「スパイクタンパク質を作るｍＲＮＡに加えて、それらをコピーして増殖する役割を果たす酵素のレプリカーゼ、この二つを連結させているのです」 　Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマの資料によると、レプリコンワクチンは新型コロナウイルスの感染を抑制する高い中和抗体価が得られるとしている。またその効果が、半年程度という長いあいだ持続するという。その一方で、細胞内におけるｍＲＮＡの増幅期間は短く、接種後はおよそ1週間程度で極めて低いレベルになるとしている。 ◇心筋炎や血栓症の健康被害報告 　今回、接種できるワクチンの大まかな特徴を説明してきた。しかし、ここでもう一つ、考えなければいけないことがある。それはファイザーやモデルナの従来型のｍＲＮＡワクチンで、これまでに報告されている健康被害だ。本誌では、昨年5月から6月にかけて、その健康被害の特集を組んだ。それについて改めて検証してみたい。 　厚労省によると、新型コロナワクチンを接種したあとの医療機関からの「副反応疑い報告」は3万7091件、その中で重篤症例は9014件にのぼる。うち死亡報告は2204件ある（4月21日報告分まで）。国はコロナワクチンとの因果関係をα、β、γで評価し、そのうち99％を「因果関係不明」のγだとしている。だが、たとえ国による認定がないとしても、医療の現場でさまざまな患者や病気と接する医師たちが、「これはコロナワクチンによるものかもしれない」と考えて国に報告した結果である、という事実は重い。 　この医療機関からの副反応疑い報告では、心筋炎や心膜炎、血栓症というのが上位を占めている。 　昨年の小誌の取材では、全身の倦怠（けんたい）感や脱力感から1㍍先のトイレに行くのも苦労する、あるいはブレインフォグにより集中して物事を考えることができない、といった重篤な症状を持ち、「日常生活もままならない」と訴える後遺症患者もいた。 　さらには、これとは異なる別の報告もある。それが、新型コロナワクチン接種後に健康被害が生じた場合、遺族や後遺症患者が国に対して救済を申請できる被害救済制度だ。これまで、そこに救済申請を行った数は1万1942件。そのうち国からワクチンによる健康被害と認定されたのは8153件で、申請件数全体の約7割にあたる。また「ワクチン接種と死亡との因果関係が否定できない」と認定されたケースは835件にのぼる（9月18日現在）。国は死亡一時金として、約4530万円を支給している。