企業遺産　ドコモのショルダーホン　日航機事故で緊急登板

NTTドコモが発足してから25年が過ぎた。携帯電話の原型となった「ショルダーホン」をNTTが世に送り出したのが、1985年の暑い夏。当時の傍流だった開発者たちの思いが詰まったケータイはその後、誰も予想できなかった普及曲線を描く。

85年8月15日、NTTの無線技術者だった加藤薫氏（66、現ドコモ取締役相談役）は、戦後最悪とも言われる航空機事故の現場に向かった。3日前に日航ジャンボ機が墜落した御巣鷹山だ。草をかき分けて登山し、山の尾根に立つと真っ黒な煙が見えた。

「ここから先には立ち入れません」。現場捜索に追われる警官に加藤氏が差し出したのが、開発したばかりのショルダーホンだった。加藤氏は自衛隊の関係者を呼んでもらい、その場でショルダーホンが家庭の電話機のように通話できることを実演した。

ショルダーホンの重さは3キロで一度の充電で話せるのは40分だけ。大きめの弁当箱のような箱に電話機がくっついている。ストラップで肩からぶら下げて持ち歩くが、当然ながらズシリと重い。社内では「着脱式自動車電話」と呼ばれ、あくまで持ち運べる自動車電話という位置づけだった。

それでも御巣鷹山の捜索で使われていた無線機より性能は高い。事前の性能評価では、山中に2つあった中継局を少なくとも1つにはできるという結果が出ていた。12台が捜索隊に提供され実際に使われた。

実はショルダーホンの商用化は9月に予定していた。この時点で電波利用の免許は得ていなかったが、NTTは郵政省（現総務省）に超法規的措置の適用を申請。水戸市と宇都宮市の拠点から電波を送ってつながるようにした。加藤氏をリーダーに8人を事故現場に送り込んだ。ショルダーホンは予期せぬ緊急登板でデビューした。

その6年前に日本電信電話公社（現NTT）に無線技術者として入社したのが、現ドコモ社長の吉沢和弘氏（62）だ。チューター役が加藤氏。2人ともショルダーホンの開発陣に名を連ねた。

2人が次に目指したのが正真正銘の携帯だ。1年半後に完成したのが日本初の携帯「TZ-802型」だ。重さは約900グラム。当時としては画期的な小ささだった。

最も苦労したのは電波を捉えるアンテナだった。本体から引き出せる形に行き着くだけで1年ほどかかった。NECや松下電器産業（現パナソニック）など他社の技術者も訪ね歩いた吉沢氏は「自分一人では何もできないということを学んだ」と話す。

「無線屋」。固定電話の会社だったNTTで、加藤氏や吉沢氏は、半ば蔑みの意味を込めてこう呼ばれていた。完全な傍流だが、吉沢氏は「傍流だからこそ面白いことができる」と考えたと言う。92年にドコモの前身となるNTT移動通信網がNTT本体から分離される際に、吉沢氏は自ら手を挙げて参加した。

加藤氏は94年に加わったが部下から冗談交じりに「左遷ですか」と言われた。当時はまだ携帯ではなく女子高生の間で人気だったポケベルでなんとかやりくりしていた。

だが90年代後半になると携帯電話が一気に普及する。99年にはネットをケータイで使えるiモードが実用化され、ドコモが爆発的な成長を始めた。固定電話は97年を境に減少に転じ、かつての無線屋が主役に躍り出た。加藤氏は2012年にドコモ社長となり、16年には苦楽を共にした吉沢氏にバトンをつないだ。

だが、2人の無線屋がトップとなった頃、ドコモは新たな試練にさらされる。米アップルがiPhoneで幕を開いたスマートフォン（スマホ）時代への挑戦だ。

ドコモはショルダーホンを源流に日本初の携帯電話を発売し、1990年代に携帯の王者となった。99年2月、その地位を盤石にするかに思えた新サービスを始めた。ネット接続サービス「iモード」だ。

iモードはドコモの3人の社員が中心となって生まれた。その一人、元雑誌編集者の松永真理氏（62）は著書「iモード事件」で「IT革命なんてそんな大それたことは、はなから思ってもいなかった」と振り返るが、紛れもなく電話とネットが融合するモバイルインターネット時代の到来という「事件」だった。

その実力は当初から認識されていたわけではない。かつての無線屋、加藤氏が初めてiモードで読んだ電子メールは、3人衆の一人の榎啓一氏（68）から届いた。液晶の画面に小さく映る字に加藤氏は思わず言った。「榎さん、こんな字読めませんよ」

加藤氏の予想を反してiモードは爆発的にヒットする。ライバルのKDDIも「EZweb」で追随する。両社の意向を受けて日本の電機メーカーが次々と開発する端末は当時、間違いなく世界をリードしていた。だが、そこに落とし穴があった。iモードは日本国内で独自の進化を遂げ、海外展開で後手に回った。

2007年、本当の事件が起きる。米アップルが「iPhone」を発売し、スマホ時代の幕が開いたのだ。iモード機にこだわったドコモは完全にスマホの威力を見誤り、最先端だった日本製の携帯はいつしか、絶海で閉ざされた生態系を持つガラパゴス諸島になぞらえ「ガラケー」と呼ばれるようになる。

12年にドコモの社長に就任した加藤氏は翌年にiPhone導入を決めた。ソフトバンクに遅れること5年。不利な契約から不平等条約とも皮肉られ、NTTグループ内からも「ドコモはアップルの代理店に成り下がった」との批判も漏れた。加藤氏も「iモードの大成功が足かせになったのは否めない」と認める。

そこで方向転換を打ち出す。スマホそのものではなくスマホの周辺で生まれる「生態系」を収益源に取り込み始めた。雑誌が読み放題の「dマガジン」や映像配信の「dTV」だ。16年に加藤氏はかつてショルダーホンの開発で苦楽をともにした吉沢氏に社長のバトンを託した。異業種と連携して生態系を育てる路線は同じ。吉沢氏は「パートナー企業のビジネス拡大がドコモの成長につながる」と話す。

「スマートライフ領域」と呼ぶ生態系ビジネスの営業利益は17年3月期に初めて1000億円を超えた。それでもまだ利益全体の12%だ。自動運転、仮想現実（VR）、人工知能（AI）搭載ロボ――。吉沢氏は20年に実用化する次世代の携帯通信規格「5G」に向け、新事業のタネをまく。かつて自らの手で生み出した携帯ビジネスでの再挑戦が始まる。

（企業報道部　杉本貴司）

［日経産業新聞　2017年7月10日・11日付］