認知戦をセキュリティから考察

　認知戦という言葉を聞きました。陸海空宇宙サイバーに続く、第6の戦場となってきていると言われています。国会質疑の中でも認知戦という言葉が出てきて、筆者は気になっていました。認知戦というキーワードでインターネットを検索・調査し、セキュリティ面から本コラムでは次の4点について整理しています。
　① 人間の脳と神経について、研究・科学的・技術的にどのような状況にあるのか
　② 第6の戦略的領域として各国が認知戦にどのように取り組もうとしているのか
　③ どのようなモデルで検討できるのかモデル化の検討
　④ セキュリティの脅威としてどのようなことが考えられるか
セキュリティ（security）をウィキペディアや辞書を調べると、「危険や脅威から解放された状態を実現するための段取りや手段。人、住居、資産、組織、地域社会、国家などを脅威から守るさまざまな計画・段取りや手段を指しうる。危険や脅威は分野ごとにさまざまなものを指し得る。」と説明されています。国民の生命、国の領土、国の経済などを他国が引き起こす脅威から守るために、2022年12月に公表された国家安全保障戦略は、英語ではNational Security Strategyです。IT領域では、コンピュータセキュリティ、ネットワークセキュリティやサイバーセキュリティなどと対象によって使い分けています。本コラムでは、脳や認知空間を脅威から守るCognitive Securityを、認知セキュリティと呼ぶことにします。
　さらに、第6の戦場となる脳空間への認知戦について、サイバーセキュリティと認知セキュリティの脅威、及び政府への期待について考察します。
　なお、本コラムでは脳関連モデルの検討に、制御システムを参考に検討しました。医療機器、ビルや自動車等の制御システムは参考になると思います。サイバー攻撃の概要、標的型メール攻撃、ランサムウエア攻撃やバックドアを含め、筆者の次の書籍および本Tokio Cyber Portのコラムを参照してください。

① 書籍名：「米・露・中国・北朝鮮の攻撃分析から学ぶ　サイバー攻撃の新常識」
著者：CIPセキュリティリサーチ 小林偉昭、出版社：株式会社エヌ・ティー・エス
発行：2019年12月

② Tokio Cyber Port スペシャリストコラム 「医療分野を標的としたサイバー攻撃の新常識と対策の考察　～命を守るために知っておくべき現状～」

③ Tokio Cyber Port スペシャリストコラム 「ビルを標的としたサイバー攻撃の新常識と対応の考察　～そのビルの安全を信頼できますか～」

④ Tokio Cyber Port スペシャリストコラム 「自動車へのサイバー攻撃の新常識と対応の考察　～自動車へのサイバー攻撃から人命を守る～」

　脳・神経の研究、最先端技術や製品化の状況はどうなっているのか、インターネットで検索しました。以下に検索の一部から、脳・神経の世界についての状況を、映画、製品化、研究・開発の巡に列挙します。
1）映画
　筆者が見たいくつかの映画では、脳の将来を描いているものがありました。
・1982年「ファイアーフォックス」では、戦闘機操縦者の脳からの指示で、戦闘機が（人間が操作するスピードより）瞬時に操縦やミサイル発射（思考誘導兵器操作）などを実施しています。
・2009年「アバター」、2022年「アバター：ウエイ・オブ・ウオーター」では、操作員のDNAに合わせて作られた人造生命体アバターを、リンク用カプセルに入った人間が操作します。
・2017年「ゴースト・イン・ザ・シェル（漫画『攻殻機動隊』を原作）」では、人間の脳を義体（ロボット）に埋め込み、義体を操作します。
2）製品化
・脳波で操作できるラジコンヘリコプターやドローンが登場し、市販もされています。
・米国で初となる装置が2022年7月、ニューヨークの病院で男性の脳に挿入された。この男性患者は筋萎縮性側索硬化症ALSにかかり、体を動かしたり話したりする能力を失っています。この装置を使えば、患者は手を使わずにPCのマウスを操作し、主治医にメッセージを送ったり、オンラインショッピングをしたり、メールを送ったりできるようになるといいます。
・一般消費者向けのブレイン・テックのいまを知ろうというガイドブックが公開されています（*1）。ブレイン・テックの例として、脳と機械(マシンやコンピュータ)をつなぐBMI（Brain Machine Interface）ともBCI（Brain Computer Interface）とも言われる技術を応用して、脳の状態を知らせるニューロフィードバック、脳を刺激するニューロモジュレーションといった製品があるといいます。
（*1：資料）https://www.araya.org/publications/news20221014/
3）研究・開発
・脳神経科学の発展により、脳画像から心や考えを読み取ろうとする「マインド・リーディング（mind reading）」や脳神経や記憶力などを活性化させる「スマート・ドラッグ（smart drug）」等の様々な手法が生み出されています。マインド・リーディングは、個人情報が脅かされると指摘されています。
・2022年10月のNHKニュースでは、脳の神経情報を装置で強化し、AI利用で義手を制御（左手を開く、握る、紙を挟むなど）し、人形の着せ替えを楽しむ話題を取り上げていました。
・2021年5月には、脊髄損傷患者の脳に192本の電極を埋め込み、「頭の中で想像している単語を脳活動から翻訳する」という研究で、リアルタイムの翻訳精度が94％、オフラインの精度は99%に到達し、翻訳速度は毎分90文字を達成しました。この研究では、視覚皮質を「まるでペンでなぞるように」電気刺激したところ、被験者は「Z」や「W」といったアルファベットを知覚できたといいます。
・鼠の脳全体を撮影すると約１エクサバイト（１EB/Brain）、人の脳では３ゼタバイト（３ZB/ Brain）のデータ量になります。この膨大な量の情報を転送するスピードと高速画像処理などが必要になります。参考まで、ゼタ：10の21乗、エクサ：10の18乗、ペタ：10の15乗、テラ：10の12乗、ギガ：10の9乗です。
・イーロン・マスク氏が進めるNeuralinkプロジェクトは、脳内で起きていることをニューロンから「読み取る」だけでなく、脳にシグナルを「書き込む」ように設計しています。人の脳にコンピュータと連動するチップを埋め込み、人間の情報処理や判断能力を飛躍的に伸ばそうとするもので、IoB（Internet of Brains）ともBCI（Brain Computer Interface）とも呼ばれる技術です。
・Internet of Brains （IoB)プロジェクト（*2）では、ブレイン・マシン・インターフェイス（BMI）技術を活用し、脳がインターネットと繋がり、サイバー空間とリアル空間が融合したサイバーフィジカル空間でのサイバネティック・アバターCAを自在に操作したり、他者やAIと直接コミュニケーションしたりすることのできるInternet of Brains (IoB）の実現を目指しています。
（*2：資料）https://brains.link/research-theme

　認知戦についてサイバーセキュリティ及び認知セキュリティ面から考察するため、各国の主に軍事活動面から調査しました。

1）米国
　米国は、2006年頃からマインド・ウオーズ（精神戦）や2009年のニューロ・ウオーズ（神経戦）の検討が進められ、脳・神経科学や認知心理学の軍事・安全保障をはじめとした諸分野への応用がされています。ある学者は、人間の脳は情報の認知・判断等を処理する装置、肉体は制御処理装置、神経はネットワークと位置づけ、人間はだますことも操作することもできると主張していました。脳波信号や生体シグナルのセンサー技術は、人間の意識的な思考や無意識の感情を表す脳波まで検知できるレベルに到達しています。最近でも国防高等研究計画局（DARPA：Defense Advanced Research Projects Agency）での研究領域となっているようです。
　少し古い話ですが、1950年代に米国は心理戦争（Psychological Warfare）と称する作戦を、日本を含む東南アジアに展開していました。心理戦争について、7．Column’s Columnで紹介しています。

2）NATO（北大西洋条約機構）
　NATOが2020年に認知戦（Cognitive Warfare）について、図3-1に示す戦略文書(*3)を出しています。以下、本コラムに関連するところを抜粋しています。

　2014年の米国の頭脳イニシアティブ（Brain Initiative）では、EU、中国、ロシア等の大国が脳研究プロジェクトを始めている。中国は、脳は人体のHQ(headquarters)であり、このHQを攻撃することが戦場での勝敗を決定する最も効果的な戦略であると言っている。物理空間（陸海空宇宙）やサイバー空間に加え、認知（Cognitive)空間が新たな戦場になってきているとし、軍民融合での軍事用脳科学は戦争を変えるものと位置づけています。
　中国政府のOKIDB（海外重要人物DB：Overseas Key Individuals Database）には、政府・軍事・外交の200万人以上及び社会的地位のある数万人の個人情報が中国政府系のハッカーにより蓄積されている。この個人情報が認知戦に利用される。
　人間の思考や行動を司る脳内の認知領域を制御・操作することが、新たな戦争形態となってきていると説明し、脳科学、神経科学、心理学等を統合した認知科学の軍事化を進展し、長期的に認知領域で勝利するには、NBIC（ナノテク、バイオテク、インフォテク、認知科学）への戦略的な投資が必要であると指摘しています。
　また、情報戦は、情報の盗聴や改ざんなどによる情報そのものを操作し、敵の判断を誤らせるものであり、認知戦は、人間の認知・精神をターゲットに制御・操作し、永続的な軍事・政策面の勝利を得るものと区別しています。情報戦と認知戦を筆者は図3-2に整理しました。本コラムでは、この定義を利用して説明しています。
　なお、中国共産党による世界中の個人情報の窃取・蓄積・活用については、別コラム「米国成人のほぼ100％の個人データは中国共産党の手中にある」を参照してください。

（*3：資料)Cognitive Warfare：　https://www.innovationhub-act.org/sites/default/files/2021-01/20210122_CW%20Final.pdf

3）中国
a）ニューロ・セキュリティ　「制脳権」と「マインド・ウォーズ」（*4）より抜粋
　2014年には国家安全保障の新領域に焦点を合わせ、未来の戦争で「制脳権」を奪取するとの概念が提起されている。物理空間（陸海空宇宙）やサイバー空間に加え、認知空間の3つの空間があり、認知空間は人の精神や心理が構成するものである。その認知空間で制脳権を奪取する方法には、次のような4種類があるといいます。
① 認知・意識の操縦
　他人の心理と精神に影響を及ぼすことを通じて他人の行為の目的をコントロールする。
② 歴史的記憶の歪曲
　いかなる国家や民族にも歴史があり、人々の思想と社会的存在は歴史的記憶と互いに密接に結合している。教育やメディアなどにより歴史的記憶の断絶や歴史を歪曲することで価値観やイデオロギーを阻害し、コントロールする。
③ 思考方式の改変
　それぞれの国家・民族には特定の思考方法があり、異なる国家には異なる思考方法がある。社会エリートの思考方法や思想認識が、社会に与える影響は非常に大きいので、社会エリートの思考方法を改変し、危険な思考方法にして国家を混乱する。
④ シンボル(象徴)の攻撃
　それぞれの民族は、自身の文化の発展過程で、特定のシンボルを形成する。シンボルは社会を団結させるものであり、国家、民族、及び歴史上のシンボルを攻撃し、是非を転倒させ、嘲笑、風刺することができると、国家や民族の自己のアイデンティティの喪失を招くことができる。
　さらに、認知空間を巡る攻防には、次の3つの特徴があるとも説明しています。
① ボーダレス
　国家の領空・領海は明確であるが、国家の認知空間はボーダレスで、思想的・精神的な情報は、言語、文化、メディア、インターネットを通して認知空間に広めることができる。
② コントロール性
　メディアの宣伝を通じて、特定の情報を流し、イメージを作り上げることができる。映画やテレビ作品、ネットワーク上の宣伝を通じて、知らず知らずのうちに影響を受けている、コントロールされている。
③ 持久性(長期的)
　イデオロギーの領域における攻防は、長期間にわたる戦争である。学者の訪問、政治、経済、文化の交流を通じて、西側の民主的で自由な思想と価値観を中国に浸透させているという。
（*4：資料）［招待論文］ニューロ・セキュリティ　「制脳権」と「マインド・ウォーズ」で検索してください。

b）中国安全保障レポート2023（*5）より抜粋
　防衛省防衛研究所は、2022年11月に中国の軍事動向を分析した「中国安全保障レポート2023」を公表しました。報告書では、中国は認知戦で相手の意思決定を乱す「影響力工作」を多用する国と位置づけています。
　中国の人民解放軍は、影響力の工作として三戦（世論戦、心理戦、法律戦）を掲げ、物理力の軍事力と併用する発想を持っていると説明しています。世論を自国にとって有利な方向の流れに導き、相手の心理に影響を及ぼし、法律を闘争のために利用という伝統的な手法です。
　特に台湾への心理的圧力について、以下内容等を事例紹介しています。
①台湾の政治・経済・軍事の重要機関への年14億回以上のサイバー攻撃
②有害情報の偽装発信（例：WHOテドロス事務局長が、ネット上で台湾からの人種差別的な中傷を受けているという有害情報発信)
③ロシアのウクライナ侵攻直後、バイデン大統領が米軍を派遣しないとの発言に対し、台湾に対して米国への信頼を低下させる情報を、メディアを介して流布
（*5：資料）中国安全保障レポート2023： 中国安全保障レポート2023で検索してください。

4）日本
a）2022年4月26日公表の自由民主党の提言（*6）から抜粋
　中国の情勢認識として、中国は軍事の「智能化」や「認知戦」と指摘される新しい戦い方も探求し、それらを「軍民融合発展戦略」を通じて獲得した先端技術により実現することを試みている。戦い方の変化への対応として、認知戦や情報戦に対して以下のような能力強化・態勢構築が不可欠としている。
① 認知・AI
　中国の軍事の「智能化」に対峙していくため、認知・AI等のゲームチェンジャー技術の早期実用化を推進する。
② ハイブリッド戦
　ハイブリッド戦への対応に万全を期すため、サイバー分野や認知領域を含めた情報戦への対応能力を政府一体となって強化する。
③ 情報戦への対応能力（戦略的コミュニケーションの強化を含む）
　ウクライナへの侵略を踏まえれば、情報戦への備えは喫緊の課題である。日本政府が他国からの偽情報を見破り、ファクト・チェック、戦略的コミュニケーションの観点から、迅速かつ正確な情報発信を国内外で行うこと等のために、情報戦に対応できる体制を政府内で速やかに構築し、地方自治体や民間企業とも連携しながら、情報戦への対応能力を強化する。若年層も含めた国内外の人々にSNS等によって直接訴求できるように戦略的な対外発信機能を強化する。
（*6：資料）新たな国家安全保障戦略等の策定に向けた提言　～より深刻化する国際情勢下におけるわが国及び国際社会の平和と安全を確保するための防衛力の抜本的強化の実現に向けて～
https://storage.jimin.jp/pdf/news/policy/203401_1.pdf

b）2022年12月16日に公表された安全保障関連3文書からの抜粋
　「防衛力整備計画について」（*7）の認知領域を含む情報戦等への対処では、以下を記載しています。
・情報収集・分析・発信に関する体制を強化する。さらに、各国等の動向に関する情報を常時継続的に収集・分析することが可能となる人工知能（ＡＩ）を活用した公開情報の自動収集・分析機能の整備、各国等による情報発信の真偽を見極めるためのSNS上の情報等を自動収集する機能の整備、情勢見積りに関する将来予測機能の整備を行う。
・サイバー戦や電子戦との連携により、認知領域を含む情報戦において優位を確保するための部隊を新編する。
（*7：資料）防衛力整備計画について
https://www.mod.go.jp/j/approach/agenda/guideline/plan/pdf/plan.pdf

　前述2章の研究・技術動向や製品化状況から、近い将来技術的に実現されることを想定して、筆者は制御システムを参考に次のような3つのモデルを考えました。
　① 脳・神経・人体を制御システムとして捉えた脳制御システムモデル
　② 脳・神経・人体と現実空間との制御システムモデル
　③ 脳・神経と仮想空間との制御システムモデル

1）脳・神経・人体を制御システムとして捉えた脳制御システムモデル
　このモデルでは、人間の脳・神経・人体について、制御システムを参考にした脳制御システムを図4-1に示すように筆者は整理しました。なお、このモデルは、後述する2）、3）の制御システムモデルの説明で利用します。
　図4-1に従って次のように説明できます。ここでは、「脳の教科書（*8）」で定義されている、以下の感覚・知覚・認知等の定義を引用して説明しています。
・感覚：身体の内外からの情報を電気信号として神経系に取り込むこと
・知覚：感覚したものの強さ、性質、時間的経過を認めること
・認知：知覚されたものが何であるかを認める、運動結果と照合し、認知内容を修正する
　認知、行動までは、刺激→（感覚器）→感覚→知覚→認知→行動選択の流れで説明しています。曖昧なものも経験の繰り返しで（ディープ・ラーニング）、認知が飛躍して「概念」を獲得すると説明しています。
① 目や耳などから映像や音声が、脳のセンシング（感覚・知覚)機能により脳内に認知され記憶(蓄積)される。モデル図では、目がセンサーとして周囲の状況を映像として入力し、耳がセンサーとして周囲からの音声を入力します。センシング情報処理が、映像情報や音声情報を脳内の認知情報DBに、判断・決定処理が処理できる形式で保管する。
② この蓄積される認知情報を脳が分析するとともに、今までの経験・判断を基に、次の行動を決定づけします。例えば、火が家に燃え移ろうとしている状況を見たとき、消防署に電話連絡するため、スマホで119番通報をすることを決定づける。モデル図では、認知情報DBを入力として、判断・決定処理部が、経験・判断情報DBとAIエンジンを利用して、行動の方向付けを提起する。本モデルでは、判断・決定処理部とAIエンジンを合わせたものを人工知能と呼ぶことにする。
③ 適切な人体機関、例えばスマホで通報するため手や口を動かす等の起動（アクチュエイト）の神経信号を発する。モデル図では、判断・決定処理が選択して方向付けした行動を実施するため、アクチュエータ起動処理が、選択されたアクチュエータ群を起動する。スマホを手で操作して、口で火災状況を報告する。
④ この一連の動作は経験・判断情報として記憶される。モデル図では、判断・決定処理が経験・判断情報DBを更新する。
（*8：資料）BLUE BACKSカラー図解「脳の教科書」　三上章允著　講談社

　又、NATOの戦略文書の中でも脳の活動を理解するには、OODA（ウーダ）ループと人工知能・AIの組み合わせで理解できるとの説明があります。図4-2にOODAループの各処理に該当するところを赤丸〇で示しています。
①Observe：観察・・・観察した知覚情報を認知情報として取得・蓄積
②Orientate：方向付け・・・認知情報の分析による選択肢提起
③Decide：（意思）決定・・・選択肢の中から経験や判断の蓄積データを人工知能・AI的に選択・決定
④Action：行動・・・決定された行動を実行

2）脳・神経・人体と現実空間との制御システムモデル
　このモデルでは、脳・神経・人体と現実（の物理）空間を連携する仕掛けとして、非侵襲・侵襲（埋め込み)装置経由で脳（信号）情報を物理的に入出力する脳神経転送装置及び脳波を感知する脳波転送装置を、位置づけています。さらに、人間の脳情報をコンピュータで処理できるようなインタフェース情報に変換する、脳と機械(コンピュータやマシン)をつなぐBCI（Brain Computer Interface）（BMI（Brain Machine Interface）とも呼ばれる）技術を位置づけています。脳神経・脳波情報は、脳神経・脳波転送装置のBCI技術によりコンピュータ処理できるデジタル情報に変換され、制御装置のBCI技術経由で、制御ソフトウエアが最適な制御を実施するという制御システムモデルとして筆者は図4-2に整理しました。
　この制御システムモデルを使用することにより、2章の脳・神経の研究・技術動向や製品化状況を説明することができます。図4-2には以下の例を説明しています。
① 脳への書き込み（スマート・ドラッグ)、
② 脳情報の読み出し（マインド・リーディング）、
③ 義手操作（一部図4-1で説明する手の制御装置イメージを使用）、
④ 筋萎縮性側索硬化症ALS患者等の医者との会話、
⑤ 脳波・脳情報により機器（家電機器、自動車、ピアノ、ロボット、戦闘機、ヘリコプター等や重要インフラ）の制御

　図4-2の赤点線で囲まれた四角内の非侵襲・侵襲装置、脳神経・脳波転送装置と制御装置を一体化し、ヘッドマウント小型装置として開発することができると思います。帽子のように頭にかぶり、重要インフラの制御システムをリモートに設置した制御装置経由で操作できるようになると思います。軍事的には、図3-1のNATO戦略文書Cognitive Warfare表紙のようにヘッドマウント装置タイプが小型化して兵士に装備され、戦闘機やロボット兵器を操作できるようになると思います。

3）脳・神経と仮想空間との制御システムモデル
　若者や子供が利用しているオンラインゲームでは、パソコン、TVや家庭用ゲーム機をインターネットに接続し、画面上の兵士等のアバターを操作するためコントローラのキーを指で動かし、ゲーム進行はオンラインで共有され、リアルタイムで複数の別プレイヤーとの共同作業や情報の共有もできます。この延長線上で、脳で考えていることをコントローラ経由の指操作ではなく、脳からの情報で直接操作できるようにするものが将来系として考えられると筆者は思っています。例えば、脳制御システムが仮想空間上にアバターを作り出し、仮想空間上で他のアバターと交流する「アバター制御」というものです。
　筆者は、脳・神経と仮想空間との制御システムモデルを、図4-3に整理しました。このアバター制御モデルについて、図4-3を使用して次のように説明します。
① 脳に接続する装置（非侵襲・侵襲）と脳神経・脳波転送装置が、脳波情報や脳情報に対してBCI技術を活用し、Aさんの能制御システムに転送します。この能制御システムは、図4-1で説明した脳の機能を実現します。
② 能制御システムは、BCI技術でコンピュータ処理ができるように変換された脳情報を情報DBに蓄積します。Aさんの脳情報と能制御システムの情報DBは、同期しています。
③ 能制御システムの制御ソフトウエアは、仮想空間（インターネット）に接続され、仮想空間上のAさんのアバターと連結されます。Aさんの指示（Aさんの脳情報＝情報DB）に従い行動（アバター操作に対応する指示コードの実施）を進めていきます。
④ Aさんのアバターの行動情報（感覚・知覚等）を能制御システムは、情報DBに反映していきます。この反映された情報DBの情報が、BCI技術で人間の脳が理解できる信号に変換され、脳神経・脳波転送装置、非侵襲・侵襲装置経由で、Aさんの脳に反映されます。
⑤ Aさんのアバターからの感覚・知覚情報などを現実空間と同じように認知して、Aさんは次の行動を決定していきます。
　以降、①から⑤の繰り返しで、脳がインターネットと繋がり、サイバー空間でアバターを自在に操作したり、他者のアバターとコミュニケーションしたりすることが実現されて行くと思われます。このように、多くの人間の脳がインターネットを介して接続されているInternet of Brains（IoB）が現実的になっていくと筆者は想像します。

　サイバーセキュリティと認知セキュリティからの脅威考察では、2つのモデルからの検討が必要と思います。
1） 脳・神経・人体と現実空間との制御システムモデル
　脳・神経・人体と現実空間との制御システムモデルでは、サイバーセキュリティと認知セキュリティの2つの脅威に分けることができます。なお、図中のパートナーとは、友好関係にある人物・組織としています。
a） サイバーセキュリティからの脅威考察
　サイバーセキュリティからの脅威として、制御装置やリモート制御装置、脳神経・脳波転送装置、非侵襲・侵襲装置等の組み込み機器（IoT機器）のソフトウエアやファームウエアへのサイバー攻撃が考えられます。この制御装置のソフトウエアの脆弱性を攻撃して侵入し、義手操作が誤操作されたり、現実空間の重要インフラの制御システムが誤操作されたりします。攻撃の流れを、図5-1の①に示します。
　人間が開発するソフトウエアは、脆弱性から逃れることはできません。この脆弱性を攻撃者、特に軍や政府関係のサイバー攻撃者が、認知戦を有利にするため攻撃することが考えられます。基本的には、脆弱性を作り込まない組み込み機器のソフトウエアやファームウエアの開発手法の活用、脆弱性検出のペネトレーションテストやファジング等がサイバーセキュリティの堅牢化に必要です。
　又、図5-1内の②で示すように、攻撃者が制御装置や脳神経・脳波転送装置や非侵襲・侵襲装置などを設置している建物（青点線------で囲んだ部分）に侵入して、直接制御装置等を操作することも考えられます。入退室管理や装置へのアクセス管理強化などが重要になります。
b） 認知セキュリティからの脅威考察
　ターゲットの人間に対する影響を与えることを意図した認知セキュリティ攻撃では、まずサイバーセキュリティ攻撃で制御装置やリモート制御装置に侵入し、不正な情報を脳内に書き込んだり、脳内情報を読み出したりする操作をされてしまうことが考えられます。攻撃の流れを、図5-1の③に示します。
　又、図5-1内の④で示すように、攻撃者が建物に侵入して、直接制御装置等を操作し、脳内への情報書き込みや脳内情報読み出しをすることも考えられます。
　現実の世界で新聞・TVやインターネットのウエブ、SNS、YouTubeなどに長期的に影響を与えるような情報を発信する認知セキュリティ攻撃を、図5-1内の⑤で説明しています。対策としては、3章の4）日本の自由民主党の提言（*6）で触れていますように、偽情報を見破り、正しく周知するファクト・チェック＆プロモートに対応できる体制を政府内に構築し、認知セキュリティ攻撃への対応能力を強化する必要があります。

2） 脳・神経と仮想空間との制御システムモデル
　脳・神経と仮想空間との制御システムモデルでは、サイバーセキュリティと認知セキュリティの2つの脅威に分けることができます。
a） サイバーセキュリティからの脅威考察
　攻撃の対象は、脳制御システム内のソフトウエアやファームウエアとなります。この脳制御システムの脆弱性を攻撃して侵入し、脳制御システム、脳神経・脳波転送装置や非侵襲・侵襲装置を誤動作させたりします。図5-2内の①で説明しています。
　又、図5-2内の④で示すように、物理的に侵入した攻撃者による脳制御システム、脳神経・脳波転送装置や非侵襲・侵襲装置への物理攻撃への対策を検討する必要があります。
b） 認知セキュリティからの脅威考察
　ターゲットの人間に対する影響を与えることを意図した認知セキュリティ攻撃では、図5-2内の②で示すように、攻撃対象のアバターに対して、攻撃者のアバターが影響を与える対話等を実施して、攻撃対象者の脳制御システム経由で、攻撃者の脳へ影響を与えるような攻撃です。
　又、仮想空間で改ざんやフェイクニュース等のサイバー攻撃を実施し、引き続き認知セキュリティ攻撃を実施し脳への影響を与える攻撃を、図5-2内の③で説明しています。対策としては、ファクト・チェック＆プロモートを強化する活動が必要になると思います。
　サイバー攻撃で脳制御システムへ侵入し、脳神経・脳波転送装置や非侵襲・侵襲装置を使用した認知セキュリティ攻撃により、図5-2内の⑤の流れで脳が操作されることも考えられます。

　政府への期待について考察します。
1）情報戦と認知戦
　防衛力整備計画等の説明では、「認知領域を含む情報戦等への対処」と説明されています。本コラムで筆者は、攻撃の対象が大きく異なるとの考えから、情報戦と認知戦を分けて説明しています。
　米国やNATOが第6の戦場である認知領域での認知戦と捉え、認知領域の研究開発を軍事目的からも推進していることから、日本でも認知領域での研究開発の強化・推進が必要と思います。長期的に認知領域で勝利するには、NBIC（ナノテク、バイオテク、インフォテク、認知科学）への戦略的な投資が必要であるとNATOでは指摘しています。
　WILL2023年2月新春号で、高市早苗経済安全保障担当大臣が、「宇宙・サイバー・電磁波・認知領域の研究開発は喫緊の課題」と、従来の3つの宇宙・サイバー・電磁波領域に加えて、認知領域を加えて説明しています。
2）ファクト・チェック＆プロモートへの政府内体制構築と運用
　ディープフェイクという話題がテレビなどでも度々紹介されています。音声、動画にAIを活用して、本物の人物が話をしているよう見せることが可能になってきています。影響力のある政治家や評論家がディープフェイクで、TVやSNSなどで社会に影響のある発言をして、社会を混乱することが現実になってきています。一つのルートでの情報だけでなく、複数ルートや複数メディアでの情報を、各自が判断していかなければいけない社会になっていくと思われます。登録された信じられる（Trustな）人・組織からの発信であることを証明するような仕掛けも必要になると思います。
　図5-1と図5-2で説明していますが、偽情報を見破るファクト・チェック機関及び国内及び海外で日本の文化や歴史を正しく周知する長期的なファクト・プロモート機関を、政府内に構築し、認知戦への対応能力を強化する必要があります。国民全体に対するセキュリティ力の向上を図ることも大切です。
3）アクティブ・サイバー・デフェンス等への考察
　通信の秘密を定めた「電気通信事業法」や「不正アクセス禁止法」等が、アクティブ・サイバー・デフェンスを検討する上で再検討が考えられているようですが、バックドアなどが組み込まれていると思われる製品のソフトウエアのリバースエンジニアリングを可能とする検討も必要と思います。
　アクティブ、能動的なセキュリティ力を強化していくためには、守だけの発想だけでなく、攻撃で何が可能かを考える力を持つことが、結果として最適な防御方法を考える力になると思います。攻撃力なくして、防御は不完全だと思います。
　体制面では、国家安全保障戦略には内閣サイバーセキュリティセンターNISCを発展的に改組し、一元的に総合調整する組織を設置すると記されています。各省と民間からの出向者を主体とした短期的体制ではなく、重要インフラへのサイバー攻撃や防護への対応実務を5年ほどの一定期間経験し、各省庁や民間でローテーションするような組織を検討するのも良いのではないかと思います。米国の国土安全保障省DHSのサイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁CISAの体制も参考になると思います。
　2023年1月初めに、電力・原子力や通信などの重要インフラのサイバー攻撃防護を、自衛隊が民間と連携して実施することを検討し始めたと報道されました。米国国防総省DoDの米国家安全保障局NSAの体制や軍民連携での重要インフラサイバー演習等も参考になると思います。
　サイバーセキュリティ攻撃を前段の攻撃手段として利用し、脳へ影響を与える認知セキュリティ攻撃を引き続き実施することも考えられます。そこで、認知戦や認知セキュリティへの対応を含めた対応を進めていくことも必要と思います。

　筆者の著書のコラムから心理戦争について一部引用します。
＜心理戦争とは＞
　心理戦争Psychological Warfareとは、Warfareで表現されているように一種の戦争です。「日本テレビとCIA　発掘された「正力ファイル」」には、次のように心理戦争について触れています。次に引用します。
　「敵に打撃を与え、戦意を喪失させるのは軍事力の行使ばかりではない。情報をコントロールし、プロパガンダで洗脳することによっても同様な効果が得られる。そして両方を巧みに併用した時の効果は絶大だ。近代戦は、大量の人命と物資の消耗を伴うので、心理戦を多用して軍事力の使用を可能な限り少なくし、無駄な破壊や殺戮を避けるようにしなければならない。」
　米国が、第2次世界大戦後（1950年代）に実施したラジオを利用したVOA（Voice of America）から、現在までの心理戦争について見てみましょう。
　米国は、第2次世界大戦後（1950年代）、心理戦略局（Psychological Strategy Board）（大統領直属で国務省、国防省、CIAで構成される）が中心となり、西ヨーロッパ、東南アジア（日本、韓国、台湾、フィリピンなど）、中央アジアへの共産主義の侵略へ対抗するため、当該国や地域に軍事基地を構築するとともに、ラジオを活用した反共産主義プロパガンダを、実施し続けたと言われています。具体的には、朝鮮戦争時（1950年6月25日～1953年7月27日（現在休戦中））、ラジオを利用したVOA（Voice of America）を実施したと言われています。
　さらに、高度なVOA（Vision of America）にテレビを利用できるように、東南アジアではまず日本に、軍事・民間に利用できる多目的・多種メディア用マイクロ波網の構築をさせました。このインフラを使って、NHK（1953年2月）と日本テレビNTV（1953年5月）のテレビジョン放送が実現されました。占領下のような直接的な反共産主義を前面に出すことができないので、間接的な方法で米軍の駐留（軍事的支配）などに対して、米国を敵視しないように心理戦争を実施し続けることになったようです。「名犬リンチンチン」や「パパは何でも知っている」等の米国ドラマや米国ニュースを流すことにより、番組の中の人物（アメリカ人）に感情移入し、アメリカ人の気分になり、米国への反抗心を薄めたようです。
　2000年代頃から個人がインターネット（仮想Virtual）環境から、例えば、購入・販売・決済などの経済活動、音声から映像までを利用した情報発信と自己主張、老人見守りや家庭のお風呂や冷暖房のネット指示等々の現実（Real）環境での体験を、実行できるようになっています。さらに、個人が、仮想空間でユーザ分身であるアバターになって、仮想空間内に創造された世界で、冒険など好き勝手なことを、体験できるようになっています。このように体験Experienceを通して、自己のやりたいことができるようになっています。実空間ではなく、仮想空間で体験できるので、心理戦争に使用されるのではないかと、筆者は考えています。Voice（ラジオ音声）からVision（テレビ映像）、さらにインターネットでのVirtual Experience（実空間と同じような体験）に進展したとき、心理戦争は、どのように変化していくのでしょうか。仮想現実VR（Virtual Realty）では、ヘッドマウントディスプレイ装置を使用して、体感性のあるゲーム、ロボット操作や操縦シミュレーションなど幅広い分野で利用されるようになっています。同様に、拡張現実AR（Augmented Realty）では、ヘッドマウントディスプレイを通して現実の風景を見る際に、建物の名称を表示し、過去に存在した建物を再現表示するといった利用方法等が検討されています。特に、軍事、航空、医療の分野での開発が先行しています。戦闘機パイロットが被るヘルメットのバイザー部分に、各種の情報が表示され、目標との距離や、目標がレーダーに捕らえられているかどうかなどの情報が、パイロットに追加されて伝達されます。その結果、パイロットは、現実を強化された形で認識し、敵機を正確に撃破することが可能になるのです。
　VR/ARの中に、国家の意向や制約を取り込むことにより、個人の活動が影響を受けていくのではないかと思います。敵対国に対する意図的かつ急進的な思想形成にも、利用される恐れがあるのではないかと思います。
　2019年中頃から、日本でもフェイク動画とかフェイク音声がテレビなどで取り上げられています。現在の画像技術や音声技術は、AIを利用して、現実の人物の動きや音声をほとんど本人と同じに作り出すことができるようになってきています。一般人はテレビでの映像をほとんど疑うことなく、登場人物の主張をよし悪しは別として、事実として受け入れてしまう傾向にあります。YouTubeやFacebook等でも著名人や影響のある人の映像、発言をそのまま受け入れてしまう傾向にあります。動画と音声を組み合わせることにより、例えばトランプ大統領が北朝鮮とかイラン関係で挑発的な発言をしているという投稿ビデオがあったら、放送局はどう取り扱うでしょうか。事実関係を徹底的に洗うことは当たり前で、周囲状況から本人が話した内容かを複数人の関係者に確認をしなければいけないことになり、現在よりも一つの映像を放送するための手続きが大変になると思われます。
　YouTubeやFacebook等のような発信時に真偽のチェック（フェイクかどうか）が厳密でないメディアでは、社会的な混乱を引き起こす可能性が大きいように思われます。メールにも映像や音声の添付が可能ですので、同じような恐れがあります。
　一つのルートでの情報だけでなく、複数ルートや複数メディアでの情報を、各自が判断していかなければいけなくなるのでしょうか。登録された信じられる（Trustな）人・組織からの発信であることを証明するような仕掛けも必要になるのでしょうか。
　当然、心理戦争として、各国は研究し、利用のタイミングを狙っている可能性が高いと思われます。