「貯金をしても貯まったような気がしない。一日も早く韓国に戻って新しい仕事を見つけるべきか心配している」。日本の情報技術（ＩＴ）企業に就職して現地で勤務中のチョンさん（４２）はこのように語った。韓国の中小企業で勤務していたチョンさんは２０１９年、自身の経歴を生かして日本に渡った。普段から日本語を独学するほど日本に関心があったチョンさんは数カ月間、日本での就職に向けて準備し、難なく入社した。そして以前より１０％ほど多い年俸で契約し、現地で新しい職場生活を始めた。満足な生活を送っていたチョンさんは昨年から悩みが深まった。急激な円安のためだ。 チョンさんは「以前のような為替レート（１００円＝１０００ウォン台）ならよいが、今は８００ウォン台になり（稼いだお金を）韓国の銀行口座に移せずにいる」とし「年俸が増える幅よりウォン高円安の幅が大きいので実際の所得は減っている状況」と伝えた。チョンさんのように日本で就職した韓国人の大半は日本円で給与を受けても結局は韓国に戻ることを考えているため、稼いだお金を韓国ウォンで計算する。韓国に扶養家族がいるケースが多いうえ、就業ビザの在留期間が決まっているからだ。日本人と結婚して定着しない限り永住権の取得も難しい。 ◆日本、求職者１００人に対し雇用１３１件 日本就職ブームが「スーパー円安」の余波で弱まっている。従来の日本現地就業者の悩みが深まるだけでなく、日本での就職を考慮している国内求職者の間でも冷たい雰囲気が形成されている。最近オンラインの日本就職関連コミュニティーには「年俸の実際の受領額に利点がなく、日本行きをあきらめる」という内容のコメントが書き込まれている。「日本の会社はそうでなくても年俸が多くないが、為替レートまで考えれば残るものがない」という反応が多い。「生涯結婚せず一人で暮らすつもりなら可能だ」「東南アジアも求人難が深刻だが（日本より）東南アジアで働くのがよい」などという冷笑的な反応までが出ている。 全般的な就職難が続いてきた韓国と違い、日本では求人難が深刻だ。「失われた３０年」の長期不況を抜け出して景気が回復傾向に転じた半面、急速な少子高齢化で勤労者数は不足しているからだ。厚生労働省によると、日本国内の有効求人倍率は２０１８年が１．６１倍、１９年が１．６倍と、１９７３年（１．７６倍）以降の最高水準となり、昨年も１．３１倍だった。求職者が１００人なら雇用は１３１件と、雇用が求職者より３０％以上も多いということだ。韓国で狭き門を叩くよりも日本で働くのがよいと考え、日本での就職に挑戦する求職者が増えた背景だ。 しかし韓国産業人力公団によると、日本就職者（研修および斡旋就職含む）数は２０１９年の２４６９人から２０２２年は１１５４人、昨年は１２９３人と半分に減った。同じ期間、日本国内の有効求人倍率が１倍より高く維持されていることを考慮すると、コロナ流行の余波で国家間の移動が難しかった２０２１年（５８６人）は例外としても日本就職ブームがそれだけ弱まったという分析だ。専門家らは円安をその原因を挙げている。あるヘッドハンティング会社の関係者は「日本の経済状況が良く、日本国内の雇用も依然として多いが、円安が進んで（国内では）日本就職の問い合わせが急激に減った」と説明した。