通話による電話利用がコミュニケーションでは重要な手段の一つには違いないが、以前と比べ重要性は薄れつつある。電話による通話時間の実情を、総務省が2022年12月に発表した調査結果「通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和3年度における利用状況-」(※)の公開値を基に、1日あたりの通話回数と、1通話の時間から確認する。

まずは「1契約1日あたり通信回数」。要は1契約単位で、1日あたり何回音声通話が行われているか。もっとも古い記録の1994年度では加入電話が3.9回、携帯電話が2.3回。それが何度かの上下を見せながら漸減し、直近の2021年度ではそれぞれ0.9回・0.6回にまで減ってしまう。

携帯電話・PHSの全体としての通話利用回数は2011年をピークに減りつつあるが、1契約あたりではすでに今世紀に入ってから減少を続けている。要は1契約あたりの回数は減り続けたものの、契約数そのものの増加により、総通信回数は増えていたことになる。また契約数が増えて1人2台持ちの事例も増加し、その分1契約単位での回数が減ったのも一因(2台の携帯電話を「同時に」使う人は滅多にいない)。さらに今世紀に入ってからはインターネットの普及で電子メールやSMS、各ソーシャルメディアやチャットツールに意思疎通手段が移りつつあるのも大きな要因。

1通信、つまり1回の通話による時間の長さはどうだろうか。通話単位、さらには1日単位での通信時間を算出したのが次のグラフ。

携帯電話・PHSの1通信あたりの通信時間では上下を繰り返しながら漸増、2008年度以降はほぼ横ばい化し、2014年度からは再び増加の動きを示している。通信時間が伸びている理由は今報告書では明らかにされていないが、固定電話の契約数は相変わらず減っていることから、固定電話で長時間通話利用をするスタイルの人も、携帯電話にシフトした結果の可能性がある。また、先行記事で言及の通り、PHSの契約数も2014年初頭をピークに急速に減少中であり、PHSは音声通話の安さがセールスポイントだったことを併せ考えると、むしろ固定電話よりPHSの利用者が携帯電話に移行した結果だと考えた方がスマートに思える。

2020年度では加入電話、携帯電話・PHSともに1通信あたりの通信時間が前年度比で大きく延びており、特に加入電話では久々の前年度比でのプラスとなった。これは新型コロナウイルスの流行で在宅時間が延び、単純な(短時間で済む)連絡だけでなく、通常のコミュニケーションを電話の通話で行う人が増えたからだと思われる。直近の2021年度では加入電話こそ前年度比で減ったものの、携帯電話・PHSでは増加。携帯電話などでは電話の通話時間が増える状況は継続中のようだ。

携帯電話・PHSの1通信あたりの時間などは増加を見せているが、1契約1日あたりの通信時間は減少中。固定電話は1通信あたりも1契約1日あたりも通信時間の減少に歯止めがかからない状態。この状況に関して報告書では特に説明は無い。これらのデータからの推測ではあるが、携帯電話・PHSの動向については、長時間音声通話をしている人は利用し続けているが、短時間で済ませていた人は意思疎通の手段を音声通話から電子メールやSMSのような非音声の手段に切り替えているのだろう。長時間利用している人が残っているので1通信あたり通信時間は延びるが、音声通話をする人自身は減っているので1契約1日あたり通信時間は減少していく次第ではある。

なお今件は音声通話関連のデータのみの収録のため、電子メール・SMS・ソーシャルメディアなど非音声によるコミュニケーションの頻度・量の増減を今グラフに重ねることはできない。しかし各サービスの普及や利用率の高まりは、他調査で山ほど裏付けられている。人々のコミュニケーションそのものが減っているのではなく、固定電話・携帯電話の音声通話による減退とともに連動する形で、携帯電話(やパソコンなど)のデジタルコミュニケーションの増加が起きているのは間違いない。

質や様態の変化は別として、人は相変わらず他の人とのコミュニケーションを、つながりの確認を欲する生き物であることに変わりはないようだ。

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※通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和3年度における利用状況-

日本国内の電気通信事業者からの報告を取りまとめたもので、対象事業者は兼業している事業者も含め発信側で区分すると、固定系関係10社、IP電話系21社、移動電話系11社、そして国際電話関係7社。過去の調査結果も同様の様式で取りまとめられている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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