最終更新日:2024/3/1

JSR(株)

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業種

  • 化学
  • 半導体・電子・電気機器
  • プラント・エンジニアリング
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
233億7,000万円(2023年3月31日現在)
売上高
連結:4,088億8000万円(2023年3月31日現在)
従業員数
連結:7,994名(2023年3月31日時点) 単体:1,551名(2023年3月31日時点)

JSRは、半導体材料やディスプレイ材料など様々な製品でトップシェア※を獲得しています。近年ではライフサイエンス事業でもグローバルに展開しています。※自社調べ

JSR<化学メーカー>採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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会社紹介記事

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2021年7月に開所したライフサイエンス事業の研究所です。
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グローバルトップ製品を多く保有する半導体材料・ディスプレイ材料事業に加え、ライフサイエンス事業の拡大も進んでいます。

JSRは化学の可能性を追求し、新しい価値の創造に挑戦する、化学素材メーカーです。

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Materials Innovation マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会(人・社会・環境)に貢献します。

【素材で社会に貢献する】
JSRは、エラストマー事業で培った技術力を活かす形で、半導体材料/ディスプレイ材料/光学材料などの「ファイン事業」に進出し、グローバルトップ製品を数多く展開することで、情報電子産業の拡大と発展にも大きく寄与しています。現在では更なる事業多角化を目標に、個別化医療のための研究・診断やバイオ医薬の創薬・製造など医薬分野の社会的要請と最先端ニーズをとらえた「ライフサイエンス事業」を第3の柱として確立させるために注力しています。
このように、JSRは「Materials Innovation」の企業理念のもと、化学の可能性を追求し、素材で人間社会に貢献するために、研究開発/製品製造/事業経営などのすべての面で常に新たなチャレンジを進めています。

【社員の成長を支援する】
チャレンジを推奨し少数精鋭主義を貫いてきたJSRでは、若手社員にも重要な仕事を任せる場面が多くあります。そして十分に実力を発揮できる能力を育てるための制度の一つに、CDPと呼ばれる人材育成制度があります。CDPは、入社後10年間で原則3つの部署を経験してもらい、本人の適性や将来的な育成方向を見極めるだけでなく、キャリア形成を主体的に考え実践していく制度です。

会社データ

プロフィール

【世の中を、中から変える仕事です。】
1957年12月、合成ゴム製造事業特別措置法により、国策企業「日本合成ゴム株式会社」として設立され、創立40 周年に社名を「JSR株式会社」に変更しました。
JSRは祖業のエラストマー事業で培った技術を様々な分野に応用し、半導体材料、ディスプレイ、エッジコンピューティングといったデジタルソリューション事業においても業績を拡大してきました。また、フォトレジストやTV用の配向膜など、世界トップ製品を多数有しています。現在、今後の更なる飛躍へ向け、ライフサイエンス分野の研究にも力を入れております。ライフサイエンス事業では医療トレンドを踏まえ、バイオ医薬品分野及び先端診断分野を中心に展開を進めています。
JSRは「Materials Innovation」という企業理念の下、現行分野のより一層の進歩と、自信を持って提供できるレベルの高い「革新素材」と共に、人・社会・環境に貢献していきます。

※自社調べ

事業内容
    【デジタルソリューション事業】
    高分子材料の開発で培った技術を活用し、半導体チップの製造工程で不可欠な各種の「リソグラフィ材料」「化学的機械的平坦化(CMP)材料」「先端実装材料」、液晶ディスプレイ(LCD)や有機ELなどフラットパネル・ディスプレイ(FPD)の製造に用いる各種の「LCD材料」「次世代ディスプレイ材料」、3次元造形などに用いる「紫外線硬化樹脂」などを提供しており、グローバルにトップレベルのシェアを持つ製品が多数あります。

    【ライフサイエンス事業】
    JSRグループ内だけでなく、戦略的パートナーをグローバルに拡大しながら、個別化医療のための研究・診断やバイオ医薬の創薬・製造など医療分野の最先端ニーズをとらえた「診断・研究試薬分野」「バイオプロセス分野」に注力していきます。

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    本社郵便番号105-8640
    本社所在地東京都港区東新橋1-9-2 汐留住友ビル
    本社電話番号03-6218-3522
    設立1957年12月
    資本金233億7,000万円(2023年3月31日現在)
    従業員数連結:7,994名(2023年3月31日時点)
    単体:1,551名(2023年3月31日時点)
    売上高連結:4,088億8000万円(2023年3月31日現在)
    事業所本社 :東京
    研究所:四日市、筑波、東京、川崎
    工場 :四日市、千葉
    企業理念「Materials Innovation」
    マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会(人・社会・環境)に貢献します。
    経営方針JSR(株)は、揚げている企業理念を実行するために、2つの軸により経営方針
    を構成しています。一つは、持続的成長を続けるための普遍的な経営方針としての「変わらぬ経営の軸」で、もう一方は、社会の一員としての責任を表した「ステークホルダーへの責任」です。

    【変わらぬ経営の軸】
    ○絶え間ない事業創造
    絶え間ない大きな社会ニーズの変化に対し、必要なマテリアルも変わり続けます。JSRは今ある事業にとどまることなく、常に新たな事業を創造することで、社会ニーズの実現に貢献し、持続的な成長を達成します。

    ○企業風土の進化
    変わり続ける社会ニーズへマテリアルを通じて応え続けるために、人材・組織は常に進化し続けます。自身の良き風土を維持しながらも新しいものを取り入れ、進化するエネルギーに富んだ経営と組織を築き続けます。

    ○企業価値の増大
    マテリアルを通じて事業機械を創出し、企業価値の増大を目指します。そのためには、顧客満足度の向上と社員の豊かさの向上を重視し続けます。

    【ステークホルダーへの責任】
    ○顧客・取引先への責任
    JSR(株)の全顧客・取引先に対する責任です。

    ○従業員への責任
    JSR(株)全社員に対する責任です。

    ○社会への責任
    我々が生活し、働いている地域社会、更には全
    世界の人間社会に対する責任です。

    ○株主への責任
    株主全体に対する責任です。
    売上高推移    2021年3月期    2022年3月期    2023年3月期
    ----------------------------------
    連結  446,609百万円   340,997百万円   408,900百万円
    単体  210,480百万円   214,937百万円   137,952百万円
    平均年齢40.6歳(2023年3月末時点)
    平均勤続年数14.1年(2023年3月末時点)
    平均給与全従業員 829万円(2023年3月末時点)
    沿革
    • 1957年
      • 日本合成ゴム(株)設立
    • 1960年
      • 四日市工場稼働開始
    • 1969年
      • 純民間会社に移行
    • 1989年
      • 筑波研究所完成
    • 1997年 12月 10日
      • 社名をJSR(株)に変更
    • 2003年
      • JSR Micro Korea Co., Ltd.設立
    • 2005年
      • JSR Micro Taiwan Co., Ltd設立
    • 2007年
      • 創立50周年を迎える。
        機に企業スローガン『可能にする、化学を。』を制定。
    • 2007年
      • 「近畿大学分子工学研究所-JSRリサーチセンター」が完成
        合弁会社JMエナジー(株)設立
    • 2010年
      • JSR (Shanghai) Co., Ltd.設立
    • 2011年
      • JSR BST Elastomer Co., Ltd.設立
    • 2012年
      • JSRライフサイエンス(株)設立
        J & W Beijing Biotech Co., Ltd.設立
    • 2014年
      • JSR MOL Synthetic Rubber Ltd.設立
        シミックJSRバイオロジックス(株)設立
        JSR Electronic Materials Korea Co., Ltd.設立
    • 2015年
      • KBI Biopharma, Inc.を連結子会社化
        JSR Micro (Changshu) Co., Ltd.設立
        (株)医学生物学研究所を連結子会社化
        EUV Resist Manufacturing
          & Qualification Center N.V.設立
    • 2017年 2月
      • 「健康経営優良法人2017 ~ホワイト500 ~」 に
        認定される。【2018年、2019年連続認定】
    • 2017年
      • Selexis SAを連結子会社化
        JSR・慶應義塾大学医学化学イノベーションセンター
        (通称JKiC)設立
    • 2018年
      • Crown Bioscience Internationalを連結子会社化
    • 2022年
      • エラストマー事業を譲渡。

    働き方データ

    • 平均勤続勤務年数
      平均勤続勤務年数
      • 14.1年
      2022年度
    • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
      月平均所定外労働時間(前年度実績)
      • 16.7時間
      2022年度
    • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
      平均有給休暇取得日数(前年度実績)
      • 18日
      2022年度
    • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
      前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性)前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性)前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
      対象者13名107名120名
      2022年度
    • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
      前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性)前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性)前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
      取得者13名87名100名
      2022年度

    社内制度

    研修制度制度あり
    新入社員研修、各種階層別集合研修、海外・国内留学制度(公募・指名)、ビジネスマナー研修、専門別教育、語学教育、通信教育補助 他
    自己啓発支援制度制度あり
    通信教育支援:語学、簿記などの複数分野の講座から自身で選択受講し、合格修了した受講料の会社補助が受けられます。

    採用実績

    採用実績(学校)

    <大学院>
    北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、筑波大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京農工大学、横浜国立大学、横浜市立大学、京都工芸繊維大学、大阪教育大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岩手大学、山形大学、信州大学、静岡大学、富山大学、金沢大学、北陸先端科学技術大学院大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、三重大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、広島大学、山口大学、九州工業大学、青山学院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、お茶の水女子大学、愛媛大学
    <大学>
    北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、千葉大学、東京外国語大学、横浜国立大学、首都大学東京、横浜市立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、青山学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、立命館アジア太平洋大学、奈良女子大学、お茶の水女子大学
    <短大・高専・専門学校>
    秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

    ミネソタ大学
    チューリッヒ大学
    北テキサス大学

    採用実績(人数)     2021年4月  2022年4月  2023年4月
    ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー    
    事務系    5名      2名     5名      
    技術系   21名     12名     37名
    採用実績(学部・学科)技術系/化学、化学工学、機械、電気・電子、制御、バイオ 他
    • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
      過去3年間の新卒採用者数(男性)過去3年間の新卒採用者数(女性)過去3年間の新卒採用者数(合計)
      2023年36642
      2022年10414
      2021年17926

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