監査トレーニーに受からない？しっかりと対策して合格をつかみ取るには！

監査トレーニーの採用基準

監査トレーニー制度についておさらいすると、この制度は「公認会計士試験の受験生に対して、監査法人が給与を支払いながら実務を任せ、合格までサポートをする」という特徴があります。
監査トレーニー制度を採用する監査法人側の思惑としては、次のようなものがあげられます。

ただ、この点について裏を返せば、採用する法人は、これから雇う人材に対して次のようなリスクを抱えているとも言えます。

そのため、監査トレーニーを雇う場合、資格の有無は別としても、正社員登用と同等のシビアな人物評価やポテンシャルを推し量る判断しています。受験生なら誰でも採用されるというわけではありません。

具体的な採用基準

監査法人側が監査トレーニーを採用するにあたっては、資格や年齢、学歴など大まかな基準が存在します。

資格

一般的に、監査トレーニー職の求人では、次のような資格を有する人材が求められます。

しかし、ハードルは下がる傾向にあり、公認会計士・USCPAの資格取得を“目指している”人材であっても、応募できるケースが増えてきています。

応募時の年齢

建前として、日本において採用時の年齢制限は認められておらず、多くの監査トレーニーの募集要項・求人票において、年齢に関する明確な記載は見られません。
しかし、実際のところは「30代前半」が一つのラインとなっていて、これよりも高齢の人材は採用も厳しくなるものと推察されます。

ただ、この点について監査法人側の視点に立って考えると、その理由もイメージしやすいでしょう。
監査トレーニー制度は「まだ公認会計士試験に合格していない人材」を将来の戦力として採用する制度であり、監査法人としても長期的な戦力になりそうな人材を積極的に採用したいのです。

年齢が30代半ば以降に差し掛かっている、あるいは過ぎてしまった人は、別の選択肢を模索することも視野に入れておきたいところです。

学歴

実力を問う企業・組織が増えてきている日本ではありますが、BIG4などの監査トレーニーでは学歴も採用基準に含まれているものと考えられます。
大手は有名だけあって応募者数も多く、どうしても倍率が高くなってしまい、複数のフィルタに頼らざるを得ないのかもしれません。

しかし、中小監査法人は学歴・職歴を不問とするところも見られ、大学卒業者でない場合もポテンシャルが評価される可能性は十分あります。

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監査トレーニーに受からない人の特徴

先にあげた採用基準を満たしていたとしても、監査トレーニーとしてふさわしくないと判断されれば、採用されることはないでしょう。
例えば、以下のような特徴がある人は、監査トレーニーに受かりにくいかもしれません。

謙虚さが感じられない

監査トレーニーとして働くということは、周囲から仕事・勉強についてサポートされる立場であることを意味しており、働き始めた時点では「職場への貢献度」がどうしても限定されます。
監査法人から経済的支援を受ける立場でもあるため、応募段階から度が過ぎるアピールをしたり、社会人としての基本的なマナーがなっていなかったりする場合、採用は厳しくなります。

面接対策が不十分

監査トレーニー志望者の中には、面接対策が不十分で採用を勝ち取れない人も少なくありません。
面接官とのやり取りは、日常会話ともビジネスシーンとも違うコミュニケーションを要求されるため、聞かれたことを簡潔明瞭に伝える訓練が必要です。

特に、単純な質問に対する回答で詰まる人材は、面接でネガティブな評価を受けやすくなります。
面接対策として質疑応答例を事前に考えておけば、不安を抱えることなく面接に臨めるため、対策をしていない人材よりも採用される確率は高まるでしょう。

コミュニケーション能力が極端に低い

どのような職種においても、一定のコミュニケーション能力は求められますが、面接においては致命的な結果につながるおそれがあります。
面接の場では、人物評価がコミュニケーションで決まってしまうことも多いため、アドリブでのやり取りに慣れていない人は事前に質疑応答を組み立てておいた方がよいでしょう。

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監査トレーニーに受からない場合の対策

なかなか面接等で結果を出せず、監査トレーニーに受からないと悩んでいる人は、採用に向けてどのように行動すべきなのでしょうか。

監査法人側の立場になって考える

監査法人は、監査トレーニーを採用することで、人件費・スタッフの負担を増加させることになります。
シビアな言い方をすれば、監査トレーニーを雇うことは監査法人にとって決して少なくないリスクであり、そのリスクを勘案しても採用する価値のある人材が選ばれます。

対策を講じるにあたっては、まずはこの点を大前提として捉え、応募書類や面接対策に落とし込むことが大切です。
間違っても、自分のメリット主体で面接の準備を進めないよう注意しましょう。

書類添削を受ける

監査トレーニー職は、総じて倍率が高めの傾向にあるため、採用への道は決して平坦ではありません。
しかし、採用されるための対策を行わず選考に臨む人が少なくないようです。

特に、監査法人が監査トレーニー（求職者）にどのようなスキルを求めているかは把握しておきましょう。監査法人では、監査トレーニーに事務処理のスキルを求めていることが多いため、営業事務などでの業務経験をアピールすると選考に通りやすくなります。他にも、応募する監査法人によって、求めるスキルは異なりますので、転職エージェントを通して選考の前に情報収集をしておくことをおすすめします。

面接対策を徹底する

面接対策に関しては、書類と違って本番でのアウトプットが必要です。
そのため、監査法人側が望む「完璧な回答」が実現できるよう、面接対策を徹底しなければなりません。

面接対策の徹底にあたっては、転職エージェントなどを経由して「事前質問リスト」を入手しておく必要があります。
このリストをもとに質疑応答例を組み立て、あとはその内容を徹底的に覚えていきましょう。
ただ暗記するだけでなく、よどみなく、かつ自然な形で、すぐに回答できるよう準備しておきます。
もちろん、質疑応答例には応募者のオリジナリティも求められますから、例えば採用者の模範解答を暗記するだけで終わらないようにすることが大切です。

中小監査法人にも応募する

監査トレーニーを目指すのであれば、中小監査法人にも目を向けて応募しましょう。
大手監査法人に比べると倍率は低くなる傾向にあり、給与水準が高い・サポートが手厚いところも少なくありません。

勤務時間が少ない監査法人もあるため、勉強のための時間をできるだけ多く確保したい場合、かえって中小監査法人の方がメリットは大きいかもしれません。
ただし、すべての中小監査法人が監査トレーニー制度に関する情報発信を積極的に行っているとは限らないため、転職エージェントに確認してみましょう。

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監査トレーニーの求人を探すには？

これから監査トレーニーの求人を探そうと考えている場合、自力で求人を探すことは、あまりおすすめできる方法ではありません。
例えば、監査法人の求人一覧ページを総当たりするようなやり方では、そもそも求人自体が見つからない可能性があります。

監査トレーニーの求人を探したい場合は、転職エージェントなどが取り扱っている「非公開求人」をチェックするのが効率的です。
自力で求人を探す手間を省けるだけでなく、書類添削・面接対策などのサポートも受けられますから、本気で採用を勝ち取りたいなら転職エージェントを利用しましょう。

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まとめ

監査トレーニーとして採用されるためには、採用基準を満たしつつ、監査法人側の思惑をつかむ必要があります。
採用基準だけを満たしていても、リスクを冒して採用する価値がないと判断されれば、当然ながら不採用となってしまいます。

監査法人側に寄り添う形で応募書類を用意し、面接対策を徹底すれば、採用される日は近いでしょう。
自力での努力だけに頼らず、転職エージェントなどプロの手を借りることも、早期の採用を実現するポイントです。