一般社団法人ALIVE

一般社団法人ALIVE

LEAD
YOURSELF,
LEAD
THE FUTURE
じぶんをリードする、
次代をリードする

ABOUT
ALIVEとは？

日本最大規模
“越境学習型 次世代リーダー
育成プログラム”

企業ではたらく社会人、地域で生活する人、
伝統文化を守り続ける人。
それぞれが混ざり合い、関わり合いながら、
徹底的に課題に向き合う。
多様性に溢れるチームだからこそ、
異なる意見やアイデアが飛び交う。
ときには、感情的にぶつかることだってある。
でもそれは、きっと本気で向き合っている証。
だからこそ、普段では味わえない学びがある。
そのプロセスを通じて、自分に眠る可能性を、
とことん呼び起こしてほしい。

定期無料説明会はこちら

FEATURES
プロジェクトの特長

企業人事の皆さんと
一緒につくりあげた、
現代の次世代リーダーの
学びに直結するプログラム。

大企業の経営者、人事部、人材育成担当、過去参加者など、さまざまな人・企業を横断して、次世代リーダーが実際の現場で使える最善の学びを届けるためのアップデートをくりかえしてきました。現場の声を大切にしながら共につくりあげたからこそ、日本で最大規模の越境型人材育成プログラムへと成長しました。

Point!
過去参加企業：延べ200社
過去参加者：1000名超（2022年度時）

参加者が本気で
夢中になる“研修”である。

ALIVEでは、参加者に自らの意志ある選択を大事にしたいという想いから何をするかを参加者が”自由”に自分達で考えるプログラムになっています。また参加者が向き合う課題も正解が用意されたケーススタディーではなく、リアルな社会課題です。
参加者は研修の枠にとらわれることなくリアルなプロジェクトとして夢中になって自分達の力を発揮しようとします。
社会課題を提供する”答申先”も解決策を考える”参加者”も共に本気で共創し、夢中になります。

Point!
2人に1人が過去すべての研修の中で
1番夢中になったと回答

どんな企業の方でも
受講しやすい費用設定。

ALIVEでは１人でも多くの人に”かけがえのない経験”をしてもらいたいという人事の仲間の想いで作り上げてきました。この想いのもと人材育成のプロフェッショナルが複業で多く関わることで、数多くの企業に参画いただきやすい費用設定となっています。また、育成したい人数・時期に合わせて選べる料金メニューとなっていますので、ぜひ自社の人材育成計画にあわせてお申し込みください。

費用の詳細はこちら 費用の詳細はこちら 下部の資料請求から
内容をご参照ください。

WHAT WE DO
プロジェクトが提供できること

テーマ答申先↔ALIVE↔企業
詳しくはこちら

VOICES

導入実績 企業人事部の声

プロジェクト参加者の声

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スペシャルムービー

PARTNERS
プロジェクト参画企業

  • サントリー
  • 日本郵便
  • ITOKI
  • クロスプラネット
  • パーソルテクノロジースタッフ
  • パーソルキャリア
  • NTT東日本-南関東
  • USHIO
  • パーソルテンプスタッフ
  • Waris
  • 博報堂DY
  • 野村総合研究所
  • 日本航空
  • グリコ
  • 東京都
  • ネスレ
  • TEIJIN
  • YOKOGAWA
  • GLOBAL BRIDGE
  • TERUMO
  • ADASTRIA
  • CELM
  • 東急
  • トランスコスモス
  • 花王
  • CANON
  • EPSON
  • JAPEX
  • エステー
  • HASEKO
  • JATCO
  • NTT西日本
  • 綾羽
  • 朝日放送
  • カルビー
  • 工機ホールディングス
  • KUL
  • 住友林業
  • ダイワハウス
  • 三菱マテリアル株式会社
  • 三菱鉛筆株式会社
  • 東京ガス株式会社
  • シスメックス株式会社
  • コニカミノルタ株式会社
  • 株式会社アイシン
  • 三井情報株式会社
  • 東日本旅客鉄道株式会社 (JR東日本)
  • 富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
  • KDDI株式会社
  • ヤンマーホールディングス株式会社
  • …ほか

PROJECT MEMBERS
プロジェクトメンバー

  • テーマオーナー
    寺平 佳裕
    合同会社こっから
  • テーマオーナー
    寺村 日蕗香
    有限会社知足庵／一般社団法人cross bridge
  • テーマオーナー
    渡邉 和真
    Bridgestone Corporation
  • テーマオーナー
    大原 学
    一般社団法人マツリズム
  • テーマオーナー
    服部 克也
  • テーマオーナー
    増井 克久
    株式会社ブリヂストン

本活動の持続的な発展と開発のために、ALIVEの趣旨にご賛同いただいた各社経営者や人事責任者の方々によるアドバイザリーボードを組成しています。参加側と同じく、このダイバーシティなネットワークが、企業や業界、慣例などのあらゆる境界線を越え、ALIVEプロジェクトを更に進化させます。

新谷 健司
株式会社経営参謀 代表取締役
一色 顕
Cross Border Learning 株式会社 代表取締役社長
猪股 祐一
クロスプラネット株式会社 （元）代表取締役社長
河合 和彦
株式会社博報堂DYホールディングス 秘書部長
清永 治慶
株式会社サービスマーケティング　代表取締役
坂本 正樹
株式会社シグマクシス Director
渋谷 和久
パーソルホールディングス株式会社 グループ経営戦略本部長
松本 祐美子
日本郵便株式会社 人事部人材研修育成室 課長
三﨑 冨査雄
株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部 シニアパートナー
米倉 史夏
株式会社Waris 代表取締役・共同創業者
流郷 紀子
カルビー株式会社 人財・組織開発部 部長
東 大史
一般社団法人村楽 理事
古田 智子
株式会社LGブレイクスルー 代表取締役 / 一般社団法人 公民連携活性化協会 代表理事
植松 侑子
特定非営利活動法人Explat 理事長／合同会社syuz’gen 代表社員
成澤 俊輔
世界一明るい視覚障がい者
藤田 克也
株式会社ヴェイン 代表取締役
小田垣 栄司
株式会社ノヴィータ 創業者
斉藤 晴久
株式会社AnyWhere 代表取締役

CONTACT
お問い合わせ

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NEWS
新着情報

代表理事

庄司 弥寿彦

株式会社100DIVE 代表取締役CEO／合同会社CONNECTIVE 代表社員／一般社団法人組織変革のためのダイバーシティOTD普及協会　代表理事
1995年サントリー株式会社入社。人事課長時に、ALIVEの前身となる次世代リーダー研修「モルツ・プロジェクト」を企画。その際、「社会的団体の想いに、ビジネスのリソースをつなぎ、変化を巻き起こす」ことをライフワークとして強く認識。2017年ALIVEを立ち上げ、ボランティアながら駐在中のNYから参画。2018年4月サントリーを退社しALIVEの代表理事に就任。社会課題解決等のプロジェクトマネジメントの受け皿として合同会社CONNECTIVE創立。2019年にALIVEから派生した、一般社団法人OTD普及協会を設立し代表理事就任。
専務理事

墨 健二

合同会社こっから 代表社員 ／ 株式会社プレイフォー 代表取締役
前職のリクルートグループでは、新サービス・新事業開発に従事。2016年に合同会社こっからを立ち上げ、主に企業の人材開発・組織開発領域でのサービスを行い、ファシリテーターとして様々な学びの場づくりを実践。ALIVEの前身であるサントリーMALTSプロジェクトにボランティアとして関わり、「この取り組みをサステナブルなものへ」という想いから、ALIVEの立ち上げに至る。現在は池袋でベトナムフォー専門店「フォーティントーキョー」を経営し、実業で組織・人材開発を実践中。
理事

片山 翔太

パーソルキャリア株式会社
株式会社インテリジェンス（現・パーソルキャリア株式会社）入社。コンサルタントとして、採用支援からブランド構築・制度設計まで幅広く従事。その後、マネジメントを経験した際に、「人が持つ、無限の可能性」に魅かれ、異動希望にて人事職へ。現在は、組織人材開発の領域にて、自社サクセッションプランの設計に携わりながら、ALIVEの理事も兼任。
理事

黒川 公晴

合同会社こっから 代表社員 ／ 一般社団法人 Brain Active with 代表理事
前職は外交官。米国で組織開発を学んだ後、ワシントンDC、イスラエルでの勤務を経て帰国。様々な国益、文化、価値観がぶつかり合う交渉や協力に携わる中で、多様性において発揮される個の可能性、個と組織の関わり方に強い関心を持ち、2018年独立。以降、国内外で組織開発・人材開発のファシリテーター・コーチを務める。ALIVEでは主に、全体プログラムの設計とファシリテーションを担当。一般社団法人Brain Active with代表理事、ミネルバ大学「Managing Complexity」「Leading Innovation for Impact」講師。
理事

長田 健吾

合同会社with feeling 代表
2003年にJR東日本に入社。製品の技術開発に約12年間、人事関係に約4年間従事。またプロボノとしてALIVEプロジェクトの運営や地域事業の活性化に携わる。ひとりひとりが自分の想いとつながり周りの協力を得ながら夢を形にしていくプロセスを支援すべく2020年に独立。企業にはファシリテーターとして、個人にはパーソナルコーチングとしてセッションを提供している。
パートナー

巴山 雄史

合同会社こっから 代表社員
2006年株式会社リクルートに入社。住宅領域でのメディア営業・マネジメントを経て、2016年に「合同会社こっから」を創業。人材開発・組織開発の企画・ファシリテーションに従事する傍ら、自社の財務・労務等も担当する。「単なる知識や行動パターンのレパートリーを増やすだけでなく、ベースの人間そのものに対する本当の能力開発が必要」を信条とし、ALIVEの立ち上げ当初から事務局として関わる。
パートナー

畑 俊彰

株式会社インヴィニオ プロデューサー
2009年からの9年間、日本郵便株式会社において、ビジョン策定、組織風土改革、異業種リーダー育成研修、新規事業開発など様々なプロジェクトをリードする傍ら、社団法人ALIVEの立ち上げに携わる。「人や組織が殻を破る瞬間を支援したい」という思いから、人材開発・組織変革の領域で多くのクライアントを抱える株式会社インヴィニオに転職。現在同社のプロデューサーとしてクライアント企業におけるリーダー育成・組織変革を支援。
パートナー

岡村 菜見子

オフィスミモザ合同会社
2007年住宅設備会社へ入社。営業職として数年勤務し、結婚を機に退職。出産後、子育てをしながらできる仕事を模索。色々なご縁のおかげで、フロントに立つ方々のお手伝いすること、伴走するお仕事に出会い、その仕事が好きを自覚する。「ワガママに生きる」をモットーに、仕事/主婦業/ママ業/プライベートをバランスよくすべて叶える生き方を実現中。
フェロー

丸尾 和廣

株式会社野村総合研究所
1998年株式会社野村総合研究所に入社。システムエンジニアとして流通、通信向けアプリケーションシステムを構築するプロジェクトに従事。2018年より企業価値の向上、企業理念の浸透を目指しコーポレートブランディング担当として活動中。ALIVEには2017年発足時よりチームサポーターをはじめ事務局運営に参画。人が持つ可能性を信じ、どのような場、組織でも学び合いながら自分らしく生きることを一人ひとりに寄り添い伴走中。
フェロー

原山 幸一郎

2018年３期、チームサポーターとしてALIVEに初参加。
フェロー／セッションオーナー

中村 圭輔

株式会社野村総合研究所
2008年株式会社野村総合研究所に入社。システムエンジニアとして、産業・通信向けのアプリケーション開発に従事。現在の仕事は、社内外のDX推進や組織変革。2018年にALIVEにサポーターとして参画。ALIVEプロジェクト中で多様性のあるチームが、本音の対話により関係性を深め、熱量を持ちながら答えのない課題に向かう姿に感動し、それらをDXの中で再現性のあるものにするべく継続的にALIVEと関わり続ける。
フェロー

矢頭 慎太郎

パーソルテンプスタッフ株式会社
2003年現パーソルテンプスタッフ株式会社に入社。人材派遣・人材紹介・アウトソーシングの営業/営業支援などに従事し、現在は、業務改革や若年層向けキャリア教育などを推進。ALIVEには、2018年の企業派遣をきっかけに、チームサポーターやアルムナイコミュニティ立ち上げに参画。ALIVEの”LEAD YOURSELF"に共感し、そこに繋がる場を広げるために関わりを続ける。
フェロー

安藤 太一

外資系化学メーカーにて工業用副資材のB2Bマーケティングに従事。入社後、販売職を経て、電子用材料市場、自動車産業市場、建築市場における新規開拓を推進。現在は、ものづくり企業の研磨加工工程自動化の推進をアジア地域担当としてリード。
セッションオーナー

山本（間野）えり子

ひとえひとまの
2005年にインテリジェンス(現パーソルキャリア)に入社。営業職を3年経験した後、人事企画・中途採用・人材開発・組織開発など人事領域に約11年従事。より多くの組織や人の可能性が開かれていくプロセスを伴走支援するため2019年に独立。個人向けには、ライフパーパスコーチングや個人セッションも提供している。

お問い合わせされる方は下記よりご連絡ください。
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本ウェブサイトは、一般社団法人ALIVE（以下「当社」）の事業内容等を紹介するサイトです。

個人情報保護方針

当社は、以下のとおり個人情報保護方針を定め、個人情報保護の仕組みを構築し、全従業員に個人情報保護の重要性の認識と取組みを徹底させることにより、個人情報の保護を推進致します。

個人情報の管理

当社は、お客さまの個人情報を正確かつ最新の状態に保ち、個人情報への不正アクセス・紛失・破損・改ざん・漏洩などを防止するため、セキュリティシステムの維持・管理体制の整備・社員教育の徹底等の必要な措置を講じ、安全対策を実施し個人情報の厳重な管理を行ないます。

同意する