必要なものだけを短く、効果的に
ビジネスと人権eラーニング
ビジネスと人権
eラーニング
導入社数
445
社
累計視聴者数
17.9
万人以上
※導入社数は子会社を含む。
2024年4月時点データ/みんなのSX eラーニングの実績値
まずは資料請求
ビジネスと人権領域のコンサルタント監修
実務で応用できるコンテンツ
貴社の状況に合わせた学習プランをご提案
まずは資料請求
こんなお悩みはありませんか?
何からすべきなのか
わからない
何からすべきなのか
わからない
社内で人権への取り組みを始めないといけないが、何を学びどう行動すればいいのかわからない。
人権方針を策定したが
従業員への教育ができていない
人権方針の公表によって従業員向けの教育が必要だが、社内での取り組みが決まらず進んでいない。
自社が採用すべき教材を
選べない
自社が採用すべき教材を
選べない
自社の状況に合う人権教材を選びたいが、バリエーションが豊富で悩んでいる。
「
ビジネスと人権eラーニング
」は
研修担当者の課題を
まるっと解決
研修担当者の課題をまるっと解決
「ビジネスと人権eラーニング」特長
01
専門家が監修したコンテンツ
用意しているコンテンツは、企業における人権方針の策定・設計・実施などの実績をもつ「ビジネスと人権」の専門家と、企業のサステナビリティ推進の研修・コンサルティングを行う当社で共同制作。
何から始めていいかわからない担当者でも、プロフェッショナルが用意したコンテンツによって「人権への取り組み」をスタートすることができます。
全社に手軽に教育可能、
理解度テストで定着を確認
資料とURLだけでeラーニングを社内展開。忙しい担当者にとっても煩わしい打ち合わせはなく、電子契約とお振込の完了後1週間程度で、必要なすべての教育を開始できます。
また、本教材による学習効果が測定できる「理解度テスト」を用意。従業員の学習内容の定着確認もでき、効果的な学習機会の提供が可能です。
02
03
豊富な教材から自社の状況に合わせて
カスタマイズできる
豊富な教材から自社の状況に合わせてカスタマイズできる
受講者の役割や人数・部署によって学習すべき内容は異なります。
教材はバリエーションが豊富であるため、目的に合わせて最適な教材を組み合わせられます。
また、これまで多くの企業の研修・コンサルティングを伴走してきた当社がいつでも相談に対応するので、教材選びに迷われても安心です。
お客様の声
キッコーマン株式会社
時間や場所にとらわれず学べて、グループ会社社員の人権意識の向上に寄与
食料加工品・製造
導入プラン:買い切り(日本語・英語)
管理職向け:約900名
導入の背景
国内外で幅広くビジネスを展開している当社は、事業活動を行う上で人権を尊重する重要な責任があると考えています。そのためには、社員ひとり一人の人権に対する意識を高める必要があると感じており、最適な研修教材を探していました。全世界のグループ会社への展開にあたり、場所や時間にとらわれず繰り返し学習することができるようにするために、今回、eラーニングを導入するに至りました。
導入の決め手
「ビジネスと人権」について基礎から段階的に学べる内容で、デザインもシンプルで分かりやすかったことから導入を決めました。またご相談時に弊社からの質問や要望に丁寧にご回答・アドバイス頂けた点も導入に至った理由の一つです。
得られた効果
事業活動には様々な人権リスクが潜んでいることを良く理解していただけたと思います。eラーニング形式なので、社員の都合でいつでも学習できた点、またナレーションと合わせた字幕がついている点が好評でした。
東洋紡株式会社|サステナビリティ推進部
柔軟な受講形式とわかりやすい資料により、急務だった全従業員への人権尊重の教育に貢献
素材・材料
導入プラン:買い切り(日本語・英語)
グループ会社含む全従業員:約5,300名
導入の背景
企業における人権尊重が一段と求められる中、従業員が正しく理解し適切に業務を遂行するために、意識の向上と知識の修得が急がれていました。人権尊重はあらゆる職場と業務に関わることから、全従業員に早期に教育をおこなうべく、eラーニングを活用することとしました。
導入の決め手
人権に関連する主要なトピックスを網羅し、資料とともに動画を使ってわかりやすく解説されている。場所や時間にとらわれることなく在宅などフレキシブルな形態で受講が可能。また繰り返し受講することで、学習内容を確実に理解できるといった点が採用の決め手となりました。
得られた効果
企業が事業を継続する上で人権の尊重は不可欠であり、業務を行う上で理解しておく必要があるため、このような学習の場を継続的に提供してほしいといった意見が、受講者よりありました。
東京建物株式会社|人事部
自社に合った動画を選択でき、理解度テストで状況確認できたことがポイント
不動産
導入プラン:サブスク(日本語)
全従業員:約1000名
導入の背景
当社はKPI・目標の一つとして、「人権方針の周知 グループ各社への展開・遵守」を設定しており、毎年従業員に対してビジネスと人権に関する研修を実施しております。2023年度の研修を検討するにあたり、ビジネスと人権に関して分かり易く、網羅的な学習ができるDrop様のeラーニングを導入することに至りました。
導入の決め手
複数の動画から必要なトピックを選択できたため、自社に合った内容で導入することができた点と理解度確認テストにより受講状況を確認できる点が大きかったです。またご相談の段階から、教材の内容や導入フローについても丁寧にご説明頂き、安心感が持てました。
得られた効果
自身のタイミングでトピックごとに視聴できる形が社員から好評でした。基礎的な「人権とは」というところから学び直せたことで意識醸成の土台が作れたと思います。また理解度確認テストの受講状況も定期的に知れたことで、未受講者に受講を促し、最終的には99.6%の受講率まで高めることができました。
株式会社J-オイルミルズ
約80%の従業員が研修に満足
食料加工品・製造
グループ会社含む全従業員:約1,300名
受講者からは、人権の歴史から他社事例まで広く人権と企業との関わり合いを学ぶことで、人権について改めて考える良い機会となったという声が多く寄せられました。また内容は分かりやすく、約8割の従業員が役に立つ研修だったと回答しており理解促進に繋がったと思います。
石原ケミカル株式会社
全社への人権方針の周知に寄与
電子関連・自動車用品・工業薬品
従業員数:約280人
役員や社員だけでなく、嘱託やパート社員にも受講してもらうことで、全社的に人権方針を周知する一助になりました。
今回のeラーニングは、当社の社員が人権について考えるきっかけになったと思います。
今後は社員一人ひとりが人権課題を認識し、社会に対して何をすべきなのか、自ら考え自ら行動することを期待しています。
サンプル動画
「ビジネスと人権eラーニング」で学べる内容
「Dropのeラーニング」で
学べる内容
人権の基礎知識から企業に関係する人権の取り組みまで、幅広くラインナップを揃えています。
必要な教材を選んで契約できるため、必要な知識だけを効率よく学習できます。
「ビジネスと人権」eラーニングで
学習できる内容
「ビジネスと人権eラーニング」で学習できる内容
番号
タイトル
内容例
1
人権とは
・
人権の定義
・
人権の歴史
・
国内外の規範に基づいた人権の考え方
・
SDGsと人権の関係
2
企業活動の拡大・グローバル化と人権侵害
・
ビジネスで人権対応が重視されるようになった背景
・
企業のグローバル化が招く人権侵害
・
企業活動による人権侵害の例
3
「ビジネスと人権」の考え方
・
サプライチェーン上の人権問題
・
サプライチェーン上の人権侵害の責任の所在
・
企業が人権への負の影響を軽減する重要性
・
企業が考慮すべき人権の範囲
4
企業に求められる人権尊重
・
人権の考え方の成り立ち
・
「ビジネスと人権に関する指導原則」の概要
・
企業が責任を負うべき3つの形態(Cause/Contribute/Directly Linked)
5
「ビジネスと人権」に関する国内外の動向
・
国別行動計画(NAP)の基本的な考え方
・
日本政府の「ビジネスと人権」にまつわる動向
・
ハードローとソフトローの概念
6
企業活動に関係する人権(1)賃金・労働ほか
・
賃金の不足・未払・生活賃金の定義と事例
・
過剰・不当な労働時間の定義と事例
・
労働安全衛生に関する課題の定義と事例
・
結社の自由の定義と事例
7
企業活動に関係する人権(2)ハラスメント
・
企業で起こりうるハラスメント
・
職場でのさまざまなハラスメントの定義と具体例
・
改正育児・介護休業法の段階的な施行と求められること
8
企業活動に関係する人権(3)差別とアンコンシャス・バイアス
・
職場における差別の定義と具体例
・
ジェンダーに関する人権問題
・
外国人労働者の権利の侵害
・
アンコンシャス・バイアス(無意識の偏見)の影響
・
広告表現やマーケティングに関連して起こりうる人権課題
9
企業活動に関係する人権(4)サプライチェーン上の人権課題
・
サプライチェーン全体で生じやすい人権課題
・
強制的な労働の定義と具体例
・
児童労働の定義と具体例
・
消費者の安全と知る権利
・
先住民族や地域住民のあらゆる人権の侵害
・
そのほかの起こりうる人権侵害の事例
10
企業活動に関係する人権(5)プライバシー・表現の自由・テクノロジー・環境
・
プライバシーの権利の侵害の定義と事例
・
表現の自由の侵害の定義と事例
・
テクノロジー・AIに関する人権問題
・
環境・気候変動に関する人権問題
11
企業が人権に取り組む意義
・
企業がなぜ人権に取り組む必要があるのか
・
「人権リスク」は誰にとってのリスクか
・
企業の人権への取り組みが与える影響
・
サプライチェーン上の取引関係において選ばれる企業になるには
12
企業による人権の取り組み(1)全体像・人権方針
・
企業に求められる3つの人権の取り組み
・
人権方針の定義と必要性
・
人権方針が満たすべき条件
・
望ましい人権方針のあり方
13
企業による人権の取り組み(2)人権デュー・ディリジェンス
・
人権デュー・ディリジェンスの定義と目的
・
人権デュー・ディリジェンスの実施プロセス
14
企業による人権の取り組み(3)是正・救済
・
是正・救済の定義
・
是正・救済のプロセス
・
さまざまな形で人権に負の影響を与える可能性
・
苦情処理(グリーバンス)メカニズム
・
苦情処理メカニズムに求められる要件8つ
よくある質問
まずは資料請求
こんな方におすすめです!
・
eラーニングや理解度テストのデモ画面を見たい方
・
人権への知識定着や運用課題を解決したい方
・
eラーニングの料金やプランについて知りたい方
下記フォームへ必要事項をご記入の上、送信ください。
©Drop Inc.