SBI証券の手数料を比較…「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」はどっちがおすすめ？

■お知らせ

SBI証券は、2023年9月30日発注分（約定日は10月2日）より、国内株式（現物・信用・単元未満株）の売買手数料を無料にすると8月31日に正式発表しました（出所：SBI証券のニュースリリース『「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）のお知らせ』）。

そのため、本記事は9月末までの内容となっています。ご了承ください。

 

SBI証券は、国内株式取引シェア第1位で、手数料が最低水準であることでも人気ネット証券です。

 

しかし、いざSBI証券で株式取引を始めようとしたら、手数料プランに「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」があり、どちらを選んだらよいのか迷う人もいるのではないでしょうか。

 

そこで本記事では、SBI証券の2つの手数料体系を紹介し、どちらを選ぶべきか判断の目安、確認と変更方法、手数料が無料になるお得な条件などを解説します。

 

最後まで読めば、SBI証券の手数料プランの違いがわかり、最小のコストで株式取引を始められます。

 

1. SBI証券の2つの国内株式手数料プランの比較と手数料一覧

（SBI証券公式YouTubeチャンネル『#12 SBI証券の2つの手数料プラン【どっちがお得？】』）

 

SBI証券の株式取引手数料プランには、「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」の2種類があります。

 

この2つのプランには次のような特徴があり、自分の投資スタイルに合ったほうを選ぶことで、必要以上の手数料を払わなくて済みます。

 

 

そして、次の表が具体的な手数料を示したものです。

 

 

ご覧のように、2つのコースは約定代金（注文が成立したときの金額）によって手数料が違ってきます。

 

次章から詳しく見ていきましょう。

 

2. SBI証券の「スタンダードプラン」は1注文の約定代金で手数料が決まる

 

「スタンダードプラン」は、1注文の約定代金に対して手数料がかかるプランです。

 

2.1. スタンダードプランの手数料一覧

早速、SBI証券のスタンダードプランの手数料を見てみましょう。

 

 

ご覧のように、1注文あたりの約定代金が増えると手数料も高くなることがわかります。

 

2.2. スタンダードプランの手数料を事例で解説

たとえば、トヨタの株式を1,900円で200株買ったときの1回の約定代金は、380,000円になります。これを上記の表にあてはめると、50万円までのテーブルの275円（税込）が手数料になります。

 

もし100株の場合は、約定代金が190,000円となり、20万円以下のテーブルの115円（税込）が手数料になります。

 

そのため、スタンダードプランでトヨタの株式を200株買う場合は、2回に分けて注文したほうが、手数料は230円（＝115円×2回）で済み、1回でまとめて買う場合の手数料275円より安くなることになります。

 

このように、スタンダードプランの場合は「1回の約定代金」を意識することが取引コストを安くするポイントです。

 

余談になりますが、JR東海の株式をSBI証券のスタンダードプランで買う場合の手数料も調べてみましょう。

 

JR東海の株価を16,000円とすると、約定代金は1,60,000円（=16,000円×100株）となります。そして、3,000万円までのテーブルの1,013円（税込）が手数料になります。

 

 

 

3. SBI証券の「アクティブプラン」は1日の約定代金の合計で手数料が決まる

 

一方、「アクティブプラン」は、1日の約定代金の合計に対して手数料がかかるプランです。

 

先ほどの「スタンダードプラン」は、1注文の約定代金に対して手数料がかかりました。同じ約定代金でも、「1注文あたり」と「1日の合計」の違いにご注意ください。

 

3.1. アクティブプランの手数料一覧

SBI証券のアクティブプランの手数料を見てみましょう。

 

 

イメージしやすいように1日の約定代金が1,000万円までの手数料を載せましたが、300万円以降は295円（税込）ずつ増加します。

 

そして、アクティブプランの最大の特徴は、1日の約定代金が100万円までの場合は手数料が無料になること。

 

上場している約4,100銘柄のうち約98%が約定代金100万円以下で買えるので、SBI証券ならほとんどの銘柄を取引コストゼロで購入できます。

 

・「アクティブプラン」の裏ワザを紹介

アクティブプランの「1日の約定代金が100万円までなら0円」は、国内株式の「現物取引」「制度信用取引」「一般信用取引」それぞれで適用されます。

 

つまり、3つの取引制度を1日のなかで使い分けることで、1日の約定代金300万円までなら手数料が無料になります。

 

ただし、1日で「現物取引」と「2種類の信用取引」を使い分けるのは難しいので、上級者向けの方法といえます。

 

3.2. アクティブプランの手数料を事例で解説

先ほどのスタンダードプランと同様、トヨタとJR東海の株式をSBI証券のアクティブプランで買う場合の手数料を調べてみましょう。

 

トヨタの株価が1,900円だとすると、1日で100株買う場合も200株買う場合も、1日の約定代金は100万円以下に収まるので、アクティブプランの場合は手数料無料です。

 

しかし、株価が16,000円のJR東海の株式100株を買う場合は、1日の約定代金どころか1注文の約定代金が100万円を超えてしまいます。

 

そして、アクティブプランの手数料の表を見ると、1日の約定代金が200万円までのテーブルの1,238円（税込）が手数料になります。

 

JR東海のスタンダードプランの手数料は1,013円（税込）だったので、株価が1万円を超えるJR東海のような株式を買う場合は、やはり1注文あたりの約定代金で手数料が決まるスタンダードプランを選んだほうが手数料が安く済むことになります。

 

・「アクティブプラン」の手数料課金タイミング

アクティブプランは、1日の取引が終わらないとその日の約定代金と手数料がわかりません。そのため、発注の段階では、想定される約定代金の1つ上のテーブルの手数料がいったん拘束されます（コールセンターにて確認済み）。

 

そして、取引終了後に1日の手数料が精算され、多く徴収されていた場合は返金、足りない場合は追加徴収されます。なお、確定後の手数料は、翌朝に「約定履歴」から確認できます。

 

 

 

4.【比較】「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」の選び方…初心者はどっちがおすすめ？

 

SBI証券の2つの手数料プラン「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」を紹介しましたが、

 

「結局、どっちがお得なの？」

「どうやって使い分ければいいの？」

 

と疑問に思った方も多いでしょう。

 

2つの手数料プランの併用はできず、1日のうちで変更もできないため、事前にどちらかを選ぶ必要があります（ただし、前営業日までなら変更可能）。

 

そこで、投資スタイルによって次のように使い分けることをおすすめします。

 

 

 

ポイントは、あなたの投資スタイルが「1日の約定代金100万円」を超えるかどうか。

 

詳しく見ていきましょう。

4.1. スタンダードプランがおすすめの人

 

スタンダードプランは、1日の約定代金が100万円を頻繁に超える中上級者におすすめです。

 

1日の約定代金が100万円を超える場合は、「1注文あたりの約定代金」と「取引回数」によってその日の手数料が決まるので、100万円まで無料のアクティブプランと比べて、どちらが安いとは一概には言えません。

 

ただし、はっきり言えるのは、先ほどのJR東海のような株価が1万円を超える「値がさ株」を買う場合は、スタンダードプランのほうが安くなります。

 

東証プライム市場で2023年9月8日の株価が10,000円を超える有名な企業の手数料を比べてみましょう。

 

 

ご覧のように、すべての銘柄でスタンダードプランのほうが安くなりました。

 

これは、値がさ株の場合は約定代金が高くても、取引回数は1回で済むことが大きな要因です。

 

そのため、たとえば「明日はJR東海の株主優待券をゲットできる日だから、絶対に買おう！」と決めている人などは、スタンダードプランのほうがアクティブプランより225円（＝1,238円－1,013円）安く買うことができます。

4.2. アクティブプランがおすすめの人

 

一方、アクティブプランは、1日の約定代金が100万円までなら手数料無料なので、株式取引にまだ慣れていない初心者の方や、年に数回しか売買しない長期投資家におすすめです。

 

「アクティブ＝活発な」という意味なので、積極的にトレードする人向けのプランのようなイメージがしますが、実は、アクティブプランのほうが初心者にはおすすめなのです。

 

 

 

5. SBI証券の手数料プランの確認方法と変更手順

 

SBI証券の口座を開設する際は、初期設定の段階で「スタンダードプラン」か「アクティブプラン」のどちらかを選択することになっています。

 

ここでは、口座開設後に現在の手数料プランを確認し、スタンダードプランからアクティブプランに変更する手順を解説します。

 

5.1. 現在の手数料プランの確認方法

現在の手数料プランを確認するには、SBI証券にログインしたあと、①「口座管理」＞②「お客さま情報 設定・変更」＞③「お取引関連・口座情報」の順に進みます。

 

 

すると、真ん中に「国内株式手数料プラン」の項目があるので、ここで現在の手数料プランを確認できます。

 

 

5.2. 手数料プランの変更手順

初期設定のスタンダードプランからアクティブプランに変更するには、「変更する」ボタンをクリックします。

 

 

すると、「国内株式手数料プラン変更」の画面が出てくるので、「変更する」をクリックします。

 

 

確認画面が出てきたら、「確認して申し込む」ボタンをクリックします。

 

そして、赤字で「国内株式手数料プランを変更いたしました」と表示されたら、変更完了です。

 

 

アクティブプランからスタンダードプランに変更する場合も同様に行います。

 

 

5.3. 手数料プラン変更の適用タイミング

繰り返しになりますが、SBI証券の手数料プランは、1日のなかで変更ができません。

 

変更の手続きと適用のタイミングをわかりやすく整理したのが、次の表です。

 

 

ポイントは、前営業日の23時29分までに変更の手続きをすること。月曜日から新しい手数料プランを適用するには、金曜日の23時29分までに申請する必要があります。

 

基本はアクティブプランでOKですが、明日もしくは来週に約定代金が100万円以上の取引をする予定がある人は、スタンダードプランに変更しておくことをおすすめします。

 

投資スタイルに応じて柔軟に変更することが、取引コストの削減につながります。

 

 

 

6. SBI証券は25歳以下の国内株式手数料が無料！

 

ここまで、SBI証券の「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」の手数料について解説してきました。

 

しかし、これは26歳以上の場合で、SBI証券は25歳以下なら国内株式現物手数料が無料になるプログラムを実施しています。エントリーは不要で、26歳を迎える誕生日の前日まで自動で適用されます。

 

ただし、インターネット経由の注文が対象で、国内株式の現物取引に限定されます。

 

また、入金している資金の約3倍の金額の取引ができる「信用取引」や、1株から取引ができる「S株」は手数料無料の対象外です。

 

大学生や社会人になったばかりで、これから投資の勉強をするにあたって手数料をかけずに株式投資を始めたい人は、SBI証券を選んでおけば間違いありません。

 

 

 

7. SBI証券におけるその他5つのサービス手数料

 

ここまでは、SBI証券のインターネット取引による国内現物手数料について説明してきました。この章では、SBI証券のその他5つのサービス手数料を紹介します。

7.1. SBI証券の「米国株取引（ETFを含む）」の手数料

 

SBI証券では、6,000銘柄超の米国株を購入できます。

 

基本手数料は約定代金の0.495%（税込）ですが、約定代金によって、次の表のように最低0米ドルから最大22米ドル（税込）と決められています。

 

■SBI証券の米国株式手数料

 

しかし、「米国株に興味はあるけれと、個別銘柄はわからない」という人も多いと思います。

 

そのような米国株取引の初心者におすすめなのが、「米国ETF」です。SBI証券では、以下の10本の米国ETFに限り、手数料無料で購入できます（＝「SBI ETFセレクション」）。

米国ETFは使い方次第で、あなたの資産運用の幅を広げてくれます。

 

SBI証券なら「米国株式・ETF定期買付サービス」もあるので、米国ETFに興味がある方は、手数料無料の銘柄から少額で始めることをおすすめします。

 

7.2. SBI証券の「信用取引」の手数料

 

SBI証券の信用取引にも「スタンダードプラン」と「アクティブプラン」の2種類があります。

 

■SBI証券の信用取引の手数料

 

現物取引同様、信用取引のアクティブプランも、1日の約定代金が100万円までなら手数料は無料です。

 

そのうえ、あまり知られていませんが、国内上場のETF、ETN、REIT（不動産上場投資信託）、インフラファンドを信用取引で買う場合は、プランに関係なく手数料無料になります。

 

7.3. SBI証券の「つみたてNISA」の手数料

 

つみたてNISA（ニーサ）は、毎年40万円まで積み立て可能で、最大20年間、合計800万円までの投資で得た利益と投資信託から出る分配金が非課税になる制度です。

 

■つみたてNISAの変更点

2023年1月1日より、つみたてNISAは2023年1月1日時点で18歳以上であれば口座開設が可能になりました。以前は20歳以上が対象でしたが、2022年4月に成人年齢が引き上げられ、従来よりも早く資産形成に取り組むことができます。

また、2024年からの新しいNISAでは現行のつみたてNISAは「つみたて投資枠」として引き継がれ、現在の3倍の年間120万円（生涯投資枠は1,800万円）まで積立投資ができるようになります。さらに、非課税期間が無期限化されることから、開始タイミングに関係なく非課税の恩恵を受けながら腰を据えて資産形成を始められます。

 

SBI証券のつみたてNISAなら、買付・売却ともに手数料無料で、低コストで気軽に投資信託やETFを積立買付できます。国内現物株取引のように、取引プランによる違いがあるわけではありません。

 

ただし、投資信託の運用や管理にかかる手数料である信託報酬は必ず発生するので、ご注意ください。

 

 

7.4. SBI証券の「一般NISA」の手数料

 

一般NISAは、毎年120万円まで投資可能で、最大5年間、合計600万円までの投資で得た利益と配当金が非課税になる制度です。

 

SBI証券の一般NISAの手数料は、次の通り。

 

 

ご覧のように、SBI証券の一般NISAでは、国内株式手数料が買付・売却ともに無料で、非課税の恩恵を受けながらお得に取引ができます。

 

7.5. SBI証券の「iDeCo（個人型確定拠出年金）」の手数料

 

iDeCo（イデコ）は「個人型確定拠出年金」といい、20歳～原則60歳まで（2022年5月からは65歳まで）毎月決まった額を積み立てて運用し、その成果を60歳以降に受け取る「私的年金制度」です。

 

国の制度なので、金融機関に関係なく発生する手数料が決まっており、企業努力で差別化しにくいのが特徴です。

 

そのような背景のなかでも、SBI証券では自社で決められる数少ない手数料であるiDeCoの「運営管理手数料」を無料にしています。

 

運営管理手数料は高いところでは毎月440円かかるので、SBI証券でiDeCoを始めると、年間5,280円（＝毎月440円×12ヵ月）のコスト削減につながります。

 

 

 

8. まとめ

 

この記事では、SBI証券の国内現物株取引の手数料プラン「スタンダードプラン」「アクティブプラン」の選び方を中心に解説しました。

 

最後に、この記事のポイントをまとめます。

 

 

SBI証券は、株式投資だけでなく、つみたてNISAやiDeCoも低コストで始められる、初心者におすすめのネット証券です。なるべくコストをかけずに利益を最大化したい方は、SBI証券で資産形成の第一歩を踏み出しましょう。