最終更新日:2024/3/19

三建産業(株)

  • 正社員

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 機械
  • 重電・産業用電気機器
  • 設備工事
  • その他メーカー

基本情報

本社
広島県
資本金
9,500万円
売上高
60億円 (2023年3月期)
従業員
三建産業単体:164名(2023年3月末時点) 三建グループ:約500名
募集人数
1~5名

工業炉は、自動車からスマートフォンまで、あらゆるものづくりの出発点。

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三建産業からのお知らせ (2024/02/13更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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会社紹介記事

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【自動車向けアルミ溶解炉に強み】自動車部品向けのアルミ溶解炉のシェアは国内トップクラス。ホイールやエンジンパーツなどの生産現場で、当社の工業炉が活躍しています。
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【製品はすべてオーダーメイド】お客様とも連携しながら、世界に一つの製品を生み出します。トライアンドエラーの末に製品が完成した際には、大きな達成感を得られます。

最先端技術で世界に挑戦!暮らしの根っこを支える「工業炉」を、一緒に作りませんか?

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自由な発想で業界初の製品を生み出してきました。写真は「加熱物よりも軽い、炉体の方を動かそう」という逆転の発想で大幅省エネを達成した「炉体移動式熱処理炉」。

 当社は、自動車やロケット、スマートフォン等の金属製品の工場で、溶解・鍛造用加熱・熱処理・めっき等、熱を用いた処理を行う生産設備「工業炉」のエンジニアリングメーカーです。
 企画・設計・製作・現地組立・メンテナンスまで一貫して行い、広島から世界のものづくりと人々の暮らしを支えています。

▼【三建×グローバル】 世界中で暮らしを支える「工業炉」
 自動車やロケット、スマートフォンなど、私たちの身の回りの様々な製品が、当社の工業炉を用いて製造されています。
 納入先は日本国内に留まらず、30カ国以上にお客様がいらっしゃいます。国内3社・海外4社のグループ会社、国内外のパートナー企業と連携し、工業炉を通して世界の暮らしを支える会社です。

▼【三建×SDGs】 50年以上前からSDGsに取り組む
 当社はこれまで、エネルギー消費を抑える炉体構造や燃焼方法の開発によって、長く自動車業界や鋳鍛鋼業界等の省エネ化を支えてきました。
 2010年には、再生可能エネルギーを使用した場合、自動車生産現場などにおけるアルミ溶解時のCO2排出を完全にゼロにできる「オール電化アルミ溶解保持炉」も業界初開発し、拡販に取り組んでいます。
 さらに、アルミ缶の再資源化設備など、リサイクル関連の設備開発も行っており、工業炉メーカーとして環境にやさしい技術、製品の開発に力を尽くしています。

▼【三建×最先端技術】 大学等と協力して最先端の技術開発にも挑戦
 当社はこれまで、お客様とともに世界初の技術を多く開発してきました。最近では、アンモニア・水素等のゼロカーボン燃料の利用や、前述した工業炉の電化といった脱炭素化を目指す研究開発、IoTを利用した遠隔監視・予防保全システムの開発、次世代パワー半導体材料の量産設備の開発等に積極的に取り組んでいます。
 最先端の技術に触れ、自分でもその開発に積極的にチャレンジできる環境です。

会社データ

プロフィール

当社は1949年創業の老舗工業炉メーカーです。お客様に最高に満足していただける製品となるよう、お客様や協力会社の方と一緒に試行錯誤しながら一つ一つ異なる設計で製品を作っています。

■SANKEN SPIRITS■

▼世界初、世界一を生み出す「挑戦」の姿勢
当社は今日まで、社内の若手やベテランはもちろん、お客様や協力会社とも連携して、新製品を生み出すという挑戦を続けてきました。トライアンドエラーの繰り返しは大変ですが、だからこそおもしろさがあり、製品が完成した時の達成感も倍増します。

▼いつも、お客様のパートナーとして
私たちの仕事で一番大切なのは、お客様と真摯に向き合うこと。単に製品を提供するだけでなく、お客様の思いや課題をくみ取り、ともに解決していくパートナーでありたいと思っています。

事業内容
【省エネルギー・省力・省資源およびリサイクル技術をベースとする「工業炉」ならびに周辺設備の設計、施工、メンテナンス等、エンジニアリングの事業】

1)省エネルギー技術分野

 自動車・鉄鋼・重機・建設機械など幅広い分野で、CO2削減に有効な省エネルギー技術(燃焼制御、炉体設計等)の開発と普及に努めています。
オンリーワン技術が高く評価され、特に自動車向けの製品ではトップクラスの高いシェアを誇っています。

2)リサイクル技術分野

 アルミ缶リサイクル(CAN to CAN)や、部品加工の際に出るアルミ屑リサイクルを始めとした各種リサイクル設備を、国内外に提供しています。近年は、これらのコア技術の精度を更に高め拡販するとともに、自動車軽量化に貢献するCFRPのリサイクルや都市鉱山からのレアメタル回収等、対応範囲も拡大しています。

3)最先端技術分野

 アンモニアや水素等のゼロカーボン燃料の利用、工業炉の電化といった工業炉の脱炭素に向けた研究開発や、IoTを利用した遠隔監視、遠隔制御、予防保全システムの開発、次世代パワー半導体材料の量産設備の開発等、技術開発にも積極的に取り組んでいます。

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当社の工業炉は世界30カ国以上の人々の暮らしを支えています。

本社郵便番号 731-3169
本社所在地 広島市安佐南区伴西3-1-2
本社電話番号 082-849-6790
設立 1949年8月17日
資本金 9,500万円
従業員 三建産業単体:164名(2023年3月末時点)
三建グループ:約500名
売上高 60億円 (2023年3月期)
事業所 広島(本社)、東京支社(千代田区)、中部支社(愛知県安城市)、
大阪営業所(淀川区)、北海道営業所(苫小牧市)、
北陸営業所(富山県高岡市)、安来営業所(島根県安来市)
グループ会社 三建ホールディングス(株)、三建テック(株)、(株)三建アクセス、瀋陽東大三建工業炉製造有限公司(中国)、INSERTEC(スペイン)、P.T. SWIF ASIA(インドネシア)、SANKEN INDUSTRIAL FURNACE (THAILAND) CO.,LTD (タイ)、ATHERM(フランス)
沿革
  • 1949年
    • 広島県安芸津にて耐火煉瓦販売の
      「三建産業株式会社」を設立
  • 1960年
    • 本社を広島市に移転
  • 1972年
    • 東京営業所(現東京支社)を開設。
  • 1977年
    • 大阪営業所を開設
  • 1982年
    • 名古屋営業所(現中部支社)を開設
  • 1990年
    • グループ会社「三建テック株式会社」(マザー工場)を設立
  • 1992年
    • グループ会社「株式会社三建アクセス」(商社)を設立
  • 1993年
    • 北海道事務所(現北海道営業所)を開設
      NEDOの高性能工業炉開発プロジェクトに参加
  • 1994年
    • 社団法人日本機械工業連合会の「優秀省エネルギー機器」を受賞
  • 1996年
    • スペインINSERTEC社に技術供与 (メルタワー、キリコメルターなど)
  • 1997年
    • 中国にグループ会社「沈陽東大三建工業炉製造有限公司」を設立
  • 1999年
    • ISO9001の認証取得
  • 2003年
    • 北陸出張所(現北陸営業所)を開設
  • 2006年
    • エコアクション21の認証取得
  • 2008年
    • 広島市安佐南区伴西に新本社・工場竣工
  • 2011年
    • インドネシアにグループ会社「PT.SWIF ASIA」を設立
  • 2016年
    • タイにグループ会社「SANKEN INDUSTRIAL FURNACE (THAILAND) CO.,LTD」を設立
  • 2018年
    • 安来営業所を開設
      地域未来牽引企業への選定
      JATCOリージョナル特別賞を受賞
      アメリカScheafer社に技術供与
  • 2019年
    • フランスATHERM社と資本提携
  • 2020年
    • スペインINSERTEC社と資本提携
  • 2023年
    • アメリカAFC社に技術供与

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 4名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 4名 4名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
1カ月間の導入研修と23カ月間の研修先でのOJT
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度、フィリピンへの語学留学制度(年間2名)
メンター制度 制度なし
部門への配属後は部内の若手社員がついて指導します。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
半年に一度上司や人事部門との面談を実施しています。
社内検定制度 制度なし
社内検定はありませんが、資格試験対策のための通信教育受講費用補助、国家資格取得のための講座開講や取得に関わる費用の補助制度あり。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、九州工業大学、九州大学、島根大学、鳥取大学、広島工業大学、広島大学、山口大学、琉球大学、室蘭工業大学
<大学>
岡山大学、愛媛大学、香川大学、神奈川大学、九州工業大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、久留米工業大学、群馬大学、佐賀大学、中央大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、筑波大学、東海大学、東京理科大学、同志社大学、長崎総合科学大学、日本大学、一橋大学、広島市立大学、広島工業大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島国際学院大学、福山大学、法政大学、北海道大学、安田女子大学、山口大学、横浜国立大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
広島工業大学専門学校、広島コンピュータ専門学校、広島商船高等専門学校

<その他専門学校>
国立大島商船高等専門学校、国立呉工業高等専門学校、国立詫間電波高等専門学校、広島会計専門学校、広島県立呉高等技術専門学校

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年 
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院卒   0名   1名  0名   
大卒   3名   2名  4名  
短大卒  ―    ―   ―   
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 1 4
    2021年 3 0 3
    2020年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 4
    2021年 3
    2020年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

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