サイクルベースあさひに関する記事が出ていました。その中の見出しで、自転車業界が斜陽産業だという指摘がありました。記事タイトルはズバリ「自転車専門店「サイクルベースあさひ」が好調　“斜陽産業”のイメージ覆して急成長した理由」でした。

　実際はどうなのでしょうか、いくつかネットで出てくるデータを基に検証してみたいと思います。
　まず自転車屋の店舗数ですが、下の記事から引用すると2009年に約19500件から2017年には約14750件にまで減少しています。

　別のページでは2004年に約1600件から2013年に約11500件というデータもありました。

　情報がまちまちなのですが、とりあえず自転車店の数が減っていることは確実なようです。特に後継者がいない、個人店において減少が顕著なようです。サイクルベースあさひは着実に数を増やしてますね。
　ついで、自転車の売上高に関してすが、ここ数年は少しずつ伸びています。2020年には、自転車販売市場が2100円を超え、過去最高を記録したという記事もありました。

　これには電動自転車とスポーツ自転車の販売台数の伸びが関係しています。しかし、一般車だけで見るとずっと減少傾向です。
　電動自転車のシェアは確実に伸びていっていますし、今後も伸びる可能性が高いのですが一般車に関しては市場が縮小していく可能性が非常に高いです。

　一般車メイン、個人でこじんまりやっていて、低単価の自転車を売っているお店というのは今後自転車販売だけではやっていけないでしょう。尖った、スポーツ車専門店。通販もやる中規模なお店などの方が生き残る確率は高いかもしれません。もしくは、究極に固定費を抑えて修理をメインにするのもいいかもしれませんね。