(株)日新コンピュータシステムの新卒採用・会社概要

独立系IT企業として成長し続けて安定の創業56年！研修制度や福利厚生も充実しています。【内々定まで最短2週間】

★☆たくさんのご応募ありがとうございました☆★ （2023/12/18更新）

日新コンピュータシステムにアクセスいただきありがとうございます！

2023/11/20：企業マイページ内に「BBQ大会」を更新しました！

※年内の会社説明会は全て終了いたしました。※
※たくさんのエントリーありがとうございました。※

当社は、金融系や官公庁などをはじめとしたシステムの開発やITインフラの構築を行う、独立系IT企業です。

新入社員の方については、毎年文理問わず採用を実施しており、入社後は経験者はもちろん未経験の方でも安心して働けるよう、2～3カ月間の研修期間を設けております。
ビジネスマナーからITの基礎、技術教育までサポートいたします。
また、研修だけでなく、その他教育や福利厚生も充実しています。
業務以外では有志参加のスポーツ合宿やお花見等、社内の交流イベントも充実しており、アットホームな雰囲気です◎

また、「検討リストに登録」して頂いた方には、お知らせメールの配信や、企業マイページ内で社員について、仕事内容、各種イベント、写真等を随時UPしていく予定です！
是非、そちらもみていって下さい。

社内イベントも活発で、先輩と後輩の関係はとてもフラット。風通しの良い社風は居心地のよさ満点。気さくに冗談も言い合えます。創立55年超！「社員の社員による社員のための会社造り」を掲げ、今後も走り続けます。

: 社内イベントも活発で、先輩と後輩の関係はとてもフラット。風通しの良い社風は居心地のよさ満点。気さくに冗談も言い合えます。

: 創立55年超！「社員の社員による社員のための会社造り」を掲げ、今後も走り続けます。

新しい技術を取入れ事業領域拡大。大手との良好な関係も創業55年を迎える老舗ならでは

どんなプロジェクトも成功のカギはチームワーク。「困っている人を見たら助けるのは当然ですが、自分が困っているときは助けを求めて欲しい」と社長の深澤さん。	1967年の設立の当社はIT業界では老舗といえます。現在、従業員数100名超ですが、日立やNECといった大手メーカーと長期間にわたってパートナー関係にあるのは、当社の高い技術力が認められてきたものと自負しています。企業としてのそうした安定力は、もちろん当社の強みではありますが、単に歴史と大手からの信頼に依存しているわけではありません。当社最大の強みはむしろ、独立系ベンダーとして、時代とともに進歩する技術を取り入れながら新しい領域に取り組んできたところにあります。そういう当社ですから、入社した方は確実に技術を身に付けることができます。さまざまな技術を食い散らかすのではなく、1つのことを長く続けて、じっくりと腰をすえて技術を身に付ける体制になっています。入社後の研修は3カ月間あり、配属後も先輩がマンツーマンで指導する「指導員制度」がありますので安心です。ただ、研修・教育制度を充実させてきた自信はありますが、それでも会社は本人のやる気と向上心をサポートしているだけに過ぎません。当社は「社員の社員による社員のための会社づくり」がモットー。あくまでも自主性を重んじる社風です。そのため、社員たちが自主的にさまざまなテーマで勉強会を立ち上げています。なお、中国とゆかりがあるわけではありませんが、社名の「日新」は中国の古典「四書五経」の『大学』に出てくる言葉で、自己啓発を意味します。創業時からの「日新訓」という企業精神があり、仕事をする上で発展の精神的原動力となるべきものとして、志と気概を継承しています。「社員による」会社ですから、福利厚生には持ち株会制度を設けています。産休や育児休暇など「仕事と家庭の両立支援制度」もありますので、積極的に利用して欲しいですね。なお、労働組合はありませんが、その代わりを「社員会」が務めており、バーベキューやお花見などのイベントを運営しています。有志でも社員がスポーツ合宿も実施しています。 (昨今の感染症蔓延防止のため集合イベントは現状全て自粛しております）

どんなプロジェクトも成功のカギはチームワーク。「困っている人を見たら助けるのは当然ですが、自分が困っているときは助けを求めて欲しい」と社長の深澤さん。

1967年の設立の当社はIT業界では老舗といえます。
現在、従業員数100名超ですが、日立やNECといった大手メーカーと長期間にわたってパートナー関係にあるのは、当社の高い技術力が認められてきたものと自負しています。
企業としてのそうした安定力は、もちろん当社の強みではありますが、単に歴史と大手からの信頼に依存しているわけではありません。当社最大の強みはむしろ、独立系ベンダーとして、時代とともに進歩する技術を取り入れながら新しい領域に取り組んできたところにあります。そういう当社ですから、入社した方は確実に技術を身に付けることができます。さまざまな技術を食い散らかすのではなく、1つのことを長く続けて、じっくりと腰をすえて技術を身に付ける体制になっています。
入社後の研修は3カ月間あり、配属後も先輩がマンツーマンで指導する「指導員制度」がありますので安心です。ただ、研修・教育制度を充実させてきた自信はありますが、それでも会社は本人のやる気と向上心をサポートしているだけに過ぎません。当社は「社員の社員による社員のための会社づくり」がモットー。あくまでも自主性を重んじる社風です。そのため、社員たちが自主的にさまざまなテーマで勉強会を立ち上げています。
なお、中国とゆかりがあるわけではありませんが、社名の「日新」は中国の古典「四書五経」の『大学』に出てくる言葉で、自己啓発を意味します。創業時からの「日新訓」という企業精神があり、仕事をする上で発展の精神的原動力となるべきものとして、志と気概を継承しています。
「社員による」会社ですから、福利厚生には持ち株会制度を設けています。産休や育児休暇など「仕事と家庭の両立支援制度」もありますので、積極的に利用して欲しいですね。なお、労働組合はありませんが、その代わりを「社員会」が務めており、バーベキューやお花見などのイベントを運営しています。有志でも社員がスポーツ合宿も実施しています。
(昨今の感染症蔓延防止のため集合イベントは現状全て自粛しております）

会社データ

プロフィール	代々当社に継承された「6つの指針」があります。　1．社員の個性を発揮させ、企業の総合力に結び付ける　2．年次を問わず、生涯働ける会社を造る　3．顧客に対し、最高の技術とサービスを提供する　4．収益性を高め、ゆとりある生活と社会への還元を図る　5．環境問題を意識し、良き企業人として行動する　6．多くの知識を吸収し、新しい創造と開拓を行う「社員の　社員による　社員のための会社造り」が会社造りの大切な根幹と考えています。最初は、みんな初心者。文系出身でITのことがまったく分かっていなかった先輩も多くいます。でも、数カ月が経つと、いつの間にか成長している。その理由は、本人の努力はもちろん、充実した研修制度や、周囲の先輩社員が若手社員を支え、携わっているプロジェクトも、“成長できるもの”が多いからと自負しています。だんだんたくましくなっていく若手社員を、みんなで温かく見守り、育てている会社です。
事業内容受託開発技術派遣	■1967年創業以来、安定した経営を続けてきました。取引先は、日立グループ・NECグループとのプロジェクトが全体の7割を占め、顧客基盤が強固です。新規開拓にも力をいれ、近年は他にも様々な業界のユーザーに対してITソリューションを提供し、着実に事業を拡大しています。事業内容は主に以下の2分野を中心に展開しております。 A．システム開発／運用保守　　　…金融業・製造業・官公庁系が中心です。 B．ITインフラ／ネットワーク構築　　　…データセンター・企業内インフラが中心です。 ■当社の事業は以下の4つの分野でバランスを取りながら経営を行っております。　品質、セキュリティ重視　　　【プロジェクト推進】　先端技術、専門知識、提案力　【人材育成】　優良パートナー会社との　　　【協業体制】　特定ベンダーに偏らない　　　【広範な製品活用】 ■主なプロジェクト実績＜システム開発／運用保守＞ ▼生損保　・WEB設計書／申込書作成システム　・代理店向け販売支援システム　・自動車保険 ▼銀行　・融資支援　　・自動振込 ▼製造業　・知的財産管理システム　・営業支援システム ▼流通業　・コンビニ　　・ネットショップ　　・宅配便 ▼官庁・公共　・気象庁気象システム、地震速報システム　・バス会社向けパッケージ　・情報分析／ナレッジシステム、QAシステム　・文書管理システム＜基盤系構築／運用＞ ▼データセンター　・銀行共同化システムのITインフラ構築・運用・保守 ▼金融システム稼働監視／評価等 ▼社内ネットワーク／セキュリティ　・設計、構築、運用、保守 ▼基盤系構築・運用支援　・収容設計、設備管理、料金管理(モバイル向け) 　・検証環境サポート　・Office365 ID連携システム ■その他中小企業を中心にITソリューションを展開しております。

プロフィール

代々当社に継承された「6つの指針」があります。
　1．社員の個性を発揮させ、企業の総合力に結び付ける
　2．年次を問わず、生涯働ける会社を造る
　3．顧客に対し、最高の技術とサービスを提供する
　4．収益性を高め、ゆとりある生活と社会への還元を図る
　5．環境問題を意識し、良き企業人として行動する
　6．多くの知識を吸収し、新しい創造と開拓を行う

「社員の　社員による　社員のための会社造り」が会社造りの大切な根幹と考えています。
最初は、みんな初心者。文系出身でITのことがまったく分かっていなかった先輩も多くいます。でも、数カ月が経つと、いつの間にか成長している。その理由は、本人の努力はもちろん、充実した研修制度や、周囲の先輩社員が若手社員を支え、携わっているプロジェクトも、“成長できるもの”が多いからと自負しています。だんだんたくましくなっていく若手社員を、みんなで温かく見守り、育てている会社です。

事業内容

受託開発
技術派遣

■1967年創業以来、安定した経営を続けてきました。
取引先は、日立グループ・NECグループとのプロジェクトが全体の7割を占め、顧客基盤が強固です。新規開拓にも力をいれ、近年は他にも様々な業界のユーザーに対してITソリューションを提供し、着実に事業を拡大しています。

事業内容は主に以下の2分野を中心に展開しております。
A．システム開発／運用保守
　　　…金融業・製造業・官公庁系が中心です。
B．ITインフラ／ネットワーク構築
　　　…データセンター・企業内インフラが中心です。

■当社の事業は以下の4つの分野でバランスを取りながら経営を行っております。
　品質、セキュリティ重視　　　【プロジェクト推進】
　先端技術、専門知識、提案力　【人材育成】
　優良パートナー会社との　　　【協業体制】
　特定ベンダーに偏らない　　　【広範な製品活用】

■主なプロジェクト実績
＜システム開発／運用保守＞
▼生損保
　・WEB設計書／申込書作成システム
　・代理店向け販売支援システム
　・自動車保険
▼銀行
　・融資支援　　・自動振込
▼製造業
　・知的財産管理システム
　・営業支援システム
▼流通業
　・コンビニ　　・ネットショップ　　・宅配便
▼官庁・公共
　・気象庁気象システム、地震速報システム
　・バス会社向けパッケージ
　・情報分析／ナレッジシステム、QAシステム
　・文書管理システム

＜基盤系構築／運用＞
▼データセンター
　・銀行共同化システムのITインフラ構築・運用・保守
▼金融システム稼働監視／評価等
▼社内ネットワーク／セキュリティ
　・設計、構築、運用、保守
▼基盤系構築・運用支援
　・収容設計、設備管理、料金管理(モバイル向け)
　・検証環境サポート
　・Office365 ID連携システム

■その他中小企業を中心にITソリューションを展開しております。

本社郵便番号	112-0004
本社所在地	東京都文京区後楽1丁目5番3号　後楽国際ビルディング3階（日中友好会館内）
本社電話番号	03-5802-0321
設立	1967（昭和42）年4月14日
資本金	4,000万円
従業員	122名（男性102名・女性20名／2023年4月現在）※役員を除く
売上高	11億7100万円（2023年7月実績）
事業所	本社（文京区後楽）広島営業所（広島県広島市）
主な取引先(順不同)	(株)日立製作所日立グループ各社日本電気(株) NECグループ各社日本郵政インフォメーションテクノロジー(株) 東京レコードマネジメント(株) その他SIer企業、一般企業殿　　多数
平均年齢	38.6歳（2023年4月現在）
平均勤続年数	13.9年（2023年4月現在）
沿革	1967年東京都千代田区麹町に資本金150万円で (株)日新計算センターとして発足 1969年資本金300万円に増資 1970年資本金450万円に増資 1971年資本金750万円に増資 1975年社名を(株)日新コンピュータシステムに変更 1977年資本金1,000万円に増資 1985年広島での採用開始 1988年川崎システムセンターを神奈川県川崎市中原区に開設 1989年資本金1,500万円に増資 1992年広島システムセンターを広島県広島市に開設資本金2,000万円に増資 1994年広島システムセンターを閉鎖本社を文京区湯島に移転、川崎システムセンターと統合 1995年資本金4,000万円に増資 2006年プライバシーマーク認定事業者 2010年情報セキュリティマネジメントシステム認定事業者 2011年届出電気通信事業者 2012年品質マネジメントシステム認定事業者 2013年本社を後楽国際ビルディング（文京区後楽）に移転 2017年労働者派遣事業許可を取得 2018年広島営業所を広島県広島市に開設 2021年有料職業紹介事業許可を取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2022年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 0名 2名 2名

2022年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 0名 0名 0名

2022年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.2%
  （24名中1名）
- 2022年度


対象者	0名	2名	2名
	2022年度


取得者	0名	0名	0名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり外部教育機関による新人研修内部研修外部教育機関によるIT研修
自己啓発支援制度	制度あり資格合格時に受験費用や交通費の支給会社規定の資格取得時の手当書籍購入費負担　　　　…など
メンター制度	制度あり新人育成指導員制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告表に基づく面談
社内検定制度	制度あり管理職検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞芝浦工業大学、筑波大学、兵庫県立大学＜大学＞青森大学、麻布大学、学習院大学、神奈川工科大学、関西大学、杏林大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、城西大学、尚美学園大学、女子栄養大学、成蹊大学、聖心女子大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福山大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、安田女子大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）＜短大・高専・専門学校＞いわきコンピュータ・カレッジ、専門学校岡山情報ビジネス学院、外語ビジネス専門学校、金沢情報ＩＴクリエイター専門学校、河原電子ビジネス専門学校、公務員ビジネス専門学校、埼玉女子短期大学、相模女子大学短期大学部、尚美ミュージックカレッジ専門学校、津山工業高等専門学校、専門学校デジタルアーツ東京、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校その他）大連理工大学（中国）その他専門学校） PALビジネス専門学校、岩崎学園　情報科学専門学校、高度情報処理専門学校、土浦情報経理専門学校、東京IT会計法律専門学校、東京コンピュータ専門学校、日本情報ビジネス専門学校、山形国際ソフトウェア専門学校、早稲田電子専門学校
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 院了　　　0名　　 0名　　 0名大卒　　　5名　　 9名　　 7名専卒　　　 0名　　 1名　　 0名 ------------------------------------------------- 計　　　　5名　　10名　　7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
芝浦工業大学、筑波大学、兵庫県立大学
＜大学＞
青森大学、麻布大学、学習院大学、神奈川工科大学、関西大学、杏林大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、城西大学、尚美学園大学、女子栄養大学、成蹊大学、聖心女子大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福山大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、安田女子大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）
＜短大・高専・専門学校＞
いわきコンピュータ・カレッジ、専門学校岡山情報ビジネス学院、外語ビジネス専門学校、金沢情報ＩＴクリエイター専門学校、河原電子ビジネス専門学校、公務員ビジネス専門学校、埼玉女子短期大学、相模女子大学短期大学部、尚美ミュージックカレッジ専門学校、津山工業高等専門学校、専門学校デジタルアーツ東京、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校

その他）
大連理工大学（中国）

その他専門学校）
PALビジネス専門学校、岩崎学園　情報科学専門学校、高度情報処理専門学校、土浦情報経理専門学校、東京IT会計法律専門学校、東京コンピュータ専門学校、日本情報ビジネス専門学校、山形国際ソフトウェア専門学校、早稲田電子専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
院了　　　0名　　 0名　　 0名
大卒　　　5名　　 9名　　 7名
専卒　　　 0名　　 1名　　 0名
-------------------------------------------------
計　　　　5名　　10名　　7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2023年 6名 1名 7名

2022年 5名 5名 10名

2021年 4名 1名 5名


2023年	6名	1名	7名
2022年	5名	5名	10名
2021年	4名	1名	5名

取材情報

システム開発は自分の努力が“かたち”となって残る仕事。だから心底面白い！: 早くから上流工程を経験するなかで感じる確かな成長！

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(株)日新コンピュータシステム

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