温暖化対策の先端技術で中国の競争力が高まっている。工場や発電所から出る二酸化炭素(CO2)の回収や貯留に関する特許数で世界首位であることが日本経済新聞の調査で分かった。2位の米国の3倍ある。日本は3位だった。中国は電気自動車(EV)用の電池や太陽光パネルでも世界市場を抑えつつある。脱炭素の供給網で中国の存在感が増してきた。CO2の回収は温暖化対策の鍵となる技術の一つだ。工場の排煙や大気に含まれ
全固体電池は2027〜2028年にバッテリーを主力動力源とする電気自動車(BEV)で実用化し、その後の量産を目指すとする。 より具体的には、両社から数十人を募ってタスクフォースとし、年間最大数百トン規模の硫化物系固体電解質を生産するパイロットプラントを出光興産の千葉事業所内に設けて、2027〜2028年を目標に量産技術を実証。同時に材料の安定調達のスキームを構築する。この2027〜2028年には台数は限定的ながら全固体電池搭載のBEVを発売するもようだ(図2)。
もっと燃費が良ければ理想的! マツダMX-30 R-EV 長期テスト(2) パワージェネレーターが故障 公開 : 2024.05.18 09:45 発電用ロータリーを搭載した、シリーズ式ハイブリッドのMX-30 マツダらしい楽しさは? バッテリーEVやプラグインHVとの能力差は? 英国編集部が長期テストで評価 積算2225km 静かで快適な高速走行 筆者は、プロのフォトグラファーだ。AUTOCARの取材では遠出も多く、ここ半年だけで4万km前後走っている。早朝から丸1日撮影をこなし、日が暮れた頃に高速道路を2時間ほど運転して自宅へ向かう、という過酷なスケジュールも多い。 そのため、クルマはできるだけ安楽・平穏なものであって欲しい。リラックスして、先を急げるという特徴を求めている。ありがたいことにマツダMX-30 R-EVは、クルーズコントロールをオンにすれば、穏やかに高速道路を快走できる。
中国政府による補助金支援を受けて過剰生産された製品が、国内からあふれて海外に安価で輸出される。これが市場競争を歪(ゆが)めているとして中国が欧米から指弾されている。 バイデン米政権は中国製の電気自動車(EV)への関税を4倍に引き上げるほか、太陽光パネルやリチウムイオン電池などにも制裁関税を課すと発表した。 欧州連合(EU)の欧州委員会も中国製EVなどを調査しており、状況によっては対抗措置を辞さない構えである。 今後、欧米と中国が報復関税をかけあう展開となれば、世界経済の混乱や停滞を招きかねない。強硬な措置を講じた米国はもちろん、中国においても、保護主義の高まりが望ましくないのは言うまでもない。 ただし根本的な問題は、中国の貿易慣行が不公正だとする各国の疑念に向き合わない習近平政権の姿勢にある。習国家主席が欧州歴訪で「中国の過剰生産能力問題というものは存在しない」と語ったことは理解しがたい。
全固体電池の特徴と開発動向 現在、環境対応車である電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)の需要が世界的に大きく伸びているが、EVやHVには充電池であるバッテリーを搭載する必要がある。自動車の駆動用バッテリーはリチウムイオン電池が主流だが、次世代バッテリーとして「全固体電池」の開発が加速している。 「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離? 充電インフラ? いやいや違います リチウムイオン電池は自動車だけでなく、スマートフォンや家電製品など幅広い製品に使われており、2000年代に入るとその普及が加速した。 その特徴は、従来の電池に比べてエネルギー密度が高く、小型・軽量で利便性に優れていることだ。高いエネルギー密度はEVの駆動用バッテリーにも利用されており、航続距離を伸ばすためにはリチウムイオン電池は欠かせない。しかし、電池内部のリチウム系電解液が発熱し、発火する可能性があると
中国、ハイテク企業が「低空経済」をけん引 14日、億航智能設備(広州)の展示ホールで、自動操縦型有人eVTOL(電動垂直離着陸機)「EH216-S」を報道陣に紹介する職員。(広州=新華社記者/李任滋) 【新華社広州5月17日】中国では、低高度空域を飛ぶ有人・無人航空機を活用した経済活動による新業態「低空経済」が、新たな推進エネルギーを発展させる重要な方向性となっている。 広東省広州市ではここ数年、低高度空域やインフラなどの最適化や整備に伴い、ドローンメーカーの広州億航智能技術(イーハン)や電気自動車(EV)メーカー、小鵬汽車傘下の広東匯天航空航天科技(小鵬匯天)などのハイテク企業が次々に出現。各種航空機やソリューションを世界中の多岐にわたる分野に提供するとともに、経済の質の高い発展にも新たな原動力を注ぎ込んでいる。 中国、ハイテク企業が「低空経済」をけん引 14日、億航智能設備(広州)のホ
中国のEV(電気自動車)市場の過当競争が止まらない。4月22日には、これまで価格競争と距離を置いてきた新興EVメーカーの理想汽車(リ・オート)までもが、ついに値下げを発表した。 2015年創業の理想汽車は、ライバルの蔚来汽車(NIO)、小鵬汽車(シャオペン)とともに中国の新興EVメーカー群をリードしてきた。2023年の販売台数は37万6000台に達し、3社の先頭切って通期黒字化を達成した。 中国の自動車市場では急速なEVシフトが進む一方、自動車メーカーのEV事業の損益はほとんど赤字だ。2023年に通期黒字を計上したのは、最大手の比亜迪(BYD)のほかは理想汽車だけだった。 顧客にキャッシュで返金も それだけに、今回の値下げは理想汽車にとって苦渋の決断だった。その対象は4月18日に発売したばかりの新型SUV「L6」を除く全車種に及ぶ。 具体的な値下げ額は、車種やグレードによって1万8000~
「走行距離が年2万キロ以上のEV(電気自動車)は自動車保険に入れません」 中国のニュースサイトをチェックしていて目についた見出しだ。 【動画】次々に爆発!炎上する中国のEVと電動自転車 仕事柄、EVについてネットの情報を調べることが多いのだが、そうすると「EVオーナーのヤバすぎる末路」みたいな動画やまとめ記事ががんがんリコメンドされてくるようになってしまう。 その手のEV末路コンテンツの定番ネタの一つが自動車保険だ。EVは修理代が高いから自動車保険がバカ高に、購入者は涙目......といった話。高いのも嫌だが、保険に加入できないとなると死活問題だ。 というわけで、この件についていろいろ調べたり、聞いたりしている。中国の保険会社にとってEVは確かに悩みのタネで、保険料は高く設定せざるを得ない。それでもEV普及に協力するようにとの政府の圧力によって、さほど高額ではないのだとか。内燃車の2割程度
「自動車強国」という目標を掲げ、国を挙げてEV=電気自動車へのシフトを進めてきた中国。 斬新なデザインの新型EVが次々登場しています。 その市場に今、変調の兆しが見え始めています。EVの販売の伸びが鈍化しているのです。 「EV大国」の“ほ...
BYDは2024年2月、「ガソリン車より安い電気自動車」をスローガンに、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。なぜBYDだけがこれほど車両価格を安くできるのか。 中国EV最大手の比亜迪(BYD)は、2024年2月に「ガソリン車よりも安い電気自動車」...
車の静粛性を支える、縁の下の力持ちのゴム部品が進化している。豊田合成はドアや窓枠に装着して雨水や騒音を防ぐゴム部品の形状を改良し、トヨタ自動車の新型「クラウン」などに採用された。電気自動車(EV)が普及するとガソリン車では聞こえ...
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