大原 浩 毅然と正論を述べるトヨタ
3月30日公開「脱炭素とEV化の欺瞞が暴露されつつある～トヨタの先見性と忍耐力は称賛されるべき」で述べたように馬鹿げたEV化と距離を置いたトヨタが正しかった事は明らかだ。
逆に、米国民主党やEUにペコペコしてEV化を強力に推進した政府の愚かさが際立つ。脱炭炭素やEV化で血税を無駄遣いし、さらにはそのための重税まで国民に課した政治家、官僚・役人はまず、その責任を取るべきである。日本経済を支える自動車メーカーをいじめている場合ではない。
しかし、結果的にトヨタが正しく、自分たちが間違っていたという事実を「小物」たちは認められないであろう。憎きトヨタを何とか「悪者」に仕立てたいと考えているように思われる。
また、オールドメディアにとってもトヨタは邪魔な存在だ。
詳しくは4月10日公開「トヨタ生産システムの根源『なぜなぜ分析』はバフェット流にも通じる『外野の意見に耳を傾けるな！』という鉄則」6ページ目「なぜトヨタはバッシングされるのか？」で述べたように「電通広告不正」や「オリンピックの腐敗」などに対しても「ならぬものはならぬ」と勇気を持ってトヨタは発言してきた。
オールドメディアなどの不正を暴き、トヨタ独自のメディアである「トヨタイムズ」で国民（消費者）と直接対話しようとするトヨタを彼らが恐れるのも当然である。国土交通省とタッグを組んで、必死にトヨタバッシングを行っても不思議ではない。
今回の「認証不正問題」に関するオールドメディアの「国土交通省の言い分だけを垂れ流す」プロパガンダは、逆にトヨタを始めとする「日本の自動車メーカーの正しさの証明」と言える。
我々はオールドメディアの「プロパガンダ」に惑わされることなく、「国民からの『認証問題』」を抱えているのは国土交通省の方であるということを、しっかりと理解しなければならない。
