口座開設でもれなく1,000ポイントプレゼントキャンペーン！
キャンペーン内容
大和コネクト証券の口座開設とdアカウントまたはPonta会員IDの連携で、翌月初にdポイントまたはPontaポイントを“もれなく”1,000ポイントプレゼント。さらに、アプリ口座開設なら、100ポイントを上乗せしてプレゼント。
参加方法
- Step1
口座開設
2022年4月20日(水)以降
※アプリ口座開設なら、100ポイントを上乗せしてプレゼント。
- Step2
dアカウントまたはPonta会員ID連携
※月末時点でアカウント連携を確認します
※進呈・加算されるポイントはdポイントまたはPontaポイントのいずれか1つのみです。
※アプリ口座開設なら、100ポイントを上乗せしてプレゼント。
キャンペーン期間
終了日未定
対象となるお客さま
2022年4月20日以降に大和コネクト証券での口座開設完了し、かつ取引アプリからdアカウント連携またはPonta会員ID連携をしていただいたお客さま
※各ポイント連携は月末時点で連携を確認し、翌月初に進呈・加算いたします。また、両方ポイント連携している場合は「つかう・たまるポイント（メインポイント）」に設定しているポイントを進呈・加算いたします。
※一度1,000ポイントを受け取られた方は、以降の口座開設でのポイントプレゼントの対象とはなりません。
ポイント進呈・加算時期
各月末時点で対象となったお客さまに、翌月初頃進呈・加算いたします。
留意事項
- 口座開設手続について
- 口座開設にあたっては、審査を行なっておりますので、お時間を頂く場合があります。
なお当社の審査基準により、開設をお断りする場合もあります。
- 口座開設にあたっては、審査を行なっておりますので、お時間を頂く場合があります。
- ポイント進呈・加算について
- ポイント進呈・加算状況は当社アプリのポイント履歴、もしくは、dポイントクラブサイトのポイント獲得履歴、PontaWebのポイント通帳、au Ponta ポータルのポイント履歴にてご確認いただけます。
- 集計時点で「つかう・たまるポイント（メインポイント）」が選択されていない場合や、dアカウントやPonta会員IDの連携を解除された場合は、dポイントまたはPontaポイントの進呈・加算を受けられない場合がございます。
- dポイント進呈の際にお客さまがご登録頂いたdポイントカードが無効の場合は、お客さまの権利は失効し、dポイントの進呈は受けられません。
- Ponta会員を退会された場合、Pontaポイントの加算を受けられない場合がございます。
- 当社の判断により、dポイントまたはPontaポイントの進呈・加算を行わない場合がございます。
- 誤ってdポイントを進呈した場合は、当該dポイントを取り消すことがございます。取り消すdポイント数が、保有されているdポイント数を超える場合、マイナスになります。
- 誤ってPontaポイントの加算をした場合、当該Pontaポイントを返却いただく場合がございます。返却するPontaポイント数が保有されているPontaポイント数を超える場合は、Pontaポイントの残高はマイナスになります。
- 進呈・加算されたdポイントまたはPontaポイントについての税務上のお取り扱いにつきましては、税理士または最寄りの税務署にご確認ください。
- 諸事情によりdポイントまたはPontaポイントの加算が遅れる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
- ポイントは各月末時点で対象となったお客さまに、翌月初頃進呈・加算します。
- 大和証券グループの役職員（部店番号が312のお客さま）は対象外です。
- ポイント利用について
- dポイントまたはPontaポイントの月間利用ポイント数の上限はそれぞれ月間3万ポイントです。月間利用ポイント数の計算は当月1日～当月末までで行います。
- dポイントを利用した注文が取消、または不成立の場合、利用したdポイントはdポイントで返還されます。
- Pontaポイントを利用した注文が取消、または不成立の場合、利用したPontaポイントはPontaポイントで返却されます。
- dポイントが返還された場合もポイントの有効期限は変更されません。有効期限間際で利用された場合、返還後にdポイントが失効する場合がございます。
- dポイントまたはPontaポイントによる返還・返却が困難であると当社が認める場合は、やむを得ず現金により返還・返却する場合がございます。
- 通信回線やシステム等の障害が発生した際にdポイント、Pontaポイントの利用ができない場合がございます。
- 当社の判断により、本サービスは変更または中止となる場合がございます。
- dアカウント連携について
dアカウント連携をする際には、以下の条件を満たす必要があります。
- 株式会社NTTドコモが定める各種規約等に同意したdポイントクラブ会員であり、dアカウントを保有していること
- ご本人名義のdアカウントを保有していること
- dアカウントでサービス連携の同意をすること
上記の条件を満たした場合でも、当社の判断によりdアカウント連携を行えない場合がございます。なお同意事項や利用規約が更新された場合、再同意を依頼させて頂きますのでご了承ください。
- Ponta会員IDの連携について
本人名義のPonta会員IDとリクルートIDを保有している際には、以下の条件を満たす必要があります。
- 株式会社 ロイヤリティ マーケティング（以下、「LM」といいます）が定めるPonta会員規約に同意したPonta会員であること。
- 株式会社 リクルート（以下、「リクルート」といいます）及びLMの定めるPontaWeb会員規約、及びリクルートの定めるリクルートID規約に同意し、リクルートIDとPonta会員IDの連携を完了したPonta会員であること。
- Ponta会員IDのサービス連携の同意をすること。
本人名義のPonta会員IDとauIDを保有している際には、以下の条件を満たす必要があります。
- LMが定めるPonta会員規約に同意したPonta会員であること。
- KDDI株式会社が定めるID利用規約に同意し、auIDとPonta会員IDの連携を完了したPonta会員であること。
- Ponta会員IDのサービス連携の同意をすること。
上記条件を満たした場合においても、当社の判断によりPonta会員ID連携を行えない場合がございます。なお、同意事項や利用規約が更新された場合、再同意を依頼させていただく場合がございますのでご了承ください。
その他、詳しくはポイント投資サービス利用規約（https://www.connect-sec.co.jp/rule/doc_p.pdf）をご確認ください。
その他
- 本キャンペーンの内容は、事前の告知なく変更、または終了させていただく場合がございます。
- 対象期間中であっても、システム障害その他の理由でサービスを停止する場合がございます。本サービスへのアクセス集中や通信回線の状態による遅延、不具合などにより本サービスへのアクセスや登録・表示などができないことにより発生した損害、またはそれに起因して発生したすべての事象につきましては、原因の如何によらず一切の責任を負いかねますので、その旨ご了承の上ご利用願います。
- お問い合わせについて
キャンペーン全般、大和コネクト証券株式会社の商品・サービスについては以下にお問い合わせください。
口座開設の流れ
口座開設の申込方法は2種類あります。
口座開設アプリ
マイナンバーカードを読み取り、契約内容を確認して送信
後日口座開設アプリに通知されるログイン情報を確認
Web
必要情報を入力し、本人確認書類等を撮影して送信
後日郵送されるログイン情報を受け取り
ログイン情報を使って
コネクトアプリにログイン
ひな株（単元未満株式等の店頭取引）
お取引にあたっての手数料等
ひな株のお取引にあたっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
当社のスプレッド
原則、株価に0.5%を乗じた価格になります。
単元株数以上（100株以上）の売却取引をされる場合
ひな株のスプレッド0.5％に対して、株式（現物取引）の手数料は0.033％です。そのため、ひな株で単元株数以上（100株以上）の売却取引をされる場合、お客さまの受取金額は、株式で取引された場合と比較して不利になりますのでご注意ください。
お取引にあたってのリスク
ひな株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
お取引にあたっての留意事項
以下の場合は注文受付ができない場合があります。
- 取引所規制等がある場合
- ① 取引所による売買規制等及び監理銘柄・整理銘柄の対象となった場合
- ② ①のほか、当社が取引規制を行う必要があると判断した場合
- 取引所から最良気配の提示がない場合
ストップ高安の場合など、取引所から最良気配の提示がない場合、立会時間中の注文受付はできません。予約注文、立会中断時間にご注文ください。
ひな株USA（外国株式の店頭取引）
お取引にあたっての手数料等
ひな株USAのお取引にあたっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただき、手数料はいただきません。
なお、購入対価は基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
また実際には円貨で受払いいただくため、購入対価は購入用の約定為替を乗じた価格、売却対価は売却用の約定為替を乗じた価格になります。
当社のスプレッド
基準価格に通常0.7％（最大で1.5％）を乗じた価格になります。
また約定為替にもスプレッドがあり、基準為替に通常30銭（最大で50銭）を加減算した為替レートになります。
お取引にあたってのリスク
ひな株USAの価格は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
ひな株USAの円換算した価格は、米ドルの円に対する為替水準により上下いたしますので、これにより損失が生じるおそれがあります。
市場の状況や個別銘柄の要因により、全日または一定時間の間、一部の銘柄でお取引を停止する場合があります。
お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、ひな株USA利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
NISAに関する留意事項
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降におけるNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
- 日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で18歳以上の方）が対象です。
- NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
- NISAで購入できる商品は以下の商品に限られます。
大和コネクト証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ひな株）※、公募株式投資信託※、外国上場株式等（米国上場株式、米国上場ADR、米国上場ETF）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更となる可能性があります。※整理銘柄又は管理銘柄に指定された上場株式、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品を除きます。
- 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円となり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1800万円、うち成長投資枠は1200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、当該売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 - NISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
- 国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISAの非課税メリットを享受できません。
- NISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。
- NISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
- NISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
- つみたて投資枠をご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
- つみたて投資枠により買付いただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- つみたて投資枠を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたて投資枠を設定していただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたて投資枠への上場株式等の受入が出来なくなります。
- NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。
- 国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。
NISA、つみたてNISAに関する留意事項
（約定後の受渡が2023年12月29日までのもの）
- NISAについては5年の非課税期間経過後、つみたてNISAについては20年の非課税期間経過後、特定口座に移管されます。
- つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
