会社概要
お客様に喜びと満足を
まっすぐに考え、つくり続ける。
１９５２年創業以来、大塚カラーは写真と印刷でお客様の大切な思い出と思いを、ずっとお伝えしてきました。
写真では、単なる記録ではなく、喜びや感動、幸せの一瞬を愚直に追いかけ、思いを残す。
印刷では、お客様の身になって、『つたえたいコト』を一緒に考え、『つたわるモノ』をつくり続けていく。
なにをすれば、もっといい写真がとれるのか。
何の内容が、見る人にとってお役にたてるのか。
どんなデザインが、こころを動かして結果を出せるのか。
これからも、大塚カラーは、【お客様に喜びと感動を】感じていただくために
まっすぐに考え、つくり続けます。
社長挨拶
むじゃきな笑顔で遊びまわっていた子どものころ。いっしょうけんめいにがんばっていた学校生活。
やっと大人になれた成人式。そして幸せな結婚、楽しそうな子どもたち。
人生の節目には必ず感動があり、人とひとの絆を写真がつないでいます。
また、様々な情報が飛び交う中、大切なもの、重要なものを選別し、見る側に伝えるために、
お客様といっしょに考え、デザインし、結果を出していく。
ライフスタイルが変化していく中、思い出や大切な情報をどんなシーンでご覧いただき、
楽しんで、わくわくして、なつかしんで、喜んでいただくのか。
真面目に、まっすぐに、『つたえたいコト』をいっしょに考え、『つたわるモノ』をつくっていく。
お客様にとって本当に大切なコト・モノで、”喜びと満足を”感じていただけるよう、努力してまいります。
代表取締役
大塚 康弘
企業情報
- 創業
- 昭和27年7月
- 創立
- 昭和37年11月
- 資本金
- 9,800万円
- 代表取締役
- 大塚康弘
- 本社
- 栃木県鹿沼市深津854-5
- 事業内容
- 各種出版物の刊行/各種印刷及びその企画並びデザイン業務/カラー写真の現像・焼付・撮影/写真に関する材料及び機器の販売
- 従業員数
- 80名
- 取引銀行
- 足利銀行
埼玉りそな銀行
群馬銀行
常陽銀行
- 1952年
- 東京都北区十条にて、大塚フォトサービスを設立
- 1962年
- 株式会社大塚カラー現像所設立
- 1964年
- 株式会社大塚カラー宇都宮現像所設立
- 1965年
- 株式会社大塚カラー水戸現像所設立
- 1968年
- 株式会社大塚カラー群馬現像所設立
- 1980年
- 株式会社大塚カラー印刷設立
- 1988年
- 株式会社大塚カラー現像所4社合併
- 2000年
- 株式会社大塚カラーに商号変更
- 2003年
- 栃木県宇都宮市不動前3-3-40へ本店移転
- 2011年
- 栃木県鹿沼市深津854-5へ本店移転
- 2015年
- 写真販売WEBサービス『スクールフォト』開始
- 2018年
- 『スクールフォト』会員3万名突破
- 『スクールフォト』東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・群馬県・栃木県・茨城県・福島県にてサービス展開中
- 2022年
- 『スクールフォト』会員12万名突破
本社/印刷事業所
- 〒322-0013 栃木県鹿沼市深津854-5TEL.0289-76-1016 FAX.0289-76-1579
茨城営業所
- 〒312-0032 茨城県ひたちなか市津田2031-113TEL.029-273-1221 FAX.029-274-1046
群馬営業所
- 〒370-3531 群馬県高崎市足門町1637-7TEL.027-384-3307 FAX.027-384-3306
宇都宮営業所
- 〒320-0833 栃木県宇都宮市不動前3-3-40TEL.028-638-3040 FAX.028-637-8740
多摩営業所
- 〒190-0034 東京都立川市西砂町6-6-18 1FTEL.042-569-6676 FAX.042-520-6605
栃木、茨城、群馬を中心に、
東京多摩エリアの
拠点で広範囲をカバー。
伝えたいコトが、撮影写真・
デザイン・印刷・WEBで、
伝わる総合サービスを
ご提供します。
社会貢献・社会的責任
特別支援学級撮影教室
宇都宮市の教育委員会様と協力し、市内中学校の特別支援学級で基礎的なカメラの操作や効果的な取り方を教える「写真教室」を開催。生徒たちが表現することの楽しさに触れ、思いをより豊かに表現できるようになるお手伝いをさせていただいております。
学校応援制度封筒寄付
文具などの学校備品を寄付し宇都宮市内の小中学校で活用する「市学校応援制度」に賛同し、封筒を寄付させていただきました。これからも「地域で子どもを育てる基盤づくり」のお手伝いをおこなってまいります。
事業継続力強化計画実施企業認定
「事業継続力強化計画」とは、中小企業が自然災害等による事業活動への影響を軽減することを目指し、事業活動の継続に向けた取組を計画するものです。経済産業大臣から認定されることにより、取引先様、従業員、事業場の情報保全などの災害リスク対策実施企業として、信用度を高める制度ともなっています。
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