新・悪韓論

危うさ漂う韓国食品 「1級発がん物質」が検出されても「微量だから問題ない」とふんぞり返り 過去の「ゴミ餃子事件」では「輸出品だけに使用」と釈明し騒ぎが沈静化

12年、韓国のインスタントラーメン大手、農心の製品から、発がん物質ベンゾピレンが検出された。スープ製造の下請けの社長は、禁止されている材料を使ったとして逮捕された。

ところが、食品医薬品安全庁は「極めて微量であり、問題ない」とした。それを根拠に、農心は「わが社の製品は安全です」との大広告を出した。

〝普通の食品メーカー〟であるなら、同じような失敗は2度と繰り返さないものだ。ところが21年、欧州連合(EU)が、同社のラーメンから発がん物質エチレンオキサイドが基準値以上に検出されたと発表した。EUは直ちに回収措置を取った。

だが、食品医薬品安全庁は「調査の結果、国内流通製品には問題ない」と、どこかで聞いたような発表をした。

そして、今年1月18日、今度は台湾の食品薬物管理署が、農心の「辛ラーメンブラック」から、発がん性物質の農薬成分が検出されたと発表、1128キロを廃棄処分にした。

中央日報(1月18日)によると、農心は「下部原料の農産物の栽培環境由来または一時的な非意図的交差汚染ではないかと推定される」という難しい説明の後に、とても分かりやすく続けた。

「韓国内で販売される製品は分析の結果、問題がない」と。

韓国の食品メーカーに〝良心〟があるのか、どうか。「韓流食品万歳」を叫ぶ日本の流通業者や一部のマスコミはどうなのか。疑わなくてはなるまい。

■室谷克実(むろたに・かつみ) 1949年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。主な著書に『悪韓論』(新潮新書)、『反日種族の常識』(飛鳥新社)、『呆韓論』(産経新聞出版)、『韓国のデマ戦法』(同)など多数。

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