豊商株式会社の会社概要

会社概要

社名

豊商株式会社

本社所在地

〒442-0848
愛知県豊川市白鳥町山桃30番地1
TEL 0533-85-8101（代）
FAX 0533-85-8189

名古屋本部

〒460-0015
愛知県名古屋市中区大井町510番地　（名城線　東別院駅から　徒歩5分）
TEL 052-323-1571（代）
FAX 052-323-1574

役員

代表取締役社長	山本　博史
常務取締役	松井　慎一
取締役	山本　義孝
取締役	山本　孝紀

設立

昭和45年9月1日（1970年）

資本金

7,700万円

従業員数

57名

事業内容

ステンレス鋼を主力に販売 (これに付随する加工)

取引銀行

名古屋銀行、三菱UFJ銀行
岡崎信用金庫、豊川信用金庫、
 

主な取引先

主なメーカー 日鉄ステンレス株式会社 日鉄日新製鋼株式会社 日新日新鋼管株式会社 日鉄住金鋼管株式会社 モリ工業株式会社 東洋電業株式会社 大同特殊鋼株式会社 MTK株式会社

主な販売先 フタバ産業株式会社 株式会社AIHO 株式会社共栄社 宇都宮工業株式会社 日本車両製造株式会社 株式会社パロマ 静岡製機株式会社 株式会社榛葉鉄工所 富士電機株式会社

主な仕入先 豊田通商株式会社 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 イゲタサンライズパイプ株式会社 モリ工業株式会社 MTK株式会社 株式会社スチール 豊通鋼管株式会社 大和特殊鋼株式会社 アラヤ特殊金属株式会社

代表者挨拶

　当社は、昭和45年9月、東洋鋼管株式会社蒲郡工場（現在日新鋼管株式会社）の稼働に伴い、中部地区の拡販を主たる目的として設立いたしました。

　昭和48年4月より上記会社製造の鋼管品は日新製鋼株式会社の営業窓口に移行し自動車産業をはじめ、各産業界に大きな伸びを示しました。当社もそ の販売の一翼を担い、お陰をもちまして一貫して順調に推移いたしてまいりました。

　以来、業容の拡大につれ、鋼管部門、特殊鋼・磨棒鋼部門、ステンレス部門と充実を図りながら、お客様のニーズにお応えすべく設備の導入を進め、地 域に密着した営業活動を心掛けております。

　地球環境問題が深刻な状況となっております昨今、当社も環境問題への取り組みとして、平成15年8月にISO14001（環境）、平成15年11 月にはISO9001（品質）の認証取得活動を開始し、平成16年7月、ダブル認証取得ができました。また令和3年7月より国連が提唱する「持続可能な開 発目標（SDGｓ）」に賛同し、SDGｓ達成に向けた取組みを宣言しました。

　これからも、一層お客様のニーズにお応えできますよう最善を尽くし、品質向上と環境保護活動に取り組んでまいる所存であります。

　豊商の最大の財産は、“人”。社員一人ひとりが最善を尽くし、個人の能力が高められていく社内環境が整えられています。私たち社員は“自己の能力 を高めながら、お客様のために仕事をしている”のです。個々のスキルアップへの活力が豊商、すなわち『豊かな商い』となってお客様にも喜ばれ、社員の幸せ につながり、社会への貢献にもつながるものと考え、社員一同頑張っております。

　当社ホームページをご覧頂く機会を得ましたことに感謝申し上げ、末永いご縁となりますよう心よりお願い申し上げましてご挨拶と致します。

第54期計画

只今、我が社は、54期であります。目標達成に向け社員一同、邁進中です。

SDGs宣言

我が社は国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGｓ）」に賛同し、
ＳＤＧｓの達成に向けた取組みを行っていく事を宣言します。

取組み内容は コチラ　→　　SDGs.pdf (hosho.co.jp)　

品質管理　ISO 9001取得　（本社認証取得）

すべて“心” 顧客の立場で、地域に密着した営業活動を基本理念として、下記の3項を遂行し、経営の合理化と顧客の信用を高める。

1. 良品の迅速且つ確実な提供。
2. 顧客の満足度を向上。
3. 品質マネジメントシステムの継続的改善。

環境方針　ISO 14001取得　（本社認証取得）

今や、地球環境は深刻さを増すなか、私たちは地球社会の一員として、環境問題を避けて通るわけにはまいりません。 当社は、鉄鋼材の販売を業とし、それに関連する付帯加工センターを有することを踏まえ、地域社会との共生と環境との調和を目標に、環境に及ぼす影響を最小 限に抑える企業であることを基本理念として、下記事項を定める。

1. 内部環境監査等を実施して環境マネジメントシステムを実行、維持し継続的改善を行なう。
2. 当社に適用される法令・規則・条例及び当社が同意するその他の要求事項を順守する。
3. 当社の事業活動にともない、環境に影響を与える項目に関して、環境目的・目標を設定し、見直しを実施、環境汚染の予防に努める。

   その重要な項目を下に明記する。
   ①　省資源・省エネルギーの推進。
   ②　廃棄物の削減・リサイクル化の実施。
   ③　環境に配慮した製品・サービスの提案。

4. 全従業員の一人ひとりが、環境に対する基本的な考え方を認識し、環境方針に基づき行動するよう教育を行なう。
5. 環境方針は、全従業員並びに協力会社社員・請負者に周知され、一般の人が煩雑な手続きなしで入手可能にする。

会社沿革