編集部へのお問い合わせはこちら

環境問題とは|七つの種類と原因・影響、SDGsとの関連を詳細解説

環境問題とは|七つの種類と原因・影響、SDGsとの関連を詳細解説
環境問題とは(デザイン:増渕舞)
サステイナビリティー分野専門ライター/佐藤みず紀

環境問題とは、人々の活動によって地球環境に変化が生じて起こる問題のことで、SDGsとも深い関わりがあります。この記事では、7種類の環境問題と、注目されるようになったきっかけ、SDGsとの関係性を、サステイナビリティー分野に詳しい著者がわかりやすく解説します。

著者_佐藤みず紀さん
佐藤みず紀(さとう・みずき)
大手自動車リース会社の法人営業、広報、CSR担当を経て、退職後サステイナビリティー分野を専門とするフリーランスライターに転身。現在はおもにESG/SDGsに特化した非財務データプラットフォームを提供するサステナブル・ラボのパートナーライターとして鋭意活動中。2019年からスペイン在住。

1.環境問題(Environmental issues)とは

環境問題とは、人々の活動によって地球環境に変化が生じて起こる問題のことです。環境問題は特定の地域だけに限定されるものから、地球規模での影響を及ぼす問題までさまざまな種類が存在します。

(1)世界的な環境問題のきっかけ

世界的な環境問題のきっかけになったのは、18世紀後半に始まった産業革命です。経済が発展してきた一方、化石燃料の使用による大気汚染や有害物質を含む廃水による水質汚濁などの公害が発生し、環境の悪化が明るみに出ました。

できごと
1965年 アメリカ国連大使(当時)のアドレー・スティーブンソンが、国連経済社会理事会で「私たちは、全員が共に小さな宇宙船に乗って旅行している乗客で、わずかな空気と土に依存している」と演説する
1970年4月22日 世界各地で「アースデー」を開催
1972年 スウェーデンのストックホルムでおこなわれた国連人間環境会議で環境に対する理念・原則が明文化される(人間環境宣言
UNEP(国連の環境保護組織)が創設される
1979年 第1回世界気候会議で世界気候計画が採択
1980年 ドイツで「緑の党」が誕生
1985年 ウィーン条約(オゾン層保護に関する条約)採択
1988年 IPCC(気候変動に関する政府間パネル)設置
1992年 環境と開発に関する国連会議開催(通称、地球サミット)の開催
1994年 気候変動枠組み条約の発効
2015年 国連サミットで持続可能な開発目標(SDGs)採択
COP21(気候変動枠組み条約第21回締約国会議)でパリ協定が採択

参照:20世紀の利便性向上の歴史と環境問題|環境白書環境問題の歴史|環境再生保全機構

ストックホルムでの国連人間環境会議から20年を経て、持続可能な開発に向けた地球規模の取り組みを構想・実行するなど、世の中の環境に対する意識が年々高まっています。2015年のSDGsおよびパリ協定の採択を機に、政府や国際機関だけでなく民間企業や地方自治体レベルでの行動が加速しました。

(2)日本の環境問題の歴史

日本の環境問題の始まりは、明治以降の近代化政策とされることが一般的です。第2次世界大戦後の工業復興期に環境問題が深刻化し、公害対策の法律や規制が整備されていきました。

できごと
1891年 足尾銅山鉱毒問題の国会提起
1932年 大阪府が煤煙(ばいえん)防止規則を制定(日本初の発令)
1949年 東京都が工場公害防止条例を制定
1955年 富山県でイタイイタイ病が社会問題化
1956年 水俣病の発生を公式発表
1961年 三重県四日市市で喘息(ぜんそく)患者が多発
1964年 厚生省に公害課が発足
1967年 公害対策基本法の制定
1968年 大気汚染防止法・騒音規制法の制定
1971年 環境庁の設立(公害行政の一本化/自然・環境保全を扱う機関の発足)
1972年 初の「環境白書」発行
自然環境保全法の制定
1980年 日本がラムサール条約とワシントン条約に加盟
1990年 地球温暖化防止行動計画が決定
1997年 COP3(気候変動枠組み条約第3回締約国会議)で京都議定書の採択
2001年 環境庁から環境省へ再編
2020年 2050年までに脱炭素社会をめざす「カーボンニュートラル宣言」

参照:環境問題の歴史|環境再生保全機構

2.主な環境問題と原因・影響

世界では、現在もさまざまな環境問題が発生しています。なかには人々の生活に深刻な影響を与えるものも存在します。以下では、環境問題の種類と原因・影響を七つに分けて紹介します。

(1)気候変動(気象災害)

気候変動は、人間の生活や経済、生物に大きな影響を与えます。気候変動は太陽活動の周期変化など自然現象で生じる面もありますが、化石燃料の使用など、人間の活動に起因して温室効果ガスが増加し、気温や気象パターンに変化を与えているともいわれています。

①猛暑

高温になる夏は「外での活動がしにくくなる」「熱中症で搬送される人が増える」「農作物の収穫時期や農耕に適した地域が変化してしまう」などの問題が起こりやすくなります。

②豪雨

大雨は河川氾濫(はんらん)や土砂災害を発生させ、発生地域の住民の生活に甚大な被害をもたらします。

③その他

北米のハリケーン、南米・アフリカ・アジアの大雨、ヨーロッパの記録的高温や森林火災など、世界各地で気象災害が発生しています(参考|令和5年版 環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書〈要約〉p.3|環境省)。

(2)大気汚染

自動車や工場から排出される化学物質によって生じる大気汚染は、酸性雨・光化学スモッグ・PM2.5などさまざまな問題の原因となります。大気は国境を越えて移動するため、世界各国が協力して対策する必要があります(参照:大気汚染が引き起こす問題|環境省)。

①酸性雨

工場や自動車から出る二酸化硫黄(SO2)や窒素酸化物(NOx)などの汚染物質が大気中で強い酸性物質に変化し、その物質が雨に溶けこむと酸性雨になります。「建物の表面が溶ける」「森林や農作物が枯れる」「水中生物のすみかがなくなる」などの影響があります。

②光化学スモッグ

汚染物質が強い太陽光を浴びて光化学オキシダントという有害物質になり、大気中にたまると白いもやがかかったような光化学スモッグになります。「目がちかちかする」「のどが痛む」など人間の健康に影響を与えるだけでなく、植物にも害を与えます。

③PM2.5

2.5マイクロメートル(0.025mm)以下のとても小さな粒子状の汚染物質で、肺の奥深くまで入り込み、人間の健康に悪影響を与えます。産業で排出された汚染物質が原因で発生するほか、火山の噴火など自然現象でも発生します。

(3)海洋汚染

海洋ごみは、海の生物や海洋環境への影響・漁業への影響・船舶航行への障害・沿岸地域の居住環境への影響などが問題となっています。

日本の沿岸地域で見つかる漂着ごみの多くが人工物であり、その大半はプラスチックです。環境省による海洋ごみ調査によると、海洋プラスチックごみの約8割は陸域からの流入とされています。海洋に流れたプラスチックは、太陽の紫外線などの影響で分解され5mm以下のサイズのマイクロプラスチックとなり、生態系に悪影響を及ぼします。

(4)水質汚染

水質汚染は、地球上のきれいな水が人間の生活や産業活動によって汚濁・汚染される環境問題です。水質汚染の原因は、大きく生活排水と工業排水の二つに分けられます。

①生活排水

生活排水とは、台所・トイレ・風呂・洗濯など日常生活で使用されて生じる排水のことです。1日に1人当たりが使用する水の量は250Lにのぼります。下水道が整備された地域の生活排水は処理施設で処理されてから河川へ流れますが、そうでない地域の生活排水はそのまま河川に流出されます(参照:生活排水読本|環境省)。

②工業排水

かつて日本では、工業排水が原因で水俣病やイタイイタイ病などの公害が発生しました。水質汚染は、有害物質を含む産業排水が河川や湖に流れ込むことで発生します。現在の日本では規制が強化され、工業排水による水質汚染は改善しています。工業排水は工場内で汚れを取り除く処理をしたうえで、河川や海域などに流されます(参照:水質汚濁対策 p.11|環境省)。

(5)土壌汚染

土壌汚染とは、人間の活動によって排出された有害な物質が土に蓄積されている状態のことです。トリクロロエチレンやベンゼンなどの揮発性有機化合物や、鉛、ヒ素、六価クロムなどの重金属によって引き起こされます。

具体的な発生原因には、「有害物質が土にこぼれる」「有害物質を含む排水が漏れて土に入り込む」「廃棄物が不適切に土に埋められ雨などで有害物質が土に溶けだす」「排ガスなどに含まれる有害物質が土の上に落ちてくる」などがあります(参照:土壌汚染による環境リスクを理解するために p.3-5|環境省)。

①土壌汚染の特徴

水中や大気中とくらべ、土壌中の有害物質には主に以下の特徴があります。

● 移動しにくく長時間土にとどまりやすい
● 汚染されていることに気付きにくい(目に見えにくい)
● 一度汚染されると排出をやめても長い期間にわたり影響を及ぼす

②土壌汚染のリスク

土壌汚染には主に以下のリスクがあります。

● 汚染された土が口に入ったり直接肌に触れたりするリスク
● 汚染された土から有害物質が溶けだした地下水を飲むリスク
● 汚染された土の上で育てられた農畜産物を食べるリスク
● 生態系への悪影響
● 悪臭

(6)生物多様性の危機

生物多様性とは、地球上に生息する生き物の多様性とそのつながりのことです。地球上には長い歴史のなかで3000万種ほどの多様な生き物が誕生し、それぞれが直接的・間接的につながり支え合って生きています。近年はこの生物多様性が危機にさらされています。

①生物多様性からの恵み

人間が生きるのに欠かせない食料・水・衣服の素材・建築の木材などは、生物多様性からの恩恵で支えられています。医薬品にも多くの植物由来物質が使用されています。そのほか、マングローブやサンゴ礁による津波の軽減、豊かな森林や河川の保全による山地災害や土壌流出の軽減など、安心して暮らせる環境にも生物多様性が関わっています。

②日本の生物多様性に迫る四つの危機

日本の生物多様性は以下の危機にさらされています(参照:生物多様性に迫る危機|環境省)。

● 開発や乱獲による種の減少・絶滅、生息・生育地の減少
● 里地里山などの手入れ不足による自然の質の低下
● 外来種などの持ち込みによる生息場所の変化や遺伝的な攪乱(かくらん)
● 気温上昇や海面上昇など地球環境の変化による危機

(7)資源の枯渇

大量生産・大量消費型の社会システムは大量の廃棄物を生み出し、健全な物質循環を阻みます。気候変動問題・天然資源の枯渇・大規模な資源採取による生物多様性の損失など、さまざまな環境問題とも関係しています。

①採掘資源の問題

鉄・アルミ・銅などのベースメタル、チタンやニッケルなど希少なレアメタルは、産業に欠かせない素材ですが、鉱山開発は環境問題と隣り合わせです。また生活に欠かせない石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料は枯渇性資源であるうえ、温暖化の原因となる温室効果ガスを多く排出します(参照:世界の産業を支える鉱物資源について知ろう|経済産業省資源エネルギー庁)。

②廃棄を前提とする経済システムの限界

従来は「生産→使用→廃棄」という一方通行の経済活動(リニアエコノミー)が主流で、使用後に大量の廃棄物が発生することまで考慮されていませんでした。しかし、採掘可能な天然資源の量や廃棄物の処理能力には限りがあるので、このスタイルによる経済活動は長期的には持続不可能と考えられ、サーキュラーエコノミー(循環型経済)への移行が求められています(参照:What is a circular economy?|The Ellen MacArthur Foundation)。

3.環境問題とSDGsの目標

環境問題の解決とSDGsは密接にかかわっています。ここでは、環境問題とSDGs目標との関係性をそれぞれ解説します。

目標 内容 関連
目標1「貧困をなくそう」 貧困の撲滅 土壌の劣化や侵食・化学薬品の乱用・長期にわたる過剰な放牧・森林伐採などの環境問題が、小規模自作農民の収入を圧迫し、貧困に追いやる
目標2「飢餓をゼロに」 飢餓の撲滅、食料安全保障 土壌汚染・気候変動によって食料生産が困難になり、人口に対する十分な食料の確保や流通ができなくなる
目標3「すべての人に健康と福祉を」 健康・福祉 大気汚染や海洋・河川汚染などが、人々の健康と福祉に影響をあたえる
目標4「質の高い教育をみんなに」 万人への質の高い教育・生涯学習 環境問題を解決に導くには、環境保護の重要性や取り組むべきことを幅広い層に対して教育することが必要
目標5「ジェンダー平等を実現しよう」 ジェンダー平等 気候変動・森林破壊・水不足・不十分な衛生環境などが世界中の女性にもたらす不相応な影響
目標6「安全な水とトイレを世界中に」 水・衛生の利用可能性 飲料水や衛生の確保・水資源配分問題(湖や河川の上流地域での過剰取水)・水質汚濁問題(上流地域での汚染物質排出など)
目標7「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」 エネルギーへのアクセス すべての人が安心して使える地球環境に配慮したエネルギーシステムの構築が必要
目標8「働きがいも経済成長も」 包摂的で持続可能な経済成長、雇用 経済優先の行動にともなう環境配慮の欠如で公害問題や環境問題につながるリスク
環境配慮型ビジネスが新たな雇用を生む可能性
目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」 強靭(きょうじん)なインフラ・工業化・イノベーション 環境への負荷が少ない技術の開発や産業プロセスの構築で、強靭なインフラと環境イノベーション実現の両立
目標10「人や国の不平等をなくそう」 国内と国家間の不平等の是正 経済発展国が排出した廃棄物を受け入れる貧困国の廃棄物処理問題の解決
先進技術を持つ国や企業による発展途上地域での環境技術教育の実施
目標11「住み続けられるまちづくりを」 持続可能な都市 環境負荷の少ない建物や設備の導入・自然と共存するまちづくり・自然災害に強い安心安全な都市機能など
目標12「つくる責任、つかう責任」 持続可能な消費と生産 天然資源の効率的かつ適切な利用・廃棄物の削減と管理・サーキュラーエコノミーへの移行
目標13「気候変動に具体的な対策を」 気候変動への対処 気候変動に影響を与える温室効果ガス排出量の削減・二酸化炭素(CO2)を吸収する森林の保全
目標14「海の豊かさを守ろう」 海洋と海洋資源の保全・持続可能な利用 海洋プラスチックごみ・海洋酸性化・海水温の上昇・漁業資源の乱獲・海洋生物が生息できない海域の増加リスク
目標15「陸の豊かさも守ろう」 陸域生態系・森林管理・砂漠化への対処・生物多様性 農地拡大や都市開発による森林減少・生物多様性の消失・高温化や極度乾燥で発生する森林火災の対応
目標16「平和と公正をすべての人に」 平和で包摂的な社会の促進 環境問題の深刻化による快適な居住地域の変化
水や食料不足が対立を招く
目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」 実施手段の強化と持続可能な開発のためのグローバル・パートナーシップの活性化 SDGsの達成および環境問題の解決には、資金面・技術面・システム構築・体制などさまざまな場面でパートナーシップが不可欠

参考:持続可能な開発のための2030アジェンダ/SDGs | 環境省

4.環境問題の解決に向けて企業が取り組むべきこと

人々の活動に起因する環境問題の解決には、社会システムの大きな変容が求められます。システムチェンジには今の社会を形作っている企業の取り組みが欠かせません。

20世紀の公害問題からCSR(企業の社会的責任)の重要性が認識され、事業活動にともなう環境負荷の低減が求められるようになりました。現在はESGの視点で経済の在り方が見直され、企業と社会環境の双方に持続可能性が求められています。

ネットポジティブ(企業活動を通じた環境への良い影響が悪い影響を上回ること)の考え方も出てきており、企業が環境問題解決に向けて主体的に取り組むことへの期待が大きくなっています。

(1)カーボンニュートラル実現への取り組み

企業がおこなうべきアクションの一つとして、カーボンニュートラル実現への取り組みが挙げられます。カーボンニュートラルは温室効果ガスの排出と吸収量を同じにして、実質的にゼロにすることを意味します。

例えば、オムロンはスコープ1・2(自社領域から直接的・間接的に排出される温室効果ガス)について2050年度までに温室効果ガス排出量ゼロ、国内の全76拠点のスコープ2について2024年度にカーボンゼロを掲げています。

この目標を達成するための取り組みの一つとして、オムロンでは電子部品事業の国内5カ所の生産拠点において、2023年5月から太陽光発電システムを活用した生産を開始しました。年間約1200tのCO2排出量の削減効果が期待できるとしています(参照:オムロン、電子部品事業の国内全工場で太陽光発電を用いた生産を開始|オムロン)。

(2)水資源を守る取り組み

水資源を主体的に守る取り組みも重要です。

例えば、キリングループでは水を基本的な原料とする企業として、2014年から自社の事業地域における水リスク・水ストレス調査を実施しています。またバリューチェーン上流の水問題解決のため、スリランカの紅茶農園内にある水源地の保全活動を2018年から実施中です。そのほか、水源地の近隣住民に水源地保全の大切さを理解するための研修を実施したり、パンフレットを配布したりして、意識向上にも取り組んでいます(参照:キリングループ環境報告書2023 p.52-54|キリンホールディングス)。

(3)生物多様性を守る取り組み

企業の事業活動によっては生態系にも影響を与えているので、生物多様性を守る取り組みも求められます。

例えば、花王では「生物多様性の基本方針」を掲げており、「自然や生物多様性への依存と影響を最小限に抑え、その恵みを最大限に生かすことをめざす」と明記しています。同社は多くの製品にパーム油を使用していますが、パーム油農園の開拓は森林破壊につながることや、原材料不足による調達リスクがあることから、パーム油の代替となる天然・非可食系の油脂源を使用する技術を開発しています(参照:花王サステナビリティレポート2023 p.334|花王)。

5.環境問題の解決に向けて私たち個人にできること

環境問題の解決には、企業だけでなく個人にもできることがあります。できることから一つずつ取り入れましょう。

私たち個人にできること 詳細
省エネ ・エネルギー効率のいい電気機器を使用する
・使用しない家電のプラグを抜く
・エコドライブを心掛ける
移動手段の見直し ・交通手段を見直す
・長距離の移動は公共交通機関を利用する
・中近距離は自転車や徒歩で移動する
買い物の見直し ・プラスチック包装以外の食材・食品を選ぶ
・食べきれる分だけ購入する
・マイボトルを持ち歩く
・SDGsに積極的な企業の商品・サービスを選ぶ
ごみを出さない工夫 ・日用品や衣類をフリマに出して再利用する
・家具や家電をメンテナンスしたり修繕したりして長く使用する
・ごみは適切に分別してリサイクルされるようにする

6.経済合理性だけでなく環境合理性も考えよう

私たちの快適な生活は、電気・ガス・水・食料・医療システムなどがスムーズに供給される経済システムのうえに成り立っています。しかし、その経済システムから環境問題が発生していることも事実です。

社会全体が経済的な豊かさや利便性ばかりを追い求める行動を続け、環境を守る配慮に欠けると、環境問題の解決には至りません。経済合理性だけを豊かさの指標と考えるのではなく、地球環境や資源を大切にする取り組みやその成果にも目を向けてみてはいかがでしょうか。

この記事をシェア
関連記事