今回は、賃貸物件の初期費用を25万円も安くする方法について、私の実体験を交えて解説していきます。

節約や貯金を目指す方にとって、引っ越し費用の削減は非常に大切なステップです。

この記事を最後まで読めば、家賃交渉のコツや、初期費用を削減する具体的な方法が理解できるはずです。

不動産での自己紹介時に気をつけるべきポイント

初めて不動産会社に自己紹介をする際は、いくつかのポイントを意識するだけで、交渉がスムーズになり、理想の物件に近づけます。

伝える引越し時期

まず、「すぐに引っ越す予定ではないが、良い物件があれば前向きに検討したい」と伝えるのがポイントです。

実際に引っ越しのタイミングが決まっていたとしても、少し余裕があるように見せることで、交渉の際に「早めに契約する」というカードを切る余地を残せます。

これは、手数料を下げてもらうための強力な材料になります。

次に、比較サイトを使って資料請求を一斉に行うと、業者から多くの電話がかかってきます。

この時、最初は仮名で資料請求しても問題ありません。

本名でも良いですが、何度もやりとりするうちに自分の情報が業者間で共有されるリスクがあるため、仮名を使って試してみるのも一つの手です。

さらに、仲介会社には「とにかく手数料を安くしたい」という意志を初めからはっきり伝えることも有効です。

こうすることで、最初からぼったくり業者をふるいにかけることができ、本気でサポートしてくれる業者とだけ話を進められます。

最後に、自分の希望条件や今後の進め方を簡単にまとめた「ロードマップ」を提示することで、業者も安心し、あなたに合った提案をしやすくなります。

これらの工夫で、理想の物件探しを一歩リードできるはずです。

賃貸物件を借りる際の仲介手数料をゼロにする魔法の言葉

賃貸物件を契約する際に、多くの人が感じる悩みの一つは仲介手数料です。

もしこの手数料をゼロにできれば、大きな節約になります。

そこで、仲介手数料をゼロにするための魔法の言葉を紹介します。

仲介手数料の仕組みを理解しよう

まずは、仲介手数料の仕組みを理解することが大切です。

不動産会社は、部屋を借りる側（入居者）と大家さんの両方から手数料を受け取ることがあります。

これを両手仲介と言います。

一方で、入居者だけ、もしくは大家さんだけから手数料を受け取る場合を片手仲介と言います。

礼金と仲介手数料の背景

礼金の由来は関東大震災後、家を失った人々に優先的に部屋を貸した大家さんに対して感謝として支払われたのが始まりです。

本来は感謝の気持ちを表すものでしたが、今では一部の物件で慣習的に残っています。

現代じゃ逆転してるだろ！！！という仕組みですね。

仲介手数料は、賃貸契約の際に不動産業者へ支払う報酬で、借りる側と大家の両方から支払われることがあります。

両手物件と片手物件の違い

両手物件は、不動産業者が借主と大家の両方から手数料を受け取る物件です。

この場合、仲介業者は両方から報酬を得られるため、仲介手数料を0円または半額にしても利益を確保できるケースが多いです。

片手物件では、仲介業者は借主か大家の片方からしか手数料を得られないため、仲介手数料を全額請求することが多いです。

仲介手数料をゼロにする魔法の言葉

具体的に、仲介手数料をゼロにするためには、不動産会社に次のように尋ねてみてください。

「こちらの不動産会社の自社管理物件はどれですか？」

自社管理物件であれば、大家さんから手数料をもらっているため、入居者から手数料を取らないことがあります。

「AD（広告宣伝費）が付いている物件を紹介してもらえますか？」

ADとは「広告宣伝費」の略で、大家さんが不動産会社に広告費を支払う物件です。

この場合、大家さんからの報酬で不動産会社は収益を得るため、入居者から仲介手数料を取らないことが可能です。

礼金を0円にする方法

礼金は元々大家に支払う「感謝の気持ち」ですが、物件によってはAD2ヶ月以上が付いているものもあります。

この場合、業者に交渉してAD分を礼金に充当してもらうことが可能です。

これにより、初期費用が大幅に削減できるケースがあります。

たとえば、ADが3ヶ月付いている物件では、礼金と家賃を相殺して、家賃2ヶ月分で引っ越せることもあります。

地元の不動産会社を活用

さらに、地元の老舗不動産会社に相談するのも良い方法です。

長年地域で営業している不動産会社は、地元の大家さんと直接つながっていることが多く、仲介手数料をゼロにする交渉がしやすい傾向にあります。

信頼できる不動産会社かどうかは、免許番号を確認することで見極められます。

免許番号が大きいほど、その会社が長く営業している証拠です。

初期費用削減の実体験

私はこれまでに4回の引っ越しを経験していますが、2024年に行った引っ越しでは、初期費用を24万円も削減することに成功しました。

その際の交渉はすべてメールで行い、口で交渉する勇気がなくても問題ありませんでした。

初期費用の内訳と削減ポイント

元々の初期費用は41万円でしたが、交渉の結果16万4000円まで削減できました。

具体的な内訳は次の通りです。

フリーレント（家賃無料期間）：0円
敷金：0円
礼金：0円
火災保険料：0円（自分で加入）
仲介手数料：0円
鍵交換代：0円
家賃：15万円

これらの項目を見直し、最終的に24万円の削減に成功しました。

交渉のコツ

交渉の基本的なコツは次の通りです。

1. 複数社に相見積もりを取る：メールで行うことがポイントです。

2. 内覧日に契約せず、持ち帰る：冷静に判断できる時間を確保し、交渉はメールで。

3. 交渉内容

   • 不要なオプション費用をカット（安心サポート、消毒代など）

   • 火災保険は自分で加入

   • 仲介手数料は0円に可能

   • フリーレントや敷金・礼金0円の交渉

   • 家賃減額も場合によっては交渉可能

メールでの交渉例

交渉は基本的にメールで行い、記録を残すことが大切です。

例えば、以下のようにメールで交渉しましょう。

複数の仲介業者にこのように依頼し、相見積もりを取ることで、どこが有料で、どこが高額なのかが見えてきます。

また、仲介手数料が家賃の0.5ヶ月以下であれば、有料な仲介業者を選ぶことで交渉の難易度が下がります。

契約を即決しない

内覧後、すぐに契約するのではなく、一旦持ち帰ってから交渉を始めるのが鉄則です。

口頭で交渉すると記録が残らず、相手に言いくるめられてしまうこともあるので、交渉は必ずメールで行いましょう。

重要事項説明書の注意点

不動産の賃貸契約は、一見すると複雑で難解な書類が多く、サインをするのも一苦労ですよね。

しかし、その中にはとても大事な内容が含まれているため、油断せずに確認することが重要です。

今日は、その賃貸借契約書と重要事項説明書のチェックポイントについて、特に注意すべき点をお伝えします。

1. 設備一覧の確認

まずは、物件の「設備一覧」に注目しましょう。

ここではエアコンや照明器具などが「あり」か「なし」か、またそれが「残置物」なのかが記載されています。

「残置物」という言葉、聞き慣れないかもしれませんが、これが非常に重要です。

残置物とは、前の住人が残していった物で、基本的に「壊れたらあなたが修理・交換し、処分も自分で行う」という意味を持っています。

例えば、部屋にエアコンがついていても、それが残置物と記載されている場合、修理や交換の費用は借主負担です。

事前に確認し、大家さんに新しいものを取り付けてもらえるか、あるいは残置物ではなく大家さんの所有物としてもらうよう交渉してみるのも一つの手です。

2. 契約解除の通知期間

次に、契約解除に関する項目です。

「借主からの契約解除」については、契約書の中でも非常に重要です。

一般的には、契約解除を申し出てから1ヶ月分の家賃と共益費を支払うか、その期間が経過することが求められますが、この期間が「2ヶ月」や「3ヶ月」になっていることもあります。

例えば、引っ越しを考えた時に、通知期間が長いと無駄な家賃を支払うことになります。

過去に私も、2ヶ月前に解約通知をしたつもりが、実際は3ヶ月前通知が必要で、余分な家賃を1ヶ月分支払う羽目になりました。

解約時期は、しっかり契約書で確認し、余計な負担を避けるようにしましょう。

3. 使用目的の確認

契約書には、物件の使用目的が「居住のみ」と書かれている場合があります。

この場合、居住以外の用途、例えばオフィスとして使用したり、登記を行うことは契約違反となるため注意が必要です。

特に、借地物件の場合、居住用として契約しているにもかかわらず、事務所使用に転用すると、大家さんとの契約自体が破綻する可能性もあります。

また、ワンルームで複数人が住む場合も、基本的には契約違反となることが多いので、これも確認が必要です。

4. 特約事項の重要性

最後に、一番見逃されがちなのが「特約事項」です。

契約書の一番最後に書かれていることが多いこの部分は、契約書全体の内容よりも優先される非常に重要なものです。

例えば、「ハウスクリーニング代」や「エアコンのクリーニング費用」など、特約に記載されていて署名捺印があれば、その内容に従うことになります。

これに気づかず、後から予期しない出費が発生することもあるので、しっかりと確認しておきましょう。

火災保険

火災保険についての知識は、賃貸物件に住む人にとって非常に重要です。

特に、突発的な事故に対する保証が含まれているかどうかを確認することが大切です。

不動産業者から紹介される火災保険は割高で、必要以上の費用を払っている可能性があります。

火災保険を見直して節約するためのポイントと、2024年におすすめの火災保険を紹介します。

火災保険の見直しポイント

まず最初に、自分が現在加入している火災保険が「突発的な事故に対応しているか」をチェックしましょう。

もし対応していない場合、それはただの割高な保険です。

賃貸の契約時に不動産仲介業者が勧める火災保険は高額で、保障内容が薄いことが多いため、乗り換えることをおすすめします。

保険料の違い

突発的な事故に対応しない保険：年間約3500円から。

突発的な事故に対応する保険：年間6840円から。

家財への保証が含まれるとさらに保険料が高くなりますが、必要な保障だけに絞れば大幅に節約できます。

2024年おすすめの火災保険

日新火災「お部屋を借りるときの保険」

• 安さ重視の方に最適です。突発的な事故に対する保証はありませんが、保険料が非常に安く、年間3500円から。

• 24時間緊急サポート（鍵の紛失や水漏れ対応など）も付いているため、業者が提供する類似サービスを断りやすくなります。

損保ジャパン「スマート賃貸火災保険」

• 突発的な事故への保証が欲しい方におすすめです。偶然の事故で部屋に損害が生じた場合、修理費用をカバーします。

• 保険料は年間6840円から、個人賠償責任保証が他の保険に含まれている場合、さらに安くなり、年間4560円からです。

火災保険の変更に関する注意点

賃貸契約書を確認し、「指定の火災保険に加入すること」と記載されていないか確認しましょう。

記載がなければ、自分で火災保険を変更できます。

もし記載があっても、保険を変更しても強制退去になる可能性は非常に低く、裁判を起こされることはほとんどありません。

保険会社が保険金の支払いを拒否した場合の対処法

保険会社が電話で「支払い対象外」と言った場合でも、諦める必要はありません。

コールセンターには支払いを決定する権限がないことが多いです。

保険金請求用紙を送ってもらい、正式な請求手続きを踏むことが重要です。

電話対応が不適切であれば、録音して対応を強く求めることで、態度が変わることがあります。

賃貸契約時に指定された火災保険に疑問がある場合は、自分で調べ、必要な保証だけを備えた保険に乗り換えてみましょう。