任天堂､「最長寿」ゆえの苦しみ　4〜6月純利益55%減

任天堂が2日発表した2024年4〜6月期の連結決算は、純利益が前年同期比55%減の809億円だった。四半期の減益幅が5割を超えるのは17年7〜9月期以来、約7年ぶり。前年同期にマリオの映画などが大ヒットした反動が出た。「ニンテンドースイッチ」が任天堂の据え置き型の主力ゲーム機として「最長寿」になったことも低迷に拍車をかける。

純利益は直近の市場予想平均（QUICKコンセンサス、797億円）を上回った。売上高は47%減の2466億円、営業利益は71%減の545億円だった。任天堂はドル建てやユーロ建ての現預金を保有し、円安局面は評価益が生じる。4〜6月の期中平均レートが1ドル=約156円で推移し、為替差益に306億円を計上したが補えなかった。

前年同期は23年4月のマリオの映画公開や5月の発売後の3日で1000万本を販売した「ゼルダの伝説」の新作が寄与し、純利益は4〜6月期としては最高益（1810億円）だった。24年4〜6月期はその反動が大きい半面、そうした特殊要因のなかった22年4〜6月（1189億円）も下回った。

スイッチの販売台数が46%減の210万台、ゲームソフトは41%減の3064万本とふるわなかった。スイッチの通期の販売計画に対する進捗率は6月末時点で16%にとどまる。

スイッチは発売8年目に突入し、販売期間は2700日を超えた。次の主力ゲーム機（据え置き型）が発売されるまでの「任天堂の顔」となる期間でみて、7月11日に「ファミリーコンピュータ」の2686日を抜いて最長となった。

最長寿はコアなゲームファンからライト層まで幅広く親しまれた結果で、24年4〜6月期の業績は8年目としては健闘したとの見方もできる。3月末時点のスイッチの累計販売台数は1億4132万台。スイッチの後継機の発売日次第になるが、販売台数は携帯型を含む任天堂のゲーム機で最多の「ニンテンドーDS」（1億5402万台）を上回る可能性がある。

任天堂の古川俊太郎社長は5月、後継機に関し「25年3月期中にアナウンスする」と表明した。発売が現実味を帯びたことで消費者の意識が後継機に向き、スイッチは新規需要を取り込みづらい。今期は業績に限れば、減益幅をいかに抑えるか守りの1年になる。

秋以降に有力なソフトの発売を予定する。9月に「ゼルダの伝説」に登場するキャラクター「ゼルダ姫」を主役とした新作を出すほか、10月に「スーパーマリオパーティ」、11月に「マリオ&ルイージRPG」の新作も投入する。

東洋証券の安田秀樹アナリストは「9月以降の新作投入により、通期のスイッチ販売計画は達成できるのではないか」と分析する。

ソフト以外では、24年後半にユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ、大阪市）内に「ドンキーコング」をテーマにした新エリアのオープンし、京都府宇治市に「ニンテンドーミュージアム」の開業も予定する。

投資家やゲームファンが最も関心を寄せる後継機の新情報は2日はなかった。古川氏は今期について「スイッチの勢いの維持と後継機の準備が何よりも大切」と語る。業績が守りなら、後継機の開発は攻めだ。古川氏が攻めの手をいつどのような形で繰り出すのか、ステークホルダー（利害関係者）は固唾をのんで見守っている。