よく「同性愛者が迷惑かけるのか！」という理論が出てきますが、間接的に日本国民全員に迷惑をかける可能性はあります。
①同性愛者の増加
②少子化の加速
③AIDSやサル痘などを始めとした重篤な血液感染症の拡大
④同性愛外国人移民の増加と治安悪化
⑤偽装結婚の増加
同性婚を認めると同性愛者向けの環境が整います。
同性愛者向けの環境が整うと同性愛者が増えます。(同性愛者の少なくとも75%以上は環境依存であることが、学術誌SCIENCEで47万人を対象とした遺伝子研究が発表されている)
本来遺伝子的には異性愛者であるにも関わらず、同性愛者になる人が増える可能性があり、それは貴方の家族や子供かも知れません。
同性愛者の67%は将来子供を作ることを望んでいません。(逆に異性愛者は6割前後子供を望んでいます)
同性愛者の33%は子供を作りたいと将来思っていますが、ホルモン治療や性転換や事前の種冷凍保存や代理母の用意など、資金や実施のハードルが高い事から現実的に困難な場合が多いです。
子共のいる同性カップル世帯の割合は約15％であり、異性カップルの半分以下です。これには養子も含むため、実際の出生率はかなり下がります。
また、同性愛者(特に男性)は、感染症を非常に広めやすい事は世界的に知られています。
詳しくは書きませんが、「感染対策をしない」どころか「感染させることが誇り」のような文化が同性愛者の中であるためです。
これはサル痘やAIDSの感染の大半が全体を構成する3%以下の男性同性愛者が、過半数を超える感染ルートとなっている事からも明らかです。
また、他国は日本に比べて同性愛者が数倍多い国や地域もあります。
それらの国や地域は、非常に治安が悪い(特に10万人あたり殺人発生率が日本の数倍から数百倍まで高い)場合もあります。
日本に難民として入り込み、これを強制送還しようとすると「異性愛者は結婚して永住しているのに、これは同性愛者の排他行為だ」という主張を使って、本当は同性愛者でもないのに同性愛者という事にして、居座られる可能性があります。
また、偽装結婚をして不法滞在や税金の各種控除や補助金支給、第三号被保険者や遺族年金などの狙う悪質な者や扇動して儲けを得ている反社会的勢力の組織等が、同性同士の偽装結婚という新たなカードを手に入れてしまう恐れがあります。
同性婚を認めると戸籍謄本の仕組みも根本から変える必要が出てくる可能性があり、同性愛者のプライバシー保護を名目に家族や他人が戸籍謄本から誰と結婚しているかの照会が隠されたり、源泉徴収や確定申告書からも同性愛者と分からないようにするために各種情報が伏せることが義務付けられる可能性があります。
これは偽装結婚をする者にとっては、これ以上ないメリットとなります。
このように同性婚を認めるということは、同性愛者だけでなく健常者含めた社会全体に対して大きな影響を及ぼす可能性があります。