「みんなの広場 投稿記事」　　日本の政官財の先見性の無さ　無職・上田健・７５（大分県杵築（きつき）市） 毎日新聞 2017年12月26日　東京朝刊。　１７日放送のＮＨＫスペシャル「“脱炭素革命”の衝撃」は全国民必見の番組だった。　番組によると、国連気候変動枠組み条約第２３回締約国会議（ＣＯＰ２３）の動向を探るためドイツを訪れた日本企業は、日本が世界の「脱炭

素」の潮流から取り残されつつある現実に衝撃を受ける。　今や世界の投資家は、投資先を再生可能エネルギーや脱炭素を表明した企業に乗り換えている。 　ドイツは福島第１原発事故を教訓に、脱原発、再生可能エネルギーの道を歩み始め、既に再生可能エネルギーの割合は２７・７％。　日本は７・７％という。　再生可能エネルギーの電気を優先的に送電網に接続する政策を実

施、普及を強く後押ししている。　逆に日本は接続を制限し、原発を守る姿勢だ。中国は脱炭素に大胆にシフトし、再生可能エネルギーの導入は、今や世界最大とされる。 一方、日本の政官財の先見性の無さ、世界の動向把握の鈍さはどうしたことだろう。　いつまで危険な原発にこだわるつもりなのか。

万能川柳　2017年　選者　仲畑貴志氏　80句の中から私の好みで選んだ3点を掲載。　

★ 政治・国際　 問題
一狂に変わる怖さのある一強　　鎌ヶ谷　ありの実氏

官僚の「お答えします」していない　　島田　東海島田宿氏

★ 暮らし　 問題
電気代ガス屋に払うことのする　　神戸　酒みちる氏　　　

　スペイン・ヒホン

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「みんなの広場 投稿記事」　　問題の元凶は「安倍１強」　元会社員・星野忠男・７０（静岡県沼津市） 毎日新聞 2017年12月20日　東京朝刊。　１７日本欄「官僚の良心こそ真相究明の道」を拝読しました。　「答弁する官僚個人の良心に問うてみてはどうだろうか」とあり、私も共感はしますが、酷ではないかという気持ちもあります。　そんたくは民間企業にも存在し、それ自体はそう悪い

ことではないと思います。　今回の森友・加計学園問題に関わっている官僚の皆さんの中には、言いたいことが言えずにじくじたる思いでおられる人もいるはずです。　問題は官僚の人事権を官邸が牛耳っていることです。　これでは一方的に官僚の人たちのそんたくを非難する気にはなれません。　元凶はやはり「安倍１強」でしょう。　官僚側にももっと人事権を任せるべきです。 　私は自動車

メーカーに４２年間勤務しました。　後半は車の燃費性能に関する「ロードロード（Ｒｏａｄ　Ｌｏａｄ）認証」という特殊な業務でした。　私の仕事は会社の信頼を背負っており、誇りを持っていました。　官僚の皆さんも自身の仕事に誇りを持っていただきたいと思います。

「みんなの広場 投稿記事」　　沖縄基地負担軽減に猶予なし　無職・藤田修三・７１（静岡市葵区）毎日新聞 2017年12月20日　東京朝刊。　沖縄県の米軍普天間飛行場に隣接する小学校の校庭に、米軍ヘリの窓が落下した事故。　もし子どもたちを直撃していたらと思うと、とても人ごととは思えない。　今までこうした事故がどれほど繰り返されたことか。　普天間飛行場の危険性

除去は一刻の猶予も許されない。　しかし、政府はこうした事故さえも同飛行場の名護市辺野古への移設の正当化に利用し、工事を一層推進させようとしている。 　このような政府の姿勢からは、沖縄の人たちに寄り添おうとする思いはみじんも感じられない。　まるで、沖縄県内でのたらい回しのように辺野古に移設したら、危険は除去されるとでもいうのだろうか。　「辺野古が唯一の移設

先」と繰り返し言い続けている政府の決めつけを変更させるには、我々本土の住民が沖縄に代わり、米軍基地を受け入れる覚悟を持つしかないのだろうか。 　「もう事故には慣れました」と淡々と話す児童の母親の言葉には絶望感が漂い、あまりにも悲しい。

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　スペイン・ヒホン　ラボラール大学　10。

　スペイン・ヒホン　ラボラール大学　11。

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「みんなの広場 投稿記事」　　官僚の良心こそ真相究明の道　自営業・小川静生・７０（山口県下関市）毎日新聞 2017年12月17日　東京朝刊。　国会での与野党の質疑を見聞きして腹立たしくなりませんか。　特に森友・加計学園問題の解決に進展が見られない。　明らかに矛盾を追及している野党議員の質問に対して、矛盾を認めるどころか、本筋をそらすような安倍晋三首相の答

弁や安倍首相の思惑を追認するかのような官僚答弁の繰り返し。　これでは真相究明の道はほど遠い。 そこで野党議員に提案したい。　 安倍首相はまったく真相究明の気持ちはないとみた。　ならば、答弁する官僚個人の良心に問うてみてはどうだろうか。　保身のためにあくまで矛盾を取り繕い続けるのか、それとも問題解決のため勇気をもって自身の良心に従うかどうかを。 　苦しい答

弁を余儀なくされているお役人にとっては死活問題になる提案かもしれないが、あえて提案したい。 　「私に非はない」という安倍首相は自らそれを証明すべきだが、できないならば、まわりからその道を示していくしかないとみる。　　私のコメント。　安倍政権は全然信用できない。　沖縄のヘリ窓ガラス落下の件でも米軍に妥協した。　政府は学校の上を飛ばせない。　と言うべきなのに 『最大

限避ける』 とあやふやな回答をした。　許せない。　これ正しく官僚言語ではないか。　安倍政権になってから、防衛予算が4.5倍増になったそうだ。　しかも、アメリカの言いなりで購入している。　防衛費をいくら増やしても、北朝鮮のミサイル防衛にはならない。　撃たれたら、お終いだ。

「みんなの広場 投稿記事」　　「核兵器は絶対悪だ」に感動　主婦・小竿久子・７２（東京都北区）毎日新聞 2017年12月17日　東京朝刊。　１２日の本紙１面トップ「核兵器は絶対悪だ」（東京本社版）の記事に感動しました。　命の底から私は「核兵器は絶対悪だ」と世界の人々に訴え続けたいと思います。　これは、被爆国日本に生まれた私たちの使命であり、責任であると思います。　

国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）へのノーベル平和賞授賞式で、カナダ在住のサーロー節子さんは「私の愛する都市は１発の爆弾によって消滅したのです。　住民のほとんどは非戦闘員でした。　彼らは燃やされ、焼き尽くされ、炭になりました」と演説しました。　１３歳の時、広島で被爆した体験を語るサーローさん。彼女の演説は世界の多くの人たちの心を打ったと思いま

す。 　私は「生きているうちに核を廃絶したい」という被爆者の願いを共有し、一ミリでも前へ進めるために自分にできることをしたいと思います。　核保有国と非核保有国の橋渡し役が、求められている時に、その責任を担えるのは世界の中で日本しかありません。　　　

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「みんなの広場 投稿記事」　　許されない安倍首相の姿勢　無職・中野由夫・６９（宮崎市）毎日新聞 2017年12月12日　東京朝刊。　森友学園への国有地売却を巡り、会計検査院が「値引きの根拠が不十分」と厳しく指摘した。　税金の無駄遣いをチェックする独立機関の調査報告。　積算に関する資料や売却に関する交渉記録は破棄され、不当な売却を明確にできなかったとい

う。　まさに安倍政権に対する「そんたく」が見える。 安倍晋三首相は検査院の指摘前は「売却手続きや価格も適正だ」と言い続けた。　検査院の指摘後は「真摯（しんし）に受け止める」の繰り返し。　「丁寧な説明」の中身を問われ「私がすべて説明できるわけではない」と開き直る始末だ。　思うに、安倍首相や妻の昭恵氏の直接の関与はないかもしれない。　だが、安倍１強の中、国有

地の売却当時、昭恵氏が学園の名誉校長に就き、今年まで務めていた環境では、官僚のそんたくが問題視されてもおかしくはない。 安倍首相は真摯に受け止めると言いながら、佐川宣寿国税庁長官、昭恵氏の国会招致には後ろ向きだ。　安倍首相のかたくなな姿勢は断じて許されないと思う。

「みんなの広場 投稿記事」　　日米安保一辺倒でいいのか　無職・平島哲雄・７４（北九州市八幡西区） 毎日新聞 2017年12月14日　東京朝刊。　国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）へのノーベル平和賞授賞式で、広島で被爆したカナダ在住のサーロー節子さん（８５）が、被爆者を代表して演説された。　だが、世界唯一の被爆国である日本が先の核兵器禁止条約

の交渉に参加しなかったことを非常に残念がられていた。　核の傘に守られている立場上遠慮があったものと受け取られているが、そうだろうか。 日本政府の考えは、アメリカは必ず日本を守ってくれるというものだが、本当に信じてよいものか疑問もある。　日本政府もここで一度立ち止まり、日米安全保障体制の在り方を考え直してはどうだろうか。　 アメリカ第一、制裁一辺倒のトランプ大統領

のやり方に今のままついてゆけば、核戦争に巻き込まれる恐れは十分にあるのではないだろうか。　核戦争になり一番に被害に遭うのは韓国、日本である。　二度と被爆国にならないよう政府は真剣に考えてほしい。　私のコメント。　安倍晋三首相 制裁一辺倒では駄目だよ。
　ヒホンを見下ろせる、絶景スポットにある「ラボラール大学（Universidad Laboral）」。　大聖堂のような美しい建築物です。　大学内には自由に出入りできます。　実際に学食に入り学生たちと手振りで会話して、ブログを見せてきました。　スペイン・ヒホン　ラボラール大学　1。

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大相撲より「政界のうみ」を！　毎日新聞 2017年12月5日　東京夕刊。　「北海道開拓使官有物払い下げ事件」をご存じだろうか？明治の初頭、政府は北海道の開拓に力を入れ、１８６９（明治２）年７月に 「開拓使」 という新しい官庁を作った。　後に長官になったのは箱館戦争の“官軍総大将”だった元薩摩藩士・黒田清隆。　１０年たって、事業の民営化が検討され、黒田は約

１５００万円投じた開拓事業（船舶、倉庫、農園、炭鉱、ビールなど）を薩摩出身で政商の五代友厚と、長州人脈の実業家の中野梧一に僅か３０万円、それも「無利子で３０年の年賦」で払い下げようとした。 １５００万円が５０分の１の３０万円？　そんなばかな！である。 「悪徳の取引」が闇から闇に実行されそうになった８１（明治１４）年７月２６日、「東京横浜毎日新聞」がこの疑惑をス

クープした。　翌日「郵便報知新聞」が続報。　続いて「朝野新聞」……。　最後は（当時、政府寄りと言われていた）福地桜痴の「東京日日新聞」（現毎日新聞）が疑惑追及キャンペーンの先頭に立ち、世論は沸騰した。 　これが「北海道開拓使官有物払い下げ事件」である。　読者は「どこかに似たような話があったな？」と気付かれるだろう。 その通り！　タダ同然で国有地を手に入れた

「森友学園」のケースとうり二つである。　しかし、メディアがこぞって 「不正」 を追及したのは同じだが「結末」が大違いだった。 　「北海道－－」の方は、騒ぎに驚いた明治政府が同年１０月１１日、天皇が東北・北海道視察から帰るのを待って「官有物払い下げ取り消し」を決定。　民権派が要求していた「国会開設」の時期を発表した。　新聞史上初のキャンペーン報道が政局を動かした。　

「森友」はどうだろう？ 会計検査院が国有地の値引きについて「根拠不十分」と指摘したが、キーマンである「森友学園」の籠池泰典、諄子夫妻は長期勾留されたままで、真実は解明されていない。　そればかりか“インチキ払い下げ”を画策した役人が出世している。 　メディアの力不足である。　テレビの情報番組は視聴率が高ければいい！と「大相撲騒動」に血道を上げ「政界のうみ」を放

置している。 それでいいのか？ 日本は「封建時代の悪政」に逆戻りしようとしている。 （客員編集委員）　 　私のコメント。　安倍晋三首相は出来るだけ早く退陣してほしい。　疑惑隠しが多過ぎる。　アベノミクスは既に破綻している。　本人はわかっているから、アベノミクスという言葉を最近使わない。　早く退陣しろ。

　2016年10月6日am8:00北スペインのアストゥリアス州最大都市「ヒホン」に到着です。　ヒホンの地元住民の歓迎を受けるNOWEGIAN STAR号。　ヒホンはスペインの他都市とは異なる言葉、文化、伝統を持つ都市です。　NOWEGIAN STAR号のヒホン入港を歓迎する地元住民　1。

　スペイン内でも食事が安くて美味しい事で有名です。　NOWEGIAN STAR号のヒホン入港を歓迎する地元住民　2。

　NOWEGIAN STAR号のヒホン入港を歓迎する地元住民　3。

　NOWEGIAN STAR号のヒホン入港を歓迎する地元住民　4。

　NOWEGIAN STAR号のヒホン入港を歓迎する地元住民　5。

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2016年10月5日am8:00 ノルウェージャン・スター号はフランス・ボルドー（Royan）に到着しました。　寄港した港は「Royan」と言うカロンヌ川の入り口で、何の設備もない野っぱらでした。　ボルドーは150km先の内陸です。　客船の寄港地観光にもワイン博物館に行く観光はなく、他の観光も関心がなかったので船内で過ごしました。　写真は借りものです。　シテ・デュ・ヴァン・ボルドーワインの総合

施設です。　2016年6月に完成した新築のもので、ワインの聖地ボルドーにオープンしました。　新名所として世界から注目を集めております。 　ガロンヌ河岸に建つ、この見事な近代建築は高さ55メートルの9階建ての奇抜な建物でワインをテーマにしたそうです。　因みに入場料は20ユーロです。


シテ・デュ・ヴァン・ボルドー(ワイン博物館)の建物。　リスヴェル編集部の写真拝借。

　ノルウェージャン・スター号。

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「みんなの広場 投稿記事」　　　新聞は主張する言論機関　無職・長坂弘文・６３（静岡県磐田市） 毎日新聞 2017年12月2日　東京朝刊。　「ぼんやりとした無力感」。　１１月２８日本紙「時論フォーラム」でジャーナリスト、森健さんが衆院選後について論じた書き出しだ。 　先日ある講演会で、質問者の方が同じ意味での「無力感」という言葉を口にしていた。　なぜこんな理不尽なことが

まかり通るのか。　明確な説明ができないままでも、強弁し通しさえすれば、いつの間にかそれは追及を逃れあきらめられてしまう。　こんな風潮が、この国の空気を覆ってきていることを私は感じている。 　「我が国は法治国家である」という言葉を、官房長官から何度聞いたことだろうか。　しかし現実は、自分の都合のよいときだけそれを強調し、そうでなければ、「それは当たらない」と一蹴する。

　「法治」というより“人治”の国になったのだろうか。　このままジャーナリズムやジャーナリストが萎縮していけば何が起こるかは想像に難くない。　特に新聞は、権力に遠慮しないで自らの主張ができる言論機関であることを、再度認識してほしい。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　5。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　6。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　7。　　次の寄港地 フランス・ボルドーへ向け出航。

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選ばれない国　福本容子　毎日新聞 2017年11月27日　東京夕刊。　そこまで嫌われていたなんて－－。　高学歴やプロフェッショナルな外国人が「働きたい国」に選ぶ順位で、日本はアジア１１カ国中ビリ、世界の６３カ国の中でも５１位、という、がっかりな結果が出た。　調べたのは、スイス・ローザンヌにある国際経営開発研究所（ＩＭＤ）というビジネススクール。　有能な人材を確保する要

件を３０項目選び、それぞれ評価したものを総合して国際ランキングにしている。 　その２０１７年版だ。総合評価で日本は３１位と全体の真ん中だったのだけど、「海外の頭脳を引きつけるビジネス環境があるか」、つまり彼らが働きたい国か、の項目で、中国（３４位）よりもインド（３６位）よりも韓国（４８位）よりも低くアジア勢で最下位となった。 　ちなみにこの項目でアジア１位はシンガポール、

２位は香港だ。 　人材なら十分国内にもいるわけだし、心配いらないよ、って？ 残念。　心配いるみたい。 　若手の人口が減っていく中、国内の頭脳不足はもっと深刻になる。　花形成長分野のＡＩ（人工知能）に限らず、何十万人単位で足りなくなるとの予測もある。 　で、政府は「高度」とみなす外国人の定住条件を緩め、もっと招きいれようと頑張りだした。　だけど、日本に有益と見た外

国人にだけ、すぐ永住権を与えるとかいう小手先の対策だけでは、いまさら挽回できないところまできているのだろう。　 ＩＭＤの評価項目の中で、なんと６３カ国中６３位というのがあった。　国内の上級管理職の国際経験である。　国際経験が乏しい管理職が国際競争力のある人材の能力を最大限引き出すなど、至難の業だろう。 　部長や執行役員に今から海外経験を積め、というのは手

遅れ。　ならば、若手に活躍してもらうしかない。　振り向いてくれそうもない、すでに実績が認められた外国の人に頭を下げるより、例えばすでに国内にいる外国人留学生をどんどん起用して、仕事を任せて、キャリアを積んでもらうのが近道かも。 　日本学生支援機構によると、外国人留学生の６４％がそのまま日本での就職を望むのに対し、実際仕事が見つかるのは３０％にすぎないって。　

わざわざ来てくれたのに、何ともったいない。　（論説委員） 　　私のコメント。　さて、昨今北朝鮮のミサイル発射に安倍晋三首相がトランプ大統領と口裏合わせて挑発しているが。　戦争が始まると、日本国土が危険に陥るのは目に見えている。　何としても戦争は避けなくてはならない。　日本はその努力をすべきである。　

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　1。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　2。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　3。　町の中心に燦然と110メートル高さでそびえたつサン・ジョセフ教会の八角形の塔は、いわば町の象徴です。

　フランス・ル・アーブル( 10月3日 pm20:00) を出港風景　4。

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