Ｊリーグクラブ名称に企業名「解禁」　海外企業も参入の可能性　Ｊリーグに資金流入するきっかけになればメリット大

　Ｊリーグが、スポンサー企業名入りのクラブ名称を認める方向で最終調整に入ったことが１２日、分かった。１９日に開かれる理事会で承認されれば、来季から施行される。１９９３年のリーグ開幕から、地域密着を打ち出すために企業名を入れることを認めていなかった。複数の関係者によると、開幕から３０年が経過し、Ｊクラブのあり方が周知、理解され、コロナ禍明けで苦しむクラブ経営のメリットを拡大する狙いがあるという。

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　３０歳を迎えたＪリーグに、危機感を覚えている関係者は多い。日本代表は大半が海外組となり、若手の海外流出も止めることはできない。各クラブを長年応援し続ける既存のサポーターはいるが、新規のファンを引きつける要素は、減り続けているのが現実だからだ。

　データサイト「オプタ」によると、各国リーグのレベルランキングで、Ｊリーグは世界２５位（今年９月）。日本代表が世界のトップを狙うためには、国内リーグの成長も不可欠だ。そのためには、資金が必要なことは言うまでもない。

　欧州では飲料メーカーのレッドブル社が買収したドイツ１部・ＲＢライプチヒ（ドイツでは企業名が許されず、レッドブルの頭文字を使用）やオーストリア１部のレッドブル・ザルツブルクのように企業名を冠し、多額のサポートを受け飛躍したクラブもある。今回の施策がＪリーグに資金が流入するきっかけとなればプラス面が大きい。（サッカー担当・金川誉）

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