最終更新日:2024/3/27

(株)オーエンス

  • 正社員

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 給食・デリカ・フードビジネス
  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • フィットネスクラブ
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
172億円(2021年3月期実績)
従業員
約3,300名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

たくさんの公共施設、スポーツ施設の運営管理に携わっています。

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エントリーしてお待ちください。 (2024/02/13更新)

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株式会社オーエンス 採用担当です。
アクセスしていただきありがとうございます。

技術職について、随時インターンシップ開催中です。
文理不問なので、興味がある方はお気軽にご相談ください。

情報解禁まで今しばらくお待ちください。
いずれも先着順となりますのでご注意ください。

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会社紹介記事

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スポーツ施設や文化施設など、縁の下の力持ちとなって利用されるお客様の安全を守ります。
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幅広い事業フィールドと多面的な機能が独自の戦略・提案を生み出します。

24時間都市東京の快適空間をクリエイトするオーエンス

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最近ではライセンス事業にも力をいれており、さまざまなスポーツシーンでオーエンスの名前を目にすることが増えてきています。

都市生活の基本は変わることがありませんが、人間を取り巻く環境は時代と共に大きく変化しています。
マルチメディアに代表される高度情報化社会において、情報の収集・処理・伝達・蓄積(データベース)・検索など、ビル機能もますますインテリジェント化へ進化しています。

このような複雑な環境の中で、快適な住み心地、居心地の良さを提供し、人間に優しく美しい環境をつくっていくことが、私たちの役割だと考えます。
人間らしさを考えた都市空間を創造するため、常に一歩先を見つめる未来派企業、それが私たちオーエンスです。

会社データ

プロフィール

当社は、労働集約型のハードビジネスからマネジメント型のソフトビジネスへの転換を目指しています。その為には、コンサルティングやマネジメント業務としての”提案型ソリューション事業”へと展開し、企画提案力の強化が不可欠!今後はビル管理というハード面のみならず、「サービス事業」としてのソフト面もあわせて強化していきます。その1つに指定管理者制度という新たなマーケットチャンスがあり、環境への配慮を含めた運営管理を実現し、公共施設の利用価値をより高め地域活性化に貢献したいと考えております。公共のスポーツクラブや地域団体など、様々な業種と提携して行うこの指定管理は、弊社の大きな事業の軸となってゆくでしょう。

事業内容
【ビル管理事業】
環境衛生管理、設備管理、設備工事、清掃管理、警備・保安管理など
変化の速いマーケットニーズにジャストフィットした、質の高いトータルサービスで、快適都市空間を追求しています。

【プロパティ・マネジメント事業】
内装工事、不動産運営のキャッシュフロー向上、ビルマネジメント、資産保全コンサルティングなど
お客様のビル資産のライフサイクル全般にわたった「最大価値」をお届けします。

【スポーツ管理運営事業】
スポーツ施設運営管理、文化施設などのサービス管理
運動指導員や各種インストラクターを配置することで、利用者が安心して楽しめる各種施設を実現しています。

【施設運営マネジメント事業】
ホテルサービスや温浴施設・保養所の運営管理
ビル管理から運用・マネジメントに関する多様なニーズにお応えします。

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ビル・施設等のハード面の管理のみならずマネジメント型のソフトビジネスへの転換を目指しています。

本社郵便番号 104-0061
本社所在地 東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー20F
本社電話番号 03-3544-1551
設立 1959(昭和34)年6月
資本金 1億円
従業員 約3,300名
売上高 172億円(2021年3月期実績)
事業所 本社 / 東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー 20F

千葉支店、横浜支店、さいたま支店、成田支店、江戸川支店、大田支店、多摩支店、秋田支店、仙台支店、神戸支店、大阪支店、ビルメッセ管理センター
売上高推移 202億円(2020年3月期実績)
193億円(2019年3月期実績)

関連会社 (株)オー・エス・エス
(株)シーエンス
(株)ウェルサイエンス
沿革
  • 昭和34年 6月
    • 大木産業(株)設立
  • 昭和56年 3月
    • 一般建設業認可
  • 昭和58年 5月
    • 警備業認定
  • 昭和61年
    • 5月 宅地建物取引業認可
      7月 派遣業届出
      8月 (株)オー・エス・エス設立
  • 平成 2年 10月
    • 本社を築地三丁目に移転、同時に(株)オーエンスに社名変更
  • 平成 5年 12月
    • 一級建築士事務所認可
  • 平成 7年  9月
    • (株)シーエンス設立
  • 平成10年 12月
    • (株)ウェルサイエンス設立
  • 平成15年  11月
    • 一般労働者派遣事業許可
  • 平成18年 5月
    • プライバシーマーク認証取得
  • 平成20年 1月
    • 日比谷総合設備(株)と資本業務提携
  • 平成21年 6月
    • 会社創立50周年
  • 平成24年 7月
    • (株)読売巨人軍ジャイアンツアカデミーとフランチャイズ契約を締結
  • 平成25年 10月
    • リンク栃木ブレックスとオフィシャルスポンサー契約を締結
  • 平成26年 4月
    • 本社を銀座四丁目 歌舞伎座タワーに移転
  • 平成26年 9月
    • 特定建設業認可
  • 平成26年 11月
    • 日テレ・ベレーザとコーポレートパートナー契約を締結
  • 平成27年 2月
    • 東京ヴェルディとコーポレートパートナー契約を締結
  • 平成27年 4月
    • JASF(公益財団法人日本水泳連盟)の連盟スポンサー契約を締結
  • 平成27年 12月 
    • 平成27年度東京都スポーツ推進企業に認定
  • 平成28年 4月
    • 一般社団法人日本トップリーグ連携機構とパートナー契約を
      締結
  • 平成29年 11月
    • 旅行業登録
  • 平成29年 12月
    • 平成29年度スポーツ庁スポーツエールカンパニーに認定
  • 平成30年 2月
    • エヌ・ティ・ティ都市開発(株)と資本業務提携

働き方データ

  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.8%
      (38名中6名)
    • 2023年度

    管理的地位にある者に占める女性の割合 15.7% (38名中女性6名 2023年度実績)

社内制度

研修制度 制度あり
■入社後すぐ■
新入社員研修(2週間程度)
実務研修(1~2ヶ月程度)
施設運営研修(4カ月程度)

■入社半年後以降■
振り返り研修(入社1・2年目対象)
各種人財育成研修(入社3年目以降対象)
人事部面談(年1回/入社1~4年目対象)
自己啓発支援制度 制度あり
会社で指定した各種セミナー、資格取得のための講義受講料・試験費用の全額補助あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
日本大学
<大学>
亜細亜大学、桜美林大学、大阪学院大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、作新学院大学、産業能率大学、尚美学園大学、順天堂大学、城西大学、聖徳大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東北芸術工科大学、東洋大学、新潟医療福祉大学、日本大学、日本女子体育大学、日本体育大学、文教大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、立教大学、流通経済大学(千葉)、筑波大学
<短大・高専・専門学校>
日本電子専門学校、日本工学院八王子専門学校、東京リゾート&スポーツ専門学校、東京ビジネス・アカデミー

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
―――――――――――――――――――――――
 大卒   5名    4名    5名
 専門卒  2名   ―    ―
 高卒   1名    1名    ―
採用実績(学部・学科) 文学部、経営学部、法学部、商学部、経済学部、社会学部、外国語学部、
情報学部、人文学部、人間学部、人間科学部、人間福祉学部、文理学部、
環境情報学部、芸術学部、医療技術学部、体育学部、スポーツ健康学部、
工学部、理工学部、環境建築学部、情報学部、海洋工学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 4 5
    2022年 2 3 5
    2021年 5 3 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5
    2022年 5
    2021年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 1
    2021年 1

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