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国立病院機構西新潟中央病院(新潟市西区)は13日、頭蓋骨に小さな穴を開けててんかんの患部を特定する検査の手術支援ロボットを来月導入すると発表した。手術時間を短縮でき、感染症のリスクも減らせるという。同病院はロボットを使った手術を年間10~15件実施することを目指す。
同病院によると、てんかんは脳の慢性疾患で発作を繰り返す病気。発作が起きると意識を失ったり、全身がけいれんしたりすることもある。薬剤の効かない患者は手術を施す必要があり、手術を要する患者は、県内で約6000人、隣県も含めると約3万2000人に上るという。
MRI(磁気共鳴画像)などで検査しても診断が難しい場合、頭を開いて電極を挿入する手術で検査する。手術が約6時間に及ぶ場合があったり、感染症のリスクがあったりし、患者の負担が大きいことが課題となっている。
今回導入するロボットは、MRIなどの検査で絞り込んだ患部の位置データを入力すると、アームが血管などを避けて安全に電極を挿入できる位置を示す。手術時間が短縮でき、感染症のリスクも軽減できる。
ロボットの導入は全国では4施設目で、日本海側の施設としては初めてという。
同病院は13日、記者会見を行い、頭の模型を使ったロボットの模擬操作を披露した。
大平徹郎院長(63)は「ロボットの導入でより多くの患者が治療を受けられるようにしたい。自分たちだからこそ貢献できる医療を提供していく」と力を込めた。