米国では過去10年間にキリスト教の信者の数が減少し、無宗教の人の数がほぼ同じだけ増加していることが、ピュー研究所が12月14日に開示したデータで示された。
同研究所によると、2011年には75％の米国人がキリスト教信者であると認識していたが、2021年には63％に減少し、10年間で12％の減少となっていた。
また、どの宗教にも属さない人々や無神論者、宗教に特に関心がないと回答した人々は、10年前には約18％だったが、2021年には29％になり、11％増加していた。
宗派別で最も減少幅が大きいのはプロテスタントで、2011年の51％から2021年には40％になり、11％も減少していた。
一方、キリスト教正教徒（1％）や末日聖徒イエス・キリスト教会の会員（2％）であることを自認する米国成人の割合は、10年間を通して変わらず、カトリック教徒の割合は2011年の24％から2021年には21％へと、わずか3％の減少だった。
また、今回の調査では米国成人の41％が、自分の人生において宗教が「非常に重要だ」と回答しており、「重要ではない」（33％）や、「少し重要」（25％）を上回っていた。
組織的な宗教に関心を持たない米国人の割合は、今年に入り上昇している。3月にギャラップが行った世論調査で、教会やシナゴーグ、モスクのメンバーである米国成人の割合は47％にとどまり、初めて50％を割り込んだ。
