２０２１年東京五輪から２年が経過し、助成金やスポンサーの減少、物価高による大会経費の高騰などで苦しい運営を強いられている競技団体は少なくない。日本体操協会も２２年度は約２億６５００万円の大赤字を計上。経費を減らすため、苦渋の決断を下した。五輪などの代表選考会を兼ねて実施してきた体操の全日本種目別選手権を、来年は全日本団体選手権と同時開催にする。

　改革の旗振り役を務めるのが、日本航空元副会長で２１年に就任した藤田直志会長だ。まずは大会ごとに収支を把握するなど基本的な点から取りかかった。これにより赤字体質が明確になり、今年６月の常務理事会では「収支に対する責任が全くなされていない」と厳しい言葉で改善を求めた。

　２３年度も１億円超の赤字が見込まれるが、好転の兆しもあった。１１月下旬に行われた全日本体操団体選手権（三重・四日市市総合体育館）の会場設営は従来のように業者に頼まず、協会職員や地元の学生らで実施。これだけで数千万円も経費が浮くという。撤収作業には藤田会長も加わり、総動員で汗を流した。

　演出もひと工夫。選手入場の際には場内を暗転させ、観客がスマートフォンのライトを点灯して盛り上げた。選手と写真撮影できる企画も実施し、入場券は完売した。

　財政再建へ向けた取り組みは始まったばかりだが、藤田会長は「収支は昨年より大幅に改善した」と手応えを口にしている。