2024/09/10 更新

所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授
学位
博士(医学) ( 1999年03月 東京大学 )
ホームページ
プロフィール

愛知県生まれ。幼少期をアパルトヘイト下の南アフリカ共和国で過ごす。早稲田大学人間科学学術院教授、早稲田大学災害復興医療人類学研究所所長。博士(医学)東京大学。

神奈川県私立栄光学園高等学校卒業、浜松医科大学医学部医学科卒業、東京大学大学院医学系研究科博士課程ストレス防御心身医学修了、千葉大学大学院社会文化科学研究科文化人類学満期退学。ハーバード大学難民トラウマ研究所(Harvard Program in Refugee Trauma: HPRT)客員研究員等を経て現職。

専門は医療人類学、文化人類学。医師、日本心身医学会認定専門医、日本医師会認定産業医。阪神淡路大震災におけるボランティア被災地医療経験が、医師および研究者としての原点になっており、東日本大震災後は、埼玉県への避難者に対して震災支援ネットワーク埼玉(SSN)副代表として支援活動をおこなうと同時に、医学・心理学・人類学的調査を続けている。第11 回(1997)日本心身医学会『石川記念賞』、第16 回(2014)『身体疾患と不安・抑うつ研究会賞』、第20 回(2021)『日本トラウマティック・ストレス学会・学会奨励賞・優秀演題賞』受賞。

経歴

  • 2016年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   人間科学学術院   教授

  • 2016年04月
    -
    継続中

    浜松医科大学医学部・看護学部非常勤講師(医療人類学)

  • 2014年10月
    -
    継続中

    早稲田大学災害復興医療人類学研究所所長

  • 2007年04月
    -
    2016年03月

    早稲田大学人間科学学術院准教授

  • 2013年04月
    -
    2014年03月

    ハーバード大学難民トラウマ研究所客員研究員、マサチューセッツ総合病院精神科客員研究員

▼全件表示

学歴

  •  
    -
    2004年

    千葉大学大学院   社会文化科学研究科   健康環境論(文化人類学)専攻  

  •  
    -
    1999年

    東京大学大学院   医学系研究科   内科学・ストレス防御心身医学専攻  

  •  
    -
    1992年

    浜松医科大学   医学部   医学科  

所属学協会

  •  
     
     

    日本トラウマティック・ストレス学会

  •  
     
     

    日本質的心理学会

  •  
     
     

    日本東洋医学会

  •  
     
     

    日本自殺予防学会

  •  
     
     

    日本公衆衛生学会

▼全件表示

研究分野

  • 文化人類学、民俗学   医療人類学 / 精神神経科学   精神医学 / 医療管理学、医療系社会学   医療社会学 / 衛生学、公衆衛生学分野:実験系を含まない / 内科学一般

研究キーワード

  • 福島原発事故

  • 東日本大震災

  • 医療人類学

  • 精神保健

  • 文化人類学

▼全件表示

受賞

  • 学会奨励賞『優秀演題賞』

    2021年08月   日本トラウマティック・ストレス学会  

  • 高木賞奨励賞

    2018年   全日本鍼灸学会  

    受賞者: 高梨知揚, 西村桂一, 辻内琢也

  • 第16回(2014年度)身体疾患と不安・抑うつ研究会賞

    2014年08月  

  • 第32年回(2013年度)日本社会薬学会「SP(Social Pharmacy)」賞

    2013年10月  

    受賞者: 菊地真実, 辻内琢也

  • 第11回(1997年度)日本心身医学会石川記念賞

    1997年05月  

メディア報道

  • 原発避難者の精神的負担 必要なサポートは

    テレビ・ラジオ番組

    執筆者: 本人  

    日本放送協会(NHK)   ラジオ第1  

    2023年04月

  • 分断の果てに“原発事故避難者”は問いかける

    テレビ・ラジオ番組

    執筆者: 本人以外  

    日本放送協会(NHK)   明日へつなげよう(NHK総合)  

    https://www.nhk.or.jp/ashitanavi/article/1354.html  

    2020年09月

  • “分断”された故郷で~原発事故7年 めざした復興の今~

    テレビ・ラジオ番組

    執筆者: 本人以外  

    日本放送協会(NHK)   東北ココから(仙台放送局)  

    https://www.nhk.or.jp/ashitanavi/article/1354.html  

    2018年07月

  • 震災6年 埋もれていた子どもたちの声 ~“原発避難いじめ”の実態

    テレビ・ラジオ番組

    執筆者: 本人以外  

    日本放送協会(NHK)   クローズアップ現代【No.3947】  

    https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3947/  

    2017年03月

  • 心をサポートする体制作り

    テレビ・ラジオ番組

    執筆者: 本人以外  

    日本放送協会(NHK)   視点・論点  

    http://blog.livedoor.jp/tsujiuchi_labo/archives/1067690565.html  

    2016年06月

▼全件表示

 

論文

  • 福島原発事故12年の経験から学ぶ ー当時小学生だった若者達との対話から(第2回)

    金智慧, 平田修三, 佐藤遥佳, 八木洋輔, 荒井万由佳, 渥美藍, 藤本奈津子, 舟根涼太, 丹羽仁菜, 笠田悠, 秋満太翔, 菅野はんな, 津乗静花, 野原颯太, わかな, 渡辺樹, 榎本史悠, 小島隆矢, 明戸隆浩, 日高友郎, 扇原淳, 多賀努, 辻内琢也

    人間科学研究   37 ( 1 ) 214 - 226  2024年03月

    担当区分:最終著者, 責任著者

  • 福島県内仮設住宅居住者にみられる高い心的外傷後ストレス症状-原子力発電所事故がもたらした身体・心理・社会的影響-

    辻内琢也, 小牧久見子, 岩垣穂大, 増田和高, 山口摩弥, 福田千加子, 石川則子, 持田隆平, 小島隆矢, 根ヶ山光一, 扇原淳, 熊野宏昭

    心身医学   56 ( 7 ) 723 - 736  2016年07月  [査読有り]

    担当区分:筆頭著者

     概要を見る

    本研究は、東日本大震災に伴って発生した福島原子力発電所事故の2年後に、福島県内の仮設住宅において避難生活を送る住民の心的外傷後ストレス症状と、そのストレスに影響を与える身体・心理・社会的要因を明らかにしたものである。2,425世帯に対して無記名で任意回答のアンケート用紙を配布し、745名(回答率30.7%)の回答を得た。欠損値を除く661名の解析を行ったところ、IES-Rの平均値が34.20±20.56であり、PTSDの可能性に対する高いリスクを示すカットオフ値24/25を超えた者が62.56%であった。PTSDの可能性との関連を多重ロジスティック回帰分析で検討した結果、「経済的困難」(OR:2.34、95%CI:1.30〜4.24)、「賠償の心配」(OR:4.16、95%CI 1.26〜13.76)、「持病の悪化」(OR:2.94、95%CI:1.63〜5.30)、「新疾患の罹患」(OR:2.20、95%CI:1.21〜3.99)、「相談者の不在」(OR:1.92、95%CI:1.07〜3.42)が有意な予測因子として認められた。これまでに世界各地で報告されてきた他の災害と比較しても、原発事故被災者にきわめて高い外傷後ストレス症状が認められた理由として、事故に対する補償や賠償といった問題など、本災害の人為災害としての要素が重要であると考えられた。(著者抄録)

    DOI

  • High Prevalence of Post-Traumatic Stress Symptoms in Relation to Social Factors in Affected Population One Year after the Fukushima Nuclear Disaster

    Takuya Tsujiuchi, Maya Yamaguchi, Kazutaka Masuda, Marisa Tsuchida, Tadashi Inomata, Hiroaki Kumano, Yasushi Kikuchi, Eugene F. Augusterfer, Richard F. Mollica

    PLOS ONE   11 ( 3 )  2016年03月  [査読有り]

     概要を見る

    Objective
    This study investigated post-traumatic stress symptoms in relation to the population affected by the Fukushima Nuclear Disaster, one year after the disaster. Additionally, we investigated social factors, such as forced displacement, which we hypothesize contributed to the high prevalence of post-traumatic stress. Finally, we report of written narratives that were collected from the impacted population.
    Design and Settings
    Using the Impact of Event Scale-Revised (IES-R), questionnaires were sent to 2,011 households of those displaced from Fukushima prefecture living temporarily in Saitama prefecture. Of the 490 replies; 350 met the criteria for inclusion in the study. Multiple logistic regression analysis was performed to examine several characteristics and variables of social factors as predictors of probable post-traumatic stress disorder, PTSD.
    Results
    The mean score of IES-R was 36.15 +/- 21.55, with 59.4% having scores of 30 or higher, thus indicating a probable PTSD. No significant differences in percentages of high-risk subjects were found among sex, age, evacuation area, housing damages, tsunami affected, family split-up, and acquaintance support. By the result of multiple logistic regression analysis, the significant predictors of probable PTSD were chronic physical diseases (OR = 1.97), chronic mental diseases (OR = 6.25), worries about livelihood (OR = 2.27), lost jobs (OR = 1.71), lost social ties (OR = 2.27), and concerns about compensation (OR = 3.74).
    Conclusion
    Although there are limitations in assuming a diagnosis of PTSD based on self-report IES-R, our findings indicate that there was a high-risk of PTSD strongly related to the nuclear disaster and its consequent evacuation and displacement. Therefore, recovery efforts must focus not only on medical and psychological treatment alone, but also on social and economic issues related to the displacement, as well.

    DOI

    Scopus

    37
    被引用数
    (Scopus)
  • 長く付き合う患者さんと漢方薬(特集:子どもの心と漢方)

    辻内優子, 辻内琢也

    漢方と最新治療   32 ( 3 ) 231 - 236  2023年08月  [招待有り]

    担当区分:最終著者

  • 福島原発事故10 年の経験から学ぶ―当時小学生だった若者達との対話から

    平田修三, 金智慧, 鴨下全生, 藤井豪, 菊池翔大, 阿部ゆりか, 櫻田昂樹, 原田光汰, 加藤裕美, 高村柚奈, 鵜沼はな, 越沼愛美, 田中翔大, 富塚悠吏, 遠藤凌佑, 小島隆矢, 増田和高, 桂川泰典, 熊野宏昭, 日高友郎, 扇原淳, 辻内琢也

    人間科学研究   35 ( 2 ) 353 - 362  2022年

    担当区分:最終著者

▼全件表示

書籍等出版物

▼全件表示

講演・口頭発表等

  • Care for People using HIV Pre-exposure Prophylaxis (PrEP): Ethnographic Qualitative Research in Sexual Health Clinics

    Mayumi Shudo, Katsumi Suzuki, Takuya Tsujiuchi

    26th East Asia Forum of Nursing Scholars Secretariat  

    発表年月: 2023年03月

  • 福島原発事故首都圏被害者に持続する甚大な精神的被害―人間科学的実証研究から

    辻内琢也, 金智慧, 岩垣穂大, 増田和高, 平田修三, 日高友郎, 扇原淳, 小島隆矢, 桂川泰典, 熊野宏昭

    第20回日本トラウマティック・ストレス学会(福島)  

    発表年月: 2021年11月

    開催年月:
    2021年11月
     
     
  • Long time psychological distress affected by the Great East Japan Earthquake after four years

    Yoko Tsuchiya, Takuya Tsujiuchi, Takahiro Iwagaki, Atsushi Ogiwara

    14th European Public Health Conference 2021 Virtual Event (Online)  

    発表年月: 2021年11月

    開催年月:
    2021年11月
     
     
  • Women’s vulnerability affected by tsunami of the Great East Japan Earthquake after Four Years - Focusing on psychological aspect of women

    Yoko Tsuchiya, Takuya Tsujiuchi

    2021 American Pubic Health Association Annual Meeting & Expo. (Online)  

    発表年月: 2021年10月

    開催年月:
    2021年10月
     
     
  • Survivor's Guilt Among People Affected By Tsunami of the Great East Japan Earthquake after Four Years

    Yoko Tsuchiya, Takuya Tsujiuchi, Takahiro Iwagaki, Ryuhei Mochida, Noriko Ishikawa, Taisuke Katsuragawa, Kazutaka Masuda, Tsutomu Taga, Takaya Kojima, Atsushi Ogihara, Koichi Negayama, Hiroaki Kumano

    IV ISA Forum of Sociology, International Society of Sociology, Porto Alegre, Brazil  

    発表年月: 2021年02月

    開催年月:
    2021年02月
     
     

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 原発事故被災者の移住・帰還・避難継続における新たな居住福祉に関する人間科学的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

    辻内 琢也, 扇原 淳, 桂川 泰典, 小島 隆矢, 金 智慧, 平田 修三, 多賀 努, 増田 和高, 岩垣 穂大, 日高 友郎, 明戸 隆浩, 根ケ山 光一

     概要を見る

    2022年現在、原発事故に被災した住民達は「帰還か移住か避難継続か」の選択を迫られている。政府は福島への帰還を優遇する政策を打ち出しており、移住や避難を継続させたいと考えている世帯への支援は打ち切られてきた。原発事故による居住差別や居住弱者を出さないためにも、居住の公共的保護を重視する「居住福祉」的観点からの調査研究が重要となる。(1)2022年1―4月に実施された大規模アンケート調査では、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の可能性がある者が37.0%いることが明らかになり、2015年以降継続して約4割の原発事故被災者が高いストレス状態で生活していることが明らかにされた。多変量解析の結果、ストレスに関連する3大要因、補償・賠償問題への心配(OR:13.0),現在の失業(OR:6.35),避難者としてのいやな経験(OR:5.86)が明らかになった。
    (2)この調査結果をもとに、2023年3月7日に復興庁・厚生労働省等の関係省庁に対して『引き続く原発避難者の苦難を直視した継続的かつ実効的支援を求める要望書』を提出し、同時に記者会見もおこなった。
    (3)朝日新聞(2023年3月24日)に研究成果が紹介された。
    (3)研究成果物としての書籍を出版。辻内琢也/トム・ギル(編著)『福島原発事故被災者 苦難と希望の人類学―分断と対立を乗り越えるために』(明石書店,2022)。ネット書評「じんぶん堂」10月26日に掲載。島薗進(東京大学名誉教授・上智大学グリーフケア研究所)「原発災害が生み出した分断の深みと、それを越えていく歩みを描く」
    (4)出版記念国際シンポジウム:復興の人間科学2022『Anthropology of Tribulation and Hope from FUKUSHIMA』を開催した。米国コルゲート大学教養部客員准教授アレキサンドル・スクリャール氏を招聘した。

  • 21世紀型放射能被害など蓄積的損害・大災害の居住福祉救済システムの学際的構築

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

    吉田 邦彦, 辻内 琢也, 今野 正規, 津田 敏秀, 成 元哲, 窪田 亜矢, 淡路 剛久, 今中 哲二

     概要を見る

    本研究は、《福島放射能被害・水俣病・アスベスト被害などの潜伏的健康被害と地球温暖化の大規模災害の救済システムの国際的学際研究――21世紀型不法行為に関する医学・法学・工学の対話》がテーマである。<BR>敷衍すると、福島原発事故の放射能被害をはじめとする蓄積的健康被害および地球温暖化に関わる大災害の救済システムについて、医学・原子力工学などの自然科学の経験分析研究と、環境法・医事法・居住福祉法学やリスク論の方法論的展開を踏まえた法学研究を糾合しつつ、被災者の社会学的知見や医療人類学的な分析も取り込みながら、従来の損害賠償法のスキームに囚われぬ総合的枠組みを現状批判的に再構築することを目指す。福島の原発事故による放射能被害を皮切りに、蓄積的損害に関わる被害者救済の学際的考察を幅広く行うことを目指してリセットをかけた本研究だが、原発事故の被害者救済について、定期的な実務家との研究会にもかかわらず、関連の裁判例は芳しくなく(とくに放射能被害の知見が問われる『自主被害者(区域外被害者)』の問題)、非力を感じ、更なる学際的研究の詰めを求めたい(例えば、精神心理学上のトラウマは少しも解決されていない旨を説く辻内研究は注目される)。しかしこのテーマで国連絡みの国際会議報告では、脚光を浴びて、日本と海外との温度差を痛感した。他方で、事例的には数十年遡る水俣病問題の被害者掘り起こし活動に関与し、さらに疫学的知見を学際的に深めることができて、カナダ水俣病も調査して、それなりに成果を収めることができた。<BR>この時期代表者吉田は在外研究時期で、災害復興との関係で、否応なく地球温暖化問題(水害、森林火災、熱帯雨林の破壊)に直面することとなり、その関連場所の訪問や国際会議での報告を行った。東南アジア、南アメリカ(とくにブラジル)などにおける自然環境破壊は、先住民族問題も関係し、自然災害難民も生んでいて、グローバルな経済、資本主義権力とも深く関わり、21世紀の難問で打開策は急務なのだが緒はつかみがたく、因果関係の立証も難しく、不法行為救済を超える枠組み作りに苦慮している。<BR>そうこうする内に世界はコロナウィルスウイルス災害に席巻されるようになり、感染防止の点から身動きがとれなくなり、現場主義的研究・実証的(経験的)研究ををモットーとしている本研究との関係でも暗雲が垂れ込めているが、まずは感染学などとの学際的研究の幅を拡げて、他方で、大不況が生ずるのは必定なので、そこにおける居住福祉政策など、関連分野と提携しつつ打開策を探ることも、損害機序が難しい損害の救済を考える本研究の格好の課題・素材としたい。水俣病に関する疫学との学際的研究の論文、座談会などは発表することはできたし、他方で、福島の放射能損害に関する原賠法上の救済は、かねて行政が進めた原賠審の中間指針、その追補による枠組みの構造的欠落として、自主避難者問題を論じ、それをまとめる拙著も刊行できた。もっとも、実務は芳しくなく、学理的に説得的ではない非合理な状況が固まりつつあるが、そもそも法的救済の限界を踏まえて、学際的研究の課題を大きさを見据えて、次のステップとしたい。<BR>福島問題だけでも課題山積なのであるが、次述のように、この延長線上の問題として、地球環境問題をも取り上げることしており、それは国際報告をしたにせよ、まだ緒に就いたばかりであり、営為研究を続行させたい。本研究に繋がることとして、地球温暖化の問題が前面に出るようになり、それもあり、本研究にリセットをかけた。地球規模的な災害問題・環境破壊問題という21世紀の難問処理は、そう簡単ではないが、蟷螂の斧を振るいたい。そして、これについては既に国際会議などで、『地球温暖化時代の居住福祉』の方向性を探っているが、さらに研究を継続させたい。<BR>そしてそうこうする内にコロナウィルス問題に世界は席巻されるようになり、ウィルス被害は、本研究に接合できて、まさに疫学の出発点でもあり、学際的研究からの救済諸政策の開拓に努めたい。さらに近時の感染爆発の状況は、我々の研究にも方向転換を迫る勢いであるが、まずはじっくり文献研究などにより、これまでのこの分野の学際研究の成果の確認から進めていきたい

  • 東北大震災放射能・津波被災者の居住福祉補償とコミュニティ形成--法学・医学の対話

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    吉田 邦彦, 辻内 琢也, 家田 修, 松本 克美, 米村 滋人, 淡路 剛久, 今中 哲二, 水野 吉章, 今野 正規, 池田 恒男

     概要を見る

    福島の原発事故損害賠償訴訟との関係での定期的研究会は継続し(2018年4月、6月、7月、2019年3月)、福島原発被災地(避難指示エリア)を改めて調査し(2018年7月)、その変貌ぶりに驚き(太陽光パネルの広大な設置など)、その成果も公表している。しかしそれと共に、水俣病に関する研究会を開催し(同年4月、7月、10月)、疫学的因果関係の問題の第一人者の岡山大学の津田教授とも連携して、水俣病訴訟の意見書を提出し、それと関連する研究成果も公表した。併せて、再生エネルギー問題や地球温暖化問題にも関心も強くなり、その関連のシンポにも参加した(2019年2月、3月)。<BR>海外調査として関係することとして、既に開始した太平洋の原爆実験被害の状況などに関する広島シンポに出席して、知見を広め(2018年11月)、ベトナム戦争時の枯れ葉剤被害者に面会し、その被害調査を遅ればせながら、開始した(2019年1月)。蓄積的損害ないしその因果関係の認定などは共通することであり、アメリカ兵士に対する補償立法による保護と、ベトナム人被害者の被害保護の放置という対蹠的取扱いに問題を感じている。なお、分担研究者辻内は、被災者ないコミュニティ分断に関する成果を発表している。その他、居住福祉との関係では、長年の共同研究者早川博士を失い、ソウルで開かれた日中韓居住問題会議での同博士追悼企画では、原発被害者の分断的居住の問題も扱った(2018年10月)。<BR>以上のように、本研究は予定通りに進行しているが、その過程で関心は、当初焦点を当てていた福島問題から広く蓄積的損害、さらには、地球温暖化問題に関わる大災害にも拡がり、学際的研究の幅も更に広げて、再出発することとした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない

  • 原発事故被災者の震災関連死・震災関連自殺に対する「社会的ケア」の確立

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    辻内 琢也

     概要を見る

    本研究は、心身医学的な量的調査と医療人類学的な質的調査を通して、原発事故広域避難者のストレスや孤独死・自殺予防のための新たな「社会的ケア」モデルの構築を目指しているものである。そのため、研究者らは、民間支援団体「震災支援ネットワーク埼玉(以下SSN)」、埼玉弁護士会等と協働し、事故直後から今まで “支援”を前提とした研究を継続させてきた。2016年度当初の研究計画通り、[A]大規模アンケート調査、[B]被災者・被害者へのインタビュー調査、[C]ハーバード大学との海外連携、[D]民間支援団体と共に企画実践するフィールドワーク、の4手法を用いた調査研究を継続してきた。今年度特記すべき成果として、原発事故発生直後から2018年まで続けてきた大規模アンケート調査結果をもとに、原告となった被災者を救済するための裁判や生活再建を確保するための裁判への提言書・意見書を作成したことが挙げられよう。これまでに共同して活動を行ってきた民間支援団体「震災支援ネットワーク埼玉(SSN)」は昨年度に引き続き、交流会やコミュニティカフェ等の地道な支援活動を行っている。また、時間の経過とともに、被災者のニーズや必要とされる支援活動が変化してきていることから、その変化に伴う今後の新たな調査研究を企画するに先立って、被災者の現状を把握する必要があると考えられた。そこで、今年度はNHKと協働し、2019年度の首都圏大規模アンケート調査用紙を作成し、実施を行った。この調査研究結果をもとに、東日本大震災発生10年目になる2020年~2021年に実施予定の全国大規模アンケート調査用紙の作成および実施、その後の長期的な研究計画を立てていきたい

  • 福島原発事故により長期的な避難生活をおくる子どもの福祉・教育課題への学際的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    戸田 典樹, 辻内 琢也, 河村 能夫, 梶山 卓司, 田中 聡子, 大友 信勝, 深澤 茂俊, 西田 奈保子, 菊池 真弓, 大友 芳恵, 伊藤 泰三, 勝木 洋子, 千葉 悦子, 藤原 伸夫, 門 道子, 權 順浩, 江川 和弥, 津久井 進, 出口 俊一, 渡部 朋宏

     概要を見る

    研究結果は、著作として「福島原発事故-漂流する自主避難者たち-実態調査からみた課題と社会的支援のあり方」、福島原発事故、取り残される避難者‐直面する生活問題の現状とこれからの支援課題」を出版した。また、報告書として「チェルノブイリ原発事故30年に学ぶ-ウクライナ原発事故被害者への聞き取り調査-」、研究紀要「福島第一原子力発電所事故による避難生活の問題」、「阪神・淡路大震災22年に学ぶ」、「福島原発事故後6年に学ぶ」、「福島原発事故により避難した子どもたちへの学習支援及び遊び支援に関する研究2016」を作成した。さらには、学会発表、書評報告などを実施した

▼全件表示

Misc

  • 東日本大震災被災者におけるメンタルヘルスと社会経済文化的要因との関連

    伊藤 和哉, 赤根 歩, 岩垣 穂大, 金 智慧, 増田 和高, 平田 修三, 日高 友郎, 桂川 泰典, 小島 隆矢, 熊野 宏昭, 扇原 淳, 辻内 琢也

    社会医学研究   (特別号2021)   55 - 55  2021年11月

    担当区分:責任著者

  • Long time psychological distress affected by the Great East Japan Earthquake after four years

    Y Tsuchiya, T Tsujiuchi, T Iwagami, A Ogiwara, Y Tanaka

    European Journal of Public Health   31 ( Supplement_3 ) iii569 - iii570  2021年10月

     概要を見る

    Abstract

    Background

    On March 11th, 2011, the Great East Japan Earthquake hit the Tohoku area, and more than 15,000 people lost their lives by the tsunami and earthquake. People who survived natural disasters, terrors, or serious diseases reported long-time psychological distress such as PTSD (Post Traumatic Stress Syndrome) or depression. This study aims to elaborate on factors associated with PTSD post the Great East Japan Earthquake after four years.

    Methods

    Quantitative and qualitative analysis from a questionnaire survey conducted after four years of the earthquake in 2015. The questionnaires included participants' attributes, IES-R scale to evaluate PTSD, loss of their families by tsunami and earthquake, their own tsunami experience, many relocations after the earthquake, lost job after the earthquake. The open-ended question asked them to write about their challenges in their lives and others.

    Results

    We received 3465 responses. Among those who responded, the IES-R scale was significantly larger in women (n = 1397) (aOR=1.55, p = 0.001) than men (n = 1966). Higher in those with more their own tsunami experience (aOR=1.35, p = 0.014), in those with lost loved ones (aOR=2.1, p &amp;lt; 0.01), and in those with more economic difficulties (aOR=1.6, p &amp;lt; 0.001). In addition, those with less social connectedness (aOR=1.34, p = 0.017) and forced to live separately with family members after the earthquake(aOR=1.36, p = 0.014) were significantly higher in the scale. From a quality analysis, we observed much psychological distress from participants.

    Discussion and Conclusions

    In this study, more than half in the PTSD risk group reported that they had never cared for mental pain after the earth quake. We overlook PTSD frequently. However, long-range monitoring and care are necessary for those affected by a significant disaster.

    Key messages

    PTSD after disasters have been overlooked frequently. A long-range monitoring and care are necessary after a significant disaster.

    DOI

  • 福島原子力発電所事故の県外避難者におけるメンタルヘルスと生活における課題

    岩垣 穂大, 辻内 琢也, 扇原 淳

    日本公衆衛生学会総会抄録集   第77回   503 - 503  2018年10月

  • 在宅緩和ケアにおける鍼灸治療の導入をめぐる他職種の意識

    高梨 知揚, 辻内 琢也

    Palliative Care Research   12 ( Suppl. ) S412 - S412  2017年06月

  • 福島原発事故により避難指示の指定を受けた被災者の心的外傷後ストレス症状

    小牧 久見子, 持田 隆平, 岩垣 穂大, 石川 則子, 赤野 大和, 福田 千加子, 桂川 泰典, 増田 和高, 多賀 努, 小島 隆矢, 扇原 淳, 根ヶ山 光一, 熊野 宏昭, 辻内 琢也

    心身医学   57 ( 6 ) 684 - 684  2017年06月

    担当区分:責任著者

▼全件表示

 

現在担当している科目

▼全件表示

 

特別研究期間制度(学内資金)

  • 原発避難者の社会的苦悩(Social Suffering)の解決を目指す人間科学的研究

    2013年04月
    -
    2014年03月

    アメリカ   マサチューセッツ総合病院

    アメリカ   ハーバード大学

他学部・他研究科等兼任情報

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2022年
    -
    2024年

    カーボンニュートラル社会研究教育センター   兼任センター員

  • 2019年
    -
    2024年

    災害復興医療人類学研究所   プロジェクト研究所所長

特定課題制度(学内資金)

  • 災害支援の人類学 ―原発事故避難者の“苦悩と再生”のエスノグラフィー―

    2013年  

     概要を見る

    本研究は、申請者が東日本大震災以降3年間継続して行ってきた、原発事故により故郷を失いつつある人々に対する支援と同時に、その活動を人類学的フィールドワークとして位置づけていく実践的研究の成果を、エスノグラフィー=民族誌としてまとめようとしたものである。彼らが“苦悩(suffering)”の体験を超えて新しいコミュニティを再生していく動的な過程に寄り添い、それをエスノグラフィーとして克明に記録し、ひいては災害難民をめぐる諸問題を明らかにした上で、その解決方法を提示することを目的とした。研究手法としては、被災者の置かれている社会状況のみならず「語り(ナラティブ)」を通して内面的な状況にまで迫るという点、行政・支援団体・自助団体・弁護団体それぞれとの関わりを通して原発避難という現象を多面的に捉えようとする点が、これまでにない挑戦的な手法と言える。理論的には、「災害難民研究、支援の人類学、苦悩の人類学」という、人類学における3領域を射程にいれた研究である点に特色がある。 埼玉県に避難してきた福島県住民への支援と調査研究は、次の4つの立場の人々との協同関係の上で成立している。[A.行政との関わり]福島県双葉町役場・富岡町・白河市・川内村への支援、埼玉震災対策連絡協議会への参加、[B.民間支援団体・自助団体との関わり]震災支援ネットワーク埼玉(SSN)・杉戸元気会・一歩会活動への参加、個別の避難者への交流、[C.弁護士団体との関わり]埼玉弁護士会・東京三弁護士会・大阪弁護士会の原発賠償請求活動の参与観察、[D.海外研究機関との連携]1年間、米国ハーバード大学難民トラウマ研究所(Harvard Program in Refugee Trauma: HPRT)のリサーチ・フェローとしての研究である。研究成果の一部は、辻内琢也(編著)『ガジュマル的支援のすすめ:一人ひとりのこころに寄り添う』(早稲田大学出版部,2013)として執筆。現在は、引き続きこれらの多面的調査研究の成果をまとめている段階である。

  • 代替医療/スピリチュアリティに関する研究

    2003年  

     概要を見る

    「スピリチュアリティを語る姿勢」              1990年代半ばから、医療や心理臨床の分野において「スピリチュアリティ」という用語の使用が急激に増加してきている。近代医療が抱えてきた様々な問題点を克服する医療の新たな形態として、まさにポストモダン医療を支える中核概念としてスピリチュアリティが注目されてきているのである。 確かに、「生の意味・価値・目的」といった広い意味でのスピリチュアリティが尊重される医療のあり方は望ましいものと考えられる。演者自身も、内科医・心療内科医として終末期医療・補完代替医療等に携わってきた臨床経験から、その重要性を痛感してきた。しかしながら、医師=医療を提供する側という立場を離れ、医療人類学的な視点からスピリチュアリティをめぐるフィールドワークをはじめたところ、このスピリチュアリティという言葉の使われ方、利用のされ方に内包されている大きな問題点が立ち現れてきたのである。いったい誰が誰のために何のためにこの言葉を使うのか? あるいは使いたいのか? そして、スピリチュアリティとはそもそも誰のものなのか?  現代の社会の背景には、医療の知識や技術が人々の日常生活に浸透してゆき、知らず知らずのうちに日常生活が医療の支配・影響・監督下に入ってゆく医療化(medicalization)と呼ばれる仕組みが存在している。生老病死といった人間の一生における様々な苦の経験を、医療の問題に帰してしまう大きな力が存在している。また、様々なケアが行なわれる医療者-患者関係において、医療者は依然として強い力・権力性を保持している。「こころのケア」という一見良さそうな言葉によって「こころの管理」が行なわれようとしている社会の心理学化現象を考えると、今後「スピリチュアル・ケア」という名のもとで「スピリチュアリティの管理」が知らず知らずのうちに行なわれてゆく危険性があるのではないだろうか。 構造として権威を保持せざるを得ない医療者が、スピリチュアリティを語る時に求められる姿勢として、物語りと対話に基づく医療、すなわちナラティブ・ベイスト・メディスンにおけるナラティブ・アプローチに注目したい。限りなく権力性を排し水平化させた医療者-患者関係=医療の場という前提があってこそ、スピリチュアリティが真に生かされてくるのではないだろうか。