の低い肉体を傷つけることのないカウンセリングなどで対処しようとせずに、有害で不可逆的な医学的介入を行うことも非倫理的なのです。
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