Buck passer～YOSHIKIの名誉棄損裁判～
「Buck passer」とは、Toshlが2023年１月19日TBSのモニタリングで放映された番組内のロケで歌った「叫SAKEBE」の歌詞にある言葉です。
「責任転嫁する人」という意味です。
1997年のX JAPAN解散は、過酷レコーディング等の理由でToshlが脱退したからだったのに、YOSHIKIは、この時点では全く関係ない‟洗脳”のせいで解散したとの嘘を広めました。
事情を知るファンなら皆、YOSHIKIは、世界進出できなかった自信の無さをToshに責任転嫁(Buck passer)したと分かっているでしょう。
Toshlにとっては、今のX JAPAN停止も自分のせいだと情報操作され、｢Buck passer」は叫びたい言葉の筆頭ではなかったでしょうか。
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2024年9月2日、YOSHIKIのマネジメント会社ジャパンミュージックエージェンシー（JMA）と小学館の裁判の進行協議について、原告側代表弁護士・紀藤正樹氏はこう報告しました。
「次回までにYOSIKI側からは小学館側から出された文書提出命令申立書に対する意見を、小学館側からは取材が真実相当であることを立証する記者ら２名の陳述書を提出することになりました。次回10月25日」午後8:20 · 2024年9月2日
メディアにとって取材源秘匿は、今後の業務に直結する信用問題なので、立証する証拠を明示することまでは不可能でしょう。
第3回口頭弁論で提出した黒塗りの証拠以上を出せるように思いません。
裁判はここまで、殆ど進展が無いように見えます。
■第３回口頭弁論：7月12日
小学館が報酬の未払いトラブルがあったことを報じた記事の真実性を主張する証拠(記事の下書きやコンテ、社内会議のメモ、他者の書いた記事、やりとりの内容に黒塗りが施された取材源とのショートメッセージの文面)が提出されました。
逆にJMAに対して小学館側から、契約書・支払い状況などの証拠要求があり、 原告は提出の必要無しとの主張でした。
第３回口頭弁論は、世間の関心は薄れたのか、傍聴者は席を半分も埋めない20人だったそうです。
双方の関係者・メディアを除けば、一般人はほんの数名でしょう。
裁判も短時間で終わったようです。
原告側代表弁護士である紀藤氏は遅刻したそうです。
専門分野として長年取り組んでいるカルト宗教問題に比べたら軽視なのか、もしくは、裁判の落としどころが既に決まっているのでは？と感じました。
この裁判は、原告・被告共に証拠を出していません。
つまり、双方ともに嘘やでっち上げの可能性があり、どちらが正義だとか安易に言えないはずですが、ヤフコメ等を見ればYOSHIKIサイドに同情的コメントが多いです。
この点だけを見ても、YOSHIKIサイドにとってはこの裁判は十分な成果を得られるという利害判断は正しかったと言えるかもしれません。
そして「提訴理由と紀藤氏起用によって憶測させる」という目的も十分すぎるほど達せられたと思います。
原告JMAは、ギャラの未払とセットで何度も報じられてきた「Toshlは契約更新しておらず都度契約」の部分については異議を申し立てていません。
JMAが抗議した通りに「未払」は無いと仮定しても、Toshlサイドにとっては何かしらの不利益･不公正があり、JMAサイドへの不満や不信があって「都度契約」にしたのでしょう。
常識的にはこう受け止められる「都度契約」をJMAが否定していないということは、｢都度契約」については報道の通り、事実だと見做していいのだと思います。
こう考えてくれば逆に、女性セブンのこの部分は正しいのなら、他の部分もある程度の根拠はあるのではないかと考えられます。
都度契約報道は真実とする合理的理由はあり、｢Toshlさんが契約更新を拒絶した理由は確実に存在する」これは確かです。だとすれば「ギャラの未払等のトラブルが頻発」したからだという「レコード会社の幹部の話」の信憑性は十分あると言えます。
繰り返しますが、原告JMAは「未払いは事実じゃない」と口先で言っているだけで、証拠となるものは一切提出していません。
単に世論を味方につけているだけです。
裁判に訴えた原告側が正義のように思うのは、少なくとも、YOSHIKIが過去に膨大な嘘を吐いてきた事実を考えれば間違いだといえます。
小学館はこれ以上の証拠は出せない理由として、取材源の秘匿とともに、記事が古いので散逸していると述べたそうです。
確かに、訴訟理由に挙げられた記事７本が、最初の2018年8月2日の記事取材を継承して後続の記事は書かれたとするなら、６年以上も経過しています。
そもそも、
❶最初の未払報道の際に何故YOSHIKI/JMAは抗議しなかったのか？
その後も何度も同様の報道がなされたのに、その時は全て放置しておきながら、何故、６年後の今になって裁判なのか？
報道された当時は未払が本当にあったからではないかという疑惑は当然生じます。
そして、今になっての提訴は、HEATHさん死去をスクープした‟罪”を強調して、世間の同情を自分に向ける意図と、HEATHさんの遺族の感情を持ち出して、ファンや世論を味方につける策略は確かにあると思います。
Toshlサイドが悪人であるかのような印象操作が確実にあります。
そもそも、の２つ目＿＿
❷「ギャラの不払い報道がX JAPANの活動を阻害した」という論理が成立していない
不払いが無いのなら、Toshlさんとの関係は良好なはずです。
不払いでメンバーとの信頼を損なって、活動できないという論理は成立しません。
ファンや世間への印象を悪くしたと強弁したいのだとしても、リーダーとして「不払いなど無い」と、大々的に記者会見でもして報道を否定すれば済んだ話です。
６年ものX JAPANの活動停止を「女性セブンの不払い報道」のせいだというのは、100%YOSHIKIの責任転嫁でしかありません。(笑)
JMAが「証拠を出さないなら女性セブンの記事は嘘」というのなら、
同様に「証拠を出さないJMAの提訴理由も言いがかり(嘘)」と言えます。
このまま双方が証拠を出せないと言い張り続ければ、有罪無罪の判決は難しいように思います。
「提訴の段階から落としどころが決まっていた」、そして、
「提訴だけで目的達成」と思う理由⇩でもあります。
この裁判はYOSHIKIさんへの名誉毀損での賠償請求であるのに、訴訟理由に「遺族の意向を無視して記事化した」などと、名誉毀損とは全く関係ないことを持ち出していて論理が成立しておらず、訴訟理由自体に思惑があるとしか解釈できません。
そして、代表弁護士への紀藤氏起用にも、十分すぎる策略を見出します。
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女性セブンがJMAに未払いの事実を取材したとしても、JMAとしては今回の裁判同様に、契約書や支払い証明等を出すことなく口頭で「ちゃんと払った」というだけだったでしょう。
メンバー本人が訴えない限り、未払があるのかどうかは明らかにならないのだと思います。
だとすれば、メンバーの事務所関係者や、レコード会社関係者の発言のみで週刊誌が記事を書くのは当然に思えてきます。
小学館が勝つには取材源とのショートメッセージの文面、おそらく「レコード会社の幹部の話」が実際にあったことを示す必要がありますが、取材源秘匿はメディアの信用問題ですから、個人が特定できるような開示は絶対に出来ないでしょう。 こう考えると、小学館の今後の攻略は、JMAに対し、不払いが無いとの証明を出せと詰め寄ることだと思います。
素人の私にとっては常識で語ることしか出来ませんが、小学館の不払い報道が事実無根だとのYOSHIKIサイドの主張を、JMAの契約書や支払い証明無しに鵜呑みにして、裁判官がYOSHIKI勝訴にすることは無謀に思います。
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