toBに向けて知識をサービスとして販売すれば経営コンサルタント、toCに向けて販売すれば情報商材屋とみなされる。このことに嫌気がさしているコンテンツの販売者は多いと思います。

だからこそ、情報コンテンツを売るものはすべて”情報商材”だと開き直って、「ディズニーの英語教材なんてクソ高い情報商材だ！」とか「ベネッセも情報商材屋！めっちゃDRMしてくる！」、「本質的には書籍も情報商材」、「プログラミングスクールなんてかなり情報商材！」という叫びをしたくなる気持ちも分かります。

ただ、「大学やベネッセ、ディズニーも情報商材を売って責められていないんだから俺を責めるのはやめろ！」はちょっとおかしいですよね。

そもそも、情報商材屋が嫌われているのって「コンテンツを売っている」からではないですよね。嫌われているのは「誇大広告で」、「購入者が満足できないコスパのものを」、「煽るような売り方をしてきた」販売者たちが作り上げた悪しき情報商材ブランドなわけです。

その悪しき情報商材ブランドと同じラベリングがされるような販売者も問題なんですよ。

大学やベネッセ、ディズニー英語教材が羨ましいのならそういう売り方を真似したらいいわけで。

大学やMBAのようにブランドが必要なモノならまだしもベネッセなんてブランドではないですよね？

東大に行きたい！京大に行きたい！って話はありますが、ベネッセの商品が買いたい！なんて聞いたことないですし。

しかし、こうやって羨ましいなら真似をすればいいじゃん、というと必ず「大学なんて設立できない」とか「ベネッセみたいな大企業は作れない」とかいう反論が来ます。

いや、エッセンスを抽出する方に頭を働かせんかい、って感じですよね。

というわけで、今回のスモールビジネス大全では上手くやっている"日本の"情報商材事業をケーススタディにして「コンテンツを売るような美味しい事業をやりたいけど”怪しい”と思われたくない、責められたくない」という人向けに”情報商材事業をうまくやる方法”について解説していこうと思います。

冒頭では「ディズニー英語教材やベネッセみたいなところからエッセンスを抽出せんかい！」と威勢のいいことを言いましたが、さすがに偉大過ぎる目標なのでもうちょっと新興の事業をケーススタディとして紹介していこうかなと思います。

世間様に嫌われている情報商材ブランドとは違い、キレイな商材事業を作るためのヒントがありますので、ぜひ参考にしてみてください。

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