疲労感に悩み、パフォーマンスを発揮できない40代・50代のビジネスパーソンは少なくないだろう。「疲れと眠りのクリニック淀屋橋」院長の中富康仁とサントリーウエルネス生命科学研究所研究主幹の竹本大輔が、その原因や対策について語り合った。

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疲労感は医学的に未知の領域

竹本大輔（以下、竹本）：中富先生は学会でお見かけしたことがあり、お会いできることを楽しみにしていました。

中富康仁（以下、中富）：私はもともと大阪市立大学で臨床や研究をしていたので、学会で発表する機会がよくあります。疲労感はありふれた症状ですが、実は医学的にはまだわからないことが多いんです。

病院で検査して異常がなかったら、「ストレスです」とか「疲れていませんか」と聞かれることがありますが、それらは「もうそれ以上はわかりません」と言っているのに等しい。

そのわからなさに興味があり、研究していたのですが、大学の病院に来られる患者さんには「もっと早く診ていたら早くよくなっていたのに」と思う方がたくさんいらっしゃいました。町医者のほうがスピーディーに診察できるのではないかと思い、疲労に特化したクリニックを2014年に開業したのです。

竹本：私は、サントリーウエルネスに入社してからポリフェノールや成分セサミン、アスタキサンチンなど植物由来の機能性成分を研究してきました。その一環で、疲労感に注力してきました。疲労感のメカニズムは複雑ですが、ひとつの観点として、細胞の酸化が関わっているのではないかという仮説に着目して、研究を続けてきました。

竹本大輔　サントリーウエルネス生命科学研究所研究主幹

「40代・50代の8割強が疲労感を覚えている」。独自調査で発覚

中富：特に疲労感を覚えやすくなるのは40代以降と言われています。自然と老化が進み、それが日々の生活に影響を及ぼします。加えて40代・50代はビジネスにおいてもさまざまな責任を負わなければならない世代ですよね。人によっては子育てや介護など家庭の事情も関係して、日々の不安も出てきます。

そうすると、健康診断の結果から運動するよう医者に言われても、それをする余裕も生まれにくい。疲労感で頭が働かないとか、仕事が進まないという人もいますし、休日に寝っぱなしになってしまう人もいます。

竹本：当社が40代から50代の男女1,000名を対象に行った疲労感に関する調査*1では、「6カ月以上疲労感が続いている」と回答した人が86%に達しました。ここまで多いとは思っていなかったので驚きです。疲労感を感じるシチュエーションとしては「朝の目覚めがよくないとき」が38.5%の1位でした。

中富：ダメージを軽減するうえで重要なのが睡眠ですが、十分にはとれていないのでしょう。

竹本：寝付けない人も32.1%と高い数字でした。

中富：日が落ちて暗くなってくると、いわゆるメラトニンという睡眠のホルモンが増えていくのですが、夜になって、また寝る直前までパソコンやスマホで作業しているとメラトニンが現れず、寝付きにくくなります。さらに、日中に最大限パフォーマンスを発揮しようと思ったら、個人差はあるものの、７〜８時間の睡眠が必要だと言われています。

竹本：睡眠の質を高めるにはどうすればいいのでしょうか。

中富：まずは睡眠時間を確保することが重要です。眠りを深くするには、日中にある程度運動したり活動したりする。いわゆる「スリーププレッシャー」です。ただし、忙しかった後に運動するとかえって眠れなくなることもあるので、余裕のあるなかで行うべきです。

デスクワークをしているなら、時々立ち上がって歩くのも一手ですよね。血の巡りがよくなるし、クリエイティビティも刺激されると思います。毎日、同じ時間に起きることが大事なので、逆に、週末の寝だめはよくないとされています。かえって疲労感を溜めてしまいます。

中富康仁　疲れと眠りのクリニック淀屋橋院長

疲労感と細胞の「サビ」

中富：厚生労働省が公表している『令和5年版過労死等防止対策白書』でも指摘されていますが、長時間労働による疲労感は、放っておくと中高年の体に大きな影響を与えます。生活が乱れ気持ちが落ち込む原因にもなります。深刻な事態へと発展してしまえば、当然、企業側も責任を問われます。

竹本：早めの対策が必要になりますね。疲労感を放っておくと、体にはどのような問題が起こってきやすいのですか。

中富：不調のサインはさまざまに現れ、健康被害が進んでいくことが医学的に知られていますが、例えば疲労感が蓄積し、睡眠も不足すると、レプチンなど食欲を抑制するホルモンも減るので、太りやすくなるし、免疫力も下がると言われています。

竹本：呼吸に必要な酸素から発生する活性酸素は、増え過ぎてしまうと細胞に傷をつけます。私たちはその傷を金属が酸化することにちなんで「サビ」と表現しています。細胞が「サビる」と酵素の働きが低下するので、細胞のエネルギー源であるアデノシン三リン酸（ATP）をつくる速度が落ちていく。そうするとエネルギー不足で細胞の働きが停滞し、脳や筋肉といった体の組織の働きも低下します。以前よりも走れなくなったりすぐに息が上がったりと、パフォーマンスを十分に発揮しにくくなるのです。

中富：日々生きている以上、古くなった細胞は入れ替えないといけないので、壊すという作用も含めて活性酸素は必要なものですが、それはシーソーのようなものです。活性酸素の割合が増えてしまうと、「サビ」が広がってしまう。シーソーがどちらかに傾かないようにバランスを保ちながら自分の体のリソースを保つことが大事です。

疲労感は自律神経とも関連するので、疲労感が溜まってくると自律神経にも不調を来すことがありますね。日々の仕事や家事などで余裕がなくなると、交感神経優位になり、休んでいても脈拍が早いなどの不調が現れやすくなる。「もう少しできるけどこの辺にしておこう」など、日々のタスクを先延ばしできるような、ゆとりがあることも大切なことですね。

疲労感に耳を傾けよ

竹本：健康的な生活のために必要な要素として、例えば厚生省のe-ヘルスネットなどを見ると、食事、運動、睡眠が挙げられています。私たちは食事に注目し、食品の中にある成分の抗酸化作用を研究してきました。抗酸化作用には次のような働きを見出すことができました*2。1つ目は活性酸素を打ち消す働きで、2つ目は活性酸素をつくる酵素を抑制する働き、3つ目は抗酸化物質を増やす働きです。

中富：睡眠中に出るメラトニンも抗酸化作用があるとされる物質ですね。

竹本：体の抗酸化力は加齢とともに落ちていきますが、減少を食い止めるために、運動や生活習慣をきちんと取り入れることが重要ですよね。やりたいことをやる余裕もでてきますから。40、50代からでも遅くないので、自分に合う対策を見つけて、ケアをしっかりしていただきたいです。

中富：体の疲労感は、不調を知らせる大事なセンサーです。忙しいという理由で、健康診断で発覚した問題を放置するビジネスパーソンもおられますが、40代・50代は特に気をつけなければなりません。疲労感を残さずにパフォーマンスを向上させれば、クリエイティビティも発揮しやすくなるし、心に余裕があればひとに優しくなれる。まずは、疲労感にちゃんと耳を傾けることが大事です。

*1 40代・50代の疲労感の感じ方などを調べるため、サントリーウエルネスが24年8月30日〜同9月5日、インターネットリサーチにより、40代・50代の男女計1,000人に実施したアンケート調査。日々どのくらいの疲労感を感じているかなど約10問を尋ねた。

*2 野澤義則・鈴木紀子「活性酸素と酸化ストレス応答」『東海学院大学紀要』10号,2016年, 1-12頁、二木鋭雄「活性酸素・フリーラジカルに対する防御システム 作用メカニズムとダイナミクス」『化学と生物』No.8 Vol. 35,1999年, 554-561頁

サントリーウエルネス

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中富康仁◎疲れと眠りのクリニック淀屋橋院長。大阪市立大学医学部代謝内分泌病態内科学・疲労クリニカルセンターで疲労外来を担当しながら、疲労の臨床・研究を行い、2014年にナカトミファティーグケアクリニック（現・疲れと眠りのクリニック淀屋橋）を開設。日本疲労学会評議員、日本医師会認定産業医、日本精神神経学会精神科専門医。日本疲労学会研究奨励賞受賞。

竹本大輔◎サントリーウエルネス生命科学研究所研究主幹。医学博士。NR・サプリメントアドバイザー。

アイダホ州で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンを投与する行為を軽犯罪とみなす法案が議会に提出された。共和党のタミー・ニコルズ州上院議員とジュディ・ボイル州下院議員が共同提案した州法HB 154は、コロナ禍における 「まさか」の瞬間を収集している人にとっては、かなりの逸品といえる。

2月15日、ニコルズは州下院保健福祉委員会を通じてHB 154を提出した。そのことを報告したニコルズのツイートに、ケース・ウェスタン・リザーブ大学医学部アシスタント・プロフェッサーのライアン・マリノ医学博士（救急医学・精神医学）は、こう返信した。「もっと本を読むべきだ」

どうやらニコルズは、すべてのmRNAワクチン投与を禁止したいようだ。短い法案の文面には、「アイダホ州ではメッセンジャーリボ核酸技術を用いて開発されたワクチンを、個人または他の哺乳類に使用するため提供したり投与したりしてはならない」と簡潔に記されている。つまり、人間だけでなくオオツノヒツジなどの動物への投与も対象となるわけだ。次の項目では、「本条に違反した者は軽犯罪に問われる」と明記されている。

もちろん、現在のところ新型コロナのmRNAワクチンを接種しているはヒツジではなく、主に人間だ。ニコルズとボイルは、米国が新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）をよりよく制御する方法を見つけなければならない時に、このような法案を提出した。では、アイダホ州は新型コロナ感染を抑制できているのかといえば、そんなことはない。ニューヨーク・タイムズによると、パンデミック開始からこれまでに同州で報告された感染者は計51万7654人で、死者は5402人に上っている。新型コロナの感染状況は1年前と比べて改善されており、2023年中に季節性ウイルスの流行と同様の状況に移行する可能性はあるが、パンデミックが終息したわけでは決してない。

一方、アイダホ州の新型コロナワクチン接種率は、全米の州・準州で6番目に低い。ニューヨーク・タイムズのデータによれば、ワクチンの2回接種を完了した人は州人口の56%にすぎず、内訳は5～11歳が19%、12～17歳が41%、18～64歳が61%、65歳以上が89%となっている。追加接種率はもっとずっと低い。

このような法案がもしも可決されれば、善意の医療従事者が、米食品医薬品局（FDA）の認可したワクチンを投与しただけで刑事罰を受ける恐れがある。新型コロナワクチン接種はリスクゼロではないが、利点がリスクをはるかに上回るというエビデンスが示されており、米疾病対策センター（CDC）や世界保健機関（WHO）、医学誌『ニューイングランド医学ジャーナル』も、接種を推奨する科学的研究結果を提供している。

では、なぜニコルズは、よりによって今この法案を提出したのだろうか。アイダホ州の地方放送局KTVBのアレクサンドラ・ドゥガン記者によると、ニコルズは州下院保健福祉委員会で「（ワクチンが）早期開発されたことを問題視している」「血栓や心臓の問題を懸念する情報がたくさん出てきていると思う 」と語ったという。ファイザーやモデルナをめぐり連邦レベルで起きた問題をニコルズが懸念しているのなら、無実の医療従事者を罰するのではなく、企業に直接訴えてはどうか。あるいは、追加のワクチン試験を求めているのであれば、研究資金を増やすよう働きかければよい。法案提出の目的が政治的なものでなければの話だが。

ニコルズは、「mRNAを含まない予防注射も利用できる」とも述べている。たとえば、ノババックスの新型コロナワクチンはSARS-CoV-2の組換えスパイクタンパク質を用いており、mRNAによって細胞内でスパイクタンパク質を作らせるものではない。本気で代替ワクチン利用を促進したければ、ノババックスのワクチン供給や入手状況を改善するほうが戦略としてましだろう。

州法HB154が新型コロナを名指ししていないのは、ニコルズとボイルが今後作られるmRNAワクチンも標的にしようとしているからとみられる。研究者やバイオテクノロジー企業、製薬会社では、インフルエンザなど他の感染症だけでなく、癌を予防するmRNAワクチンの研究も行っている。こうしたmRNAワクチンの有効性が証明されても、州法HB 154が可決・成立した場合、アイダホ州の住民は利用できないかもしれない。

アイダホ州のモットーは「Esto Perpetua（永遠なれ）」だ。パンデミックへの備えと対応を永遠の問題にしたくなければ、州議員たちは何ら解決をもたらさない法案を提出するよりも、感染性病原体を検出し制御する新しい方法を確立することに集中したほうがよいだろう。

（forbes.com 原文）

米国では子どもたちは苦しみ続けているのに、それに対してほとんど何もされていない。

2022年11月初旬以来、オハイオ州では少なくとも82件の「はしか」の症例が記録されており、そのほとんどがワクチン未接種の子どもたちだ。82件という数字は一見すると目立たないが、オハイオ州、そして米国全体でははしかの患者数は0であるべきだ。

はしかは2000年に米国で撲滅されたと宣言された。これは小児予防接種の成功によるもので、通常、子どもは生後12カ月から15カ月の間にはしか、おたふくかぜ、風疹のワクチンを受け、その後4歳から6歳の間にもう一度ワクチンを受ける。

なぜ、はしかが再流行し、問題になっているのか。答えは簡単ではなく、保護者の間で反ワクチン感情が高まっている理由は多数あると思われる。ワクチンの使用、特に新型コロナウイルスの場合は、ワクチンの有効性と緊急性に関して、党派的なメッセージの対立があり、政治化された。このため、一部の保護者は、はしかに対するワクチンなど、他のワクチンが本当に自分の子どもに有用なのかどうか、疑問を持つようになったと思われる。また、ワクチンに関する誤った情報が多いため、学校への入学前に必要なはしかなどの小児ワクチンの接種を、親が気軽に小児科医院で受けられなくなったこともある。

例えば、ワクチン接種と自閉症発症の関連性を懸念する声が、ワクチン接種への参加を阻んでいる。このような反ワクチン論は、一部の保護者の間では根強いものがあるが、科学的根拠に基づく研究によれば、自閉症とワクチンとの関連は証明されていない。

ワクチンに関する懐疑論や冷笑論の高まりは深刻な問題であり科学者、医療従事者、公共政策の専門家が迅速に行動しなければ、今後も悪化していくだろう。米国におけるはしかに関しては、CDCのデータによると、2020年に報告された症例は13件だった。2021年は49件、2022年は合計118件が報告されている。また、はしかの症例が報告されているのはオハイオ州だけではない。ミネソタ州など他の州でも症例が出始めている。さらに、水疱瘡やポリオの例など、ワクチンで撲滅されたと思われていた病気も出始めている。

これは、さらに悪化し、醜くなる可能性のある大きな問題の始まりに過ぎない。はしかや水疱瘡の予防接種を受けさせない親が増えれば増えるほど、一般集団における集団免疫力が低下し、予防接種を受けていない子どもたちが致命的な感染症にかかる危険性が出てくるのだ。例えば、はしかは肺炎を引き起こし、最終的には死に至ることもある深刻な病気だ。オハイオ州の場合、32人の子どもがはしかのために入院しなければならなかった。これらの入院はすべて、ワクチン接種で防ぐことができた。

完全に予防可能な致命的な病気に対して、親たちが最終的に子どもたちにワクチンを接種するためには何が必要だろうか。最終的に子どもたちにワクチン接種を受けさせるまでに、どれだけの子どもの入院や死亡を許すつもりなのだろうか。最近のKaiser（カイザー）の調査では、71％の大人が学校での予防接種の必要性を支持していると報告されている。この数字は、わずか3年前には82％だった。子どもたちの健康は、政治的なイデオロギーや証明されていない根拠のない主張に還元されてはならない。私たち大人はいつになったら、健康であることが当然である子どもたちを支えるために行動を起こせるのか。

（forbes.com 原文）