妙なクレームが入る様になった。
端的に言うと「男子(男児)や父子家庭の子に食事を提供するのは如何なものか、控えて欲しい」というものだ。
要するに、男子は女子よりも食事量は多いし、父子家庭なら母子家庭よりも豊かだろうと。
それよりも女子や母子家庭への提供を優先すべきだと。彼女らへの支援が不足しては困るのだと。
クレームを言ってきた人間については、概ね見当がついていた。
30代後半～40代半ばか後半ぐらいの、女性達だ。

ベテランの女性スタッフは、クレームに影響されていった。
彼女と、彼女を支持する他の女性スタッフ達が中心のシフトの時は、
「レディースデー」などと称して、男子や父子家庭への提供をカットする様になってしまった。

ある日、よく訪れてたまに話す様になった男子が言った言葉が忘れられない。
「今日は食べれるの？」と。
勿論俺がスタッフにいる時は、男子らを拒絶する様な事はしていない。
自分がいない日に訪れて、そして断られたのだろう。

去年6月、こども食堂に関する“あるツイート”が話題になった。投稿者はシングルファーザーだ。

「急にLINEで『ひとり親家庭の分しかご用意出来ませんので父親は御遠慮ください』って来た。『お子さんの分もご用意できません』だって…」

突然、よく利用していたこども食堂が母子家庭限定に。これにより、父親はもちろん、息子も利用NGになったという。最近でも改めて話題になったこのツイートには「男性差別だ！」といった声が寄せられている。

仕事については男女平等と言われているが、福祉においては父子には全くなく、小さい子どもを引き取ることすらできなかった。

女子学生を対象に、生理用品と食料の配布を始めました。

遺族基礎年金は男女で差はないが、遺族厚生年金は受け取るのが妻か夫かで大きく変わる。
妻が亡くなって遺族年金を受給する夫の場合は、基本的に夫の年齢が55歳以上でないと遺族厚生年金が受給できず、子がいたとしても55歳以上じゃないと遺族基礎年金のみしか受給できない。

自分自身の経験から、夜の街を出歩く少年少女達が少なからず困窮してるしその脱出方法も分からないケースが多いというのは身をもって知っているから幾つかの団体を手伝って(ノウハウも覚える目的もあった)、協力してくれる人達も集めて困窮する若い少年をメインで助ける活動をやろう、とした所で躓いている。

何というか、自分の経験でも『女性、子供』を助ける為、という題目なら通る筈の事が、『少年、男子』では途端に通らなくなる。
世間の目も、女性や子供を対象とした救済活動をしていた時とは違っていた。

「どうして男を助けなければいけないのか、優先するべきは子供や若い女性では？」みたいな事はしょっちゅう言われた。
拒絶されるだけならまだしも、女性職員等に感情的な酷い言葉を浴びせられた事も一度や二度では無かった。
(傾向的には男性相手だとドライ・冷酷に拒絶される、女性相手だと感情的に否定される、という事が多かった)

私の地元では男性向けの支援団体を作ったら某人権団体から"女性差別だ"という声が上がって、ちょっとした騒動まで発展して最終的に団体が解散するケースがありました。 そのあとも形を変えてなんとか男性向けの支援団体を作ろうとしたんですけど、その度に反対の声が挙がり、結局、現在まで男性向けの支援団体は作られていないです。 こういうケースも現実にはありますよ。

これまで、「女性は被害者」というイメージが強かったＤＶだが、最近は男性の被害者が増えている。男性が被害者になる場合、社会的な立場などを気にして泣き寝入りせざるを得ないケースも多い。相談窓口もまだ少なく、被害者が孤立しがちな課題もある。

被害の相談や訴えにも精神的な負担が大きい性被害。それは男性の被害者もまた同じだ。2017年7月に刑法が改正され、「強姦（ごうかん）罪」が被害者の性別を問わない「強制性交等罪」に変わって4年近く。性犯罪の捜査に新たな道が開かれたが、男性被害者への支援は特に遅れたままだ。

性暴力被害の相談を受けつけているような窓口でも、ほとんどは、女性被害者が対象。男性の相談を受けつけているところがあっても、自分で調べた限り、対応は『平日昼間の数時間だけ』という状況でした。僕のようにフルタイムで働いている男性にとっては、とても十分な支援態勢とは思えません。男性被害者の存在が脇に置かれているように感じて、息苦しかったです。

遺族の代理人の弁護士によりますと、男性は性被害によって精神的な不調が続いていると訴えていたほか、被害を告発したことをきっかけにインターネット上でひぼう中傷を受けていたということです。

言葉を詰まらせ涙を浮かべつつ、母に対し「お前の息子は嘘つき」「金だけ欲しい売名だ」などといった言葉が投げかけられていたという実情を並べ「そういう辛い思いは二度とさせたくない」と訴えた。

男性活動家の活動にはフェミニストの妨害があるが、女性だけでなく男性もそこにはいる。

スウェーデンでは男性税を取り入れようとフェミニストが活動していたこと、またインドではレイプに関する法律の中に男性被害者も含んで欲しいという要望に反対していたことなど映画の中で語られた。

ある男性は自分の妻からDVを受けていた。しかし我が子を置いて逃げることはできず、男性権利運動家である友人が彼のためにシェルターを探した。ところが驚くべきことに、電話をかけたすべてのシェルターが「我々は、男性のDV被害者は助けない」と言ったのだ。憲法が保障する男女平等の下、税金で運営されている公的なDV被害シェルターで、なぜこのようなことが起きるのだろうか。

米国のDV被害者の4人に1人は男性である。そして全米で公的に運営されるDV被害シェルターは女性用が2000カ所あるのに対して男性用シェルターは1カ所しかない（これも近年、男性DV被害者が自主的に動いて何とか実現した貧弱な施設だ）。

学校という場所は歴史的にみても、救済処置は過小評価されている学生に優先的に施すため、貧しい“白人”の“男性”は「助けを得られにくい」

女子学生に対しては、彼女たちを支援するためのクラブや組織を主催する「女性センター」が存在するが、男子学生に対する同様の組織は極めて少ない

創設しようにも「なぜ、特権を持つ者をサポートする必要があるのか」との反対意見が少なくない

米国の大学では最近、男性に対する差別だとの理由から、女性向けの奨学金、リーダーシップ研修、表彰制度、さらには体育施設の利用時間枠を廃止する動きが相次いでいる。

（中略）

1980年代半ば以降、米国では女性の学士号取得率が男性を上回っている。2021年秋の大学入学者数は59.2％が女性、40.8％が男性だった。また、高校と大学では女性が優秀な成績を収める傾向にあり、男性が多い理系分野でも女性が男性を上回っている。ペクゴスとペリーは、大学の女性支援策はもはや不要であり、むしろ男性にとって不公平なものだと主張している。