EVの第一次ムーブメント 興隆と衰退まで

18世紀の電池やモーターの発明に始まり、19世紀末から20世紀初頭のEVの第一次興隆期までを概観。エンジン車の登場によりEVが衰退し、やがて20世紀末のGMの「インパクト号（EV）」の登場に始まり、今日のEVの興隆に至るまでを概観する。また、1899年に世界で初めて時速100キロの壁を破った「ジャメ・コンタント号（EV）」については詳細を報告する。

一般社団法人日本EVクラブ
代表理事
舘内 端 氏1947年 群馬県生まれ。日大理工学部卒業。東京大学宇宙航空研究所勤務の後、レーシングカーの製作会社「ベルコレーシング」に入社。1977年に独立。カーオブザイヤー選考委員就任。1994年に電気フォーミュラーカー「電友1号」を製作、米国のEVレースに参戦、帰国後「日本EVクラブ」を設立。自動車のCO2削減運動に取り組む。環境大臣表彰受賞。EVの1充電航続距離555.6km（公道）、1003km（テストコース）でギネス認定。日本EVクラブ代表理事。

二次電池の歴史と各種二次電池の原理

繰り返し利用ができる二次電池は社会の様々なシーンで活躍をしている。自動車のスターター用途には鉛蓄電池、ハイブリット自動車用途にはニッケル水素電池、携帯機器や電気自動車用途にはリチウムイオン二次電池が使われている。本講演では、二次電池の歴史や各種二次電池の原理について詳細に解説をする。加えて、今後の実用化が期待されている新型二次電池についても紹介をする。

国立研究開発法人 産業技術総合研究所
電池技術研究部門 総括研究主幹
小林 弘典 氏1996年 神戸大学自然科学研究課博士課程修了博士（理学）、大阪工業技術研究所（現：産業技術総合研究所）入所、2008年 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）燃料電池・水素技術開発部主任研究員、2010年 産業技術総合研究所ユビキタスエネルギー研究部門主任研究員、2015年 同所電池技術研究部門総括研究主幹、現在に至る。アドバンストバッテリー技術研究会幹事長、電池技術委員会役員、電気化学会関西支部幹事、電気化学会普及委員会委員、NEDO技術委員、国際二次電池展セミナー企画委員他。

※2022年に収録した内容となります。

リチウムイオン二次電池の現状と今後の展望

リチウムイオン二次電池（LIB）は、1991年に初めて商品化されてから約30年が経過した。近年は、携帯機器のみならず、電気自動車の駆動電源や住宅用のバックアップ電源等として急速に社会への導入が進んできている。本講演では、LIBの原理やセル構造、構成部材について詳細に解説をする。加えて、車載用途を中心に技術開発の現状と課題並びに早期実用化が期待されている全固体LIBについても紹介をする。

国立研究開発法人 産業技術総合研究所
電池技術研究部門 総括研究主幹
小林 弘典 氏1996年 神戸大学自然科学研究課博士課程修了博士（理学）、大阪工業技術研究所（現：産業技術総合研究所）入所、2008年 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）燃料電池・水素技術開発部主任研究員、2010年 産業技術総合研究所ユビキタスエネルギー研究部門主任研究員、2015年 同所電池技術研究部門総括研究主幹、現在に至る。アドバンストバッテリー技術研究会幹事長、電池技術委員会役員、電気化学会関西支部幹事、電気化学会普及委員会委員、NEDO技術委員、国際二次電池展セミナー企画委員他。

※2022年に収録した内容となります。

EV用モーターとは

電動車両（EV）はモータで走行する車両である。EV用モータは従来のモータから出発しているが、EV専用モータとして独特のモータとなっている。そのため、EV用モータへの要求は単に小型高効率化だけでなく、自動車にふさわしい特別なモータとしての要求も加わってきている。本講演では、EV用モータのとしてよく使われるIPMモータ、誘導モータなどの基本、それらの制御、および冷却について解説する。さらに、EV用モータの今後の動向についても述べる。

モリモトラボ
代表
森本 雅之 氏1977～2005年 三菱重工業、2005～2018年 東海大学教授、2018～ モリモトラボ（MorimotoR Lab.）代表。28年間の企業での研究開発の経験と、13年間の大学での教育研究の経験を活かし、社会人教育を行っている。工学博士、電気学会フェロー。著書は「電気自動車」「入門インバータ工学」「交流のしくみ」「パワエレ図鑑」など多数。

※2022年に収録した内容となります。

EV用インバーターとは

電動車両（EV）は三相交流モータで走行する。また、EVのエネルギ源はバッテリに蓄積された直流である。そのため直流を交流に変換する電力変換の機能があるインバータが、すべてのEVに搭載されている。インバータは電動車両のキーコンポーネントである。本講演では、インバータの原理、インバータによるモータ制御、およびインバータの冷却について解説する。特に冷却はEV用インバータでは最も注力されている技術である。最後に、EV用インバータの今後の動向についても述べる。

モリモトラボ
代表
森本 雅之 氏1977～2005年 三菱重工業、2005～2018年 東海大学教授、2018～ モリモトラボ（MorimotoR Lab.）代表。28年間の企業での研究開発の経験と、13年間の大学での教育研究の経験を活かし、社会人教育を行っている。工学博士、電気学会フェロー。著書は「電気自動車」「入門インバータ工学」「交流のしくみ」「パワエレ図鑑」など多数。

※2022年に収録した内容となります。

PHEVとは -今、なぜPHEVなのか？-

PHEVとは、どんなシステムで、どんな特徴があるのか、を解説します。PHEVとは充電できるハイブリッド車のことで、EVの航続距離を克服するために1990年代に登場しました。普段はEVのように電気だけで走ることができるが、EVとは違い、エンジンでも走行できる。EVはバッテリの進化がポイントで、PHEVはバッテリ性能を補う技術です。PHEVの環境性能は、地域によってはEVよりも優れる場合がある。課題は、電動化部品の小型化、低コスト化と、充電環境、です。

三菱自動車工業株式会社
ＥＶ・パワートレイン技術開発本部 ＥＶ・パワートレイン先行開発部 担当部長
半田 和功 氏1994年の入社以降、一貫して電動車開発に取り組む。電気自動車i MiEVの開発、プラグインハイブリッド車アウトランダーPHEVの開発を担当し、現在は電動車の先行開発を取りまとめる。電動×S-AWCで、三菱自動車ならではの頼もしい走りの楽しさと、いっしょに乗る家族の笑顔が広がる電動車の開発をめざしています。

※2022年に収録した内容となります。

FCVとは

EVの一種である、FCV（燃料電池自動車）について、燃料電池の原理と歴史を水素と酸素の反応から解説するとともに、燃料電池の種類と特徴を述べる。続いて、FCVの構成と特徴、並びに今後のFCVの普及のための課題について解説する。最後に、燃料電池、自動車、再生可能エネルギー関連の参考資料を紹介する。

神奈川大学理学部
非常勤講師
吉武 優 氏京都大学大大学院工学研究科博士課程修了。電気化学専攻。工学博士。AGCでイオン交換膜法水電解、代替フロン製造用触媒、PEFCなどの開発に従事後、一般社団法人燃料電池開発情報センターに常任理事として勤務。現在は神奈川大学理学部非常勤講師。複数の大学で水素・燃料電池の講義を担当。NEDO技術委員、公益財団法人日本野鳥の会会員。

※2022年に収録した内容となります。

新エネルギー車の現状と将来動向

近年、新エネルギー車と呼ばれるクルマが増えています。電気自動車、燃料電池車それにプラグインハイブリッド車です。ではなぜ新エネルギー車が増えているのでしょうか。今回のセミナーでは、新エネルギー車が増えた背景や世界の環境規制、新エネルギー車普及に対してのボトルネック、そして新エネルギー車の将来動向について、最新の情報を基に、筆者の考えを述べます。

株式会社 日本電動化研究所
代表取締役
和田 憲一郎 氏日本初のe-mobilityコンサルタント。三菱自動車入社後、2005年から新世代電気自動車「i-MiEV（アイ・ミーブ）」のプロジェクト・マネージャーなどを歴任。発売後は本社にてCHAdeMO協議会など、EV充電インフラを牽引。その後、株式会社日本電動化研究所を設立し、現職。国内外の企業にコンサルティングを行うとともに、アイティメディアMONOist「和田憲一郎の電動化新時代！」など新聞・メディアに多数のコラムを連載中。一般社団法人 自動車100年塾 代表理事も務める。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。

CHAdeMO規格の可能性

急激に普及が進展している電動車（EV）に対して、エネルギーを補充するのが充電インフラです。まず、充電インフラとは何か、充電インフラはどうあるべきか、という基本的な説明をします。その上で、充電インフラの普及拡大のための課題、必要なインフラの条件とは何か、クルマの蓄電池を電源に使うV2Xシステムについて説明します。

一般社団法人 CHAdeMO協議会
前 事務局長
吉田 誠 氏1989.3 慶應義塾大学理工学部機械工学科 卒業（生体医工学）
1989.4 日産自動車株式会社 入社
1997.7 欧州日産 ブラッセル事務所（管理職出向）
2001.7 日産自動車株式会社 復職 CEO/Alliance Office
2007.4 北米日産 ワシントン事務所（ワシントン事務所長）
2011.4 日産自動車㈱復職 法規認証室、グローバル技術渉外部 部長
2014.4 日産自動車株式会社 渉外部担当部長
2015.4 一般社団法人 CHAdeMO協議会 事務局長（兼務）

※2022年に収録した内容となります。

急速充電の基礎

急速充電インフラを考える際に非常に重要なことが国際化である。自動車はグローバルに流通するものであり、国際的な競争に面している。その競争に大きく影響するのが、自動車や充電インフラに関する法規や標準という決め事である。その動向を説明するとともに、世界に対抗してく為の方策として高出力化、安全性の担保、など技術的に何に取り組むべきかを解説する。

一般社団法人 CHAdeMO協議会
前 事務局長
吉田 誠 氏1989.3 慶應義塾大学理工学部機械工学科 卒業（生体医工学）
1989.4 日産自動車株式会社 入社
1997.7 欧州日産 ブラッセル事務所（管理職出向）
2001.7 日産自動車株式会社 復職 CEO/Alliance Office
2007.4 北米日産 ワシントン事務所（ワシントン事務所長）
2011.4 日産自動車㈱復職 法規認証室、グローバル技術渉外部 部長
2014.4 日産自動車株式会社 渉外部担当部長
2015.4 一般社団法人 CHAdeMO協議会 事務局長（兼務）

※2022年に収録した内容となります。

ワイヤレス充電とは

ワイヤレス充電について、4つの電力伝送の方式や現在の研究開発の最新動向や、商品で実現できているレベルとの違いなどについて、主に入門者を対象としてEV向けに限定せずに幅広く解説する。

東京理科大学
理工学部 電気電子情報工学科 准教授
居村 岳広 氏2019年より東京理科大学の野田キャンパスに居村研を立ち上げる。ワイヤレス電力伝送を専門とした研究室である。森北出版より「磁界共鳴によるワイヤレス電力伝送」、Springerより「Wireless Power Transfer: Using Magnetic and Electric Resonance Coupling Techniques」を出版。現在、一般向けの3冊目を執筆中。EV向けのワイヤレス給電から、宇宙向け、がん治療向けなど、幅広くワイヤレス電力伝送について研究を行っている。

※2022年に収録した内容となります。

自動車のライフサイクル評価

製品の環境影響をライフサイクルの視点から定量的に分析するLCAに関する基礎的な事項と自動車に適応することでわかることについて解説する。特に、気候変動と資源循環を中心にLCAの研究成果や国内外における利用動向と今後の展望について紹介する。

東京都市大学
環境学部 教授
伊坪 徳宏 氏1970年 愛知県生まれ。東京都市大学環境学部教授、同大学院環境情報学研究科長。東京大学工学系研究科材料学専攻修了（博士）。1998年から社団法人産業環境管理協会の経済産業省LCA国家プロジェクトで、ライフサイクル影響評価手法を開発。2001年から独立行政法人産業技術総合研究所ライフサイクルアセスメント研究センターで環境影響評価手法LIMEの開発と産業界への応用研究に従事。2005年から東京都市大学（旧武蔵工業大学）環境情報学部准教授。2011年から同大学総合研究所環境影響評価手法センター長、2013年から教授、2016年より同大学院環境情報学研究科長。担当分野は環境科学、材料学、ライフサイクル影響評価など。共署に「LCA概論」（産業環境管理協会、2007）や「環境経営・会計」（有斐閣、2012）「LIME3」（丸善出版、2018）などがある。

※2022年に収録した内容となります。

供給電力のゼロエミッション化と電気自動車の普及

地球温暖化が喫緊の課題となり、世界がカーボンニュートラルに向けて動き出している。運輸部門でも、ガソリン自動車から電気自動車（EV）へとシフトし始めた。EVは走行中には、CO2を排出しないが、充電電力の低炭素化を進める必要がある。2050年のカーボンニュートラルに向けて再生可能エネルギー電源の導入を加速している。しかし、再生可能エネルギーによる太陽光・風力発電は、「お天気任せ、風任せ」で安定した電源とする必要がある。EV化は、CO2排出を減らすばかりではなく、太陽光・風力発電の導入でも、充電・放電制御による安定化にも寄与が期待される。

一般財団法人 電力中央研究所
特任役員
池谷 知彦 氏1989年 慶応義塾大学大学院 理工学研究科 博士課程終了 工学博士。1989年 電力中央研究所 入所。二次電池開発、電力貯蔵・電気自動車利用技術、水素エネルギー利用技術に従事。2002年 新エネルギー産業技術総合開発機構（NEDO）に出向、燃料電池水素技術プログラムマネージャー。2006年 出向解除、電気自動車・電力貯蔵利用技術、電化推進に従事。国プロの推進、評価、採択委員会、審議会などに参画。2020年 特任役員、現在に至る。

スマートハウスとVtoHの技術動向

今後普及拡大が期待できる、住宅と電気自動車を繋ぐVtoHシステムについて分かりやすく解説します。一般的な大きさの住まいを建てて、大容量の太陽光発電と蓄電池、ホームエネルギーマネジメントシステムを連携、さらに電気自動車を充放電させるVtoHシステムがあれば、環境性能、経済性、更にレジリエンス性能が格段に向上し、普通に暮らしながら、安心で経済的、快適な暮らしが実現できます。

積水化学工業株式会社
住宅カンパニー 住宅事業統括部 スマート推進室長
太田 真人 氏工学博士、一級建築士。1996年に積水化学工業株式会社入社。戸建て住宅の設計業務を経た後、スマートハウス関連の企画および研究に従事。自給自足型住宅のプロジェクトマネージャーも務め、太陽光＋蓄電池＋HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）やZEH（ネットゼロエネルギーハウス）の付加価値向上を推進している。国のプロジェクト等にも参画中。

※2022年に収録した内容となります。

ブロックチェーン技術のEV市場への適応

EV普及により、二次電池のライフタイムデータ利用で自動車のサービスの質的向上や新たな価値創造が期待される。ブロックチェーンは、社会包摂と脱炭素を可視化する事でデータ交換や収益化を可能にするひとつの技術です。本講演では、ブロックチェーンの特徴を理解し、欧州委員会バッテリー規制案を例に、循環型経済への適応可能性、カーボンクレジット、グリーンエネルギーの課題を紹介する。

カウラ株式会社
代表取締役 CEO
岡本 克司 氏サンマイクロシステムズ、ピープルソフト、EMC、コグノスなど外資系企業でカントリーマネージャなどを歴任。2008年からエッジDBMSに特化したベンチャーを創業「神奈川県次世代を支える企業」認定、NEDO委託事業「IoT推進のための横断技術開発プロジェクト」に採択。その後、2017年に非金融領域でのブロックチェーン技術の普及と利用技術開発会社としてカウラを創業し、バッテリー循環経済型プラットフォームの開発を行っている。

モビリティ革命が都市を変える ～移動×都市DXの最前線～

カーボンフリー社会を目指した将来ビジョンが官民で続々と発表されています。コロナ禍でビジョンの実現が一気に加速し、世界では人間中心、移動×都市のDXによるBeyond MaaSが始まっています。本講義では、カーボンフリー時代における新しいまちづくりの新潮流、モビリティ革命による都市変革の最前線について、不動産協会賞や交通図書賞を受賞し、モビリティデザイナーでもある牧村博士から学びます。

一般財団法人 計量計画研究所
理事
牧村 和彦 氏東京大学 博士（工学）。筑波大学客員教授、神戸大学客員教授。都市・交通のシンクタンクに従事し、将来のモビリティビジョンを描くスペシャリストとして活動。代表的な著書に『MaaSが都市を変える』（学芸出版社）『MaaS』（日経BP、共著）『Beyond MaaS』（日経BP、共著）等多数。

※2022年に収録した内容となります。

EVのサーマルマネジメント

エンジン車に比べ、EVはエネルギー変換効率が高いが故に損失として発生する熱エネルギーが小さくなります。このため、キャビンの暖房やバッテリー温度制御に電気エネルギーを使うことになり、バッテリーを消費します。適切な「サーマルマネジメント」を行い、インバータやモータの熱を暖房、加熱に活用することで電気エネルギーの消費を抑え、走行距離の確保やバッテリーの長寿命化など、車の品質や信頼性を向上させることができます。本講ではEVのサーマルマネジメントについて概要を説明します。

株式会社サーマルデザインラボ
代表取締役
国峯 尚樹 氏1977年 早稲田大学理工学部 機械工学科卒。同年、沖電気工業に入社。電子交換機やミニコン、パソコン、プリンタ、FDDなどの冷却方式開発や熱設計に従事。その後、電子機器用熱解析ソフト「XCOOL（後にStar-Cool）」の開発、CAD／CAM／CAEおよび統合PDMの構築などを担務。2007年9月に同社を退職し、サーマルデザインラボを設立。上流熱設計と熱解析の両輪による「熱問題の撲滅」を目指し、製品の熱設計やプロセス改革コンサルティング、研修などを手がける。

※2022年に収録した内容となります。

MaaS発祥の背景とEVの親和性

近年我が国でも注目を集めているMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）ですが、環境問題に些か疎い我々日本人はとかくその利便性やユーザビリティだけに注目しがちです。本講演では環境問題のソリューションとしても重要な役割を果たしているMaaS発祥の経緯を振り返ると共にEVとの親和性に言及します。

MaaS Global Japan
カントリー・マネージャー
嶋田 智之 氏総合広告会社から音楽専門テレビチャンネル、数多くの海外観光局の日本事務所、LCCの日本総代理店立ち上げなど様々な分野で製品やサービスのマーケティングやブランディングを手掛ける。2019年 日本で開催のラグビーワールドカップ、2021年の東京オリンピックでは公式スポーツ・ホスピタリティというビジネスモデルを日本に初導入するマーケティングチームを率いた。Uber Japanを経て2022年4月よりMaaS Global日本事務所の代表に就任。

EVシフトに関連する法規・規制動向

近年、新エネルギー車と呼ばれるクルマが増えています。電気自動車、燃料電池車それにプラグインハイブリッド車です。ではなぜ新エネルギー車が増えているのでしょうか。今回のセミナーでは、基礎となる国際法規や国際標準化、主要国にて強化される環境規制、その他の規制動向について、最新の情報を基に筆者の考えを述べます。

株式会社 日本電動化研究所
代表取締役
和田 憲一郎 氏三菱自動車に入社後、2005年から新世代電気自動車「i-MiEV（アイ・ミーブ）」開発責任者(プロジェクトマネージャー)などを歴任。発売後は本社にて急速充電に関する協議会である CHAdeMO協議会にも幹事メンバーとして参画し、EV充電インフラを牽引。その後、株式会社 日本電動化研究所を設立し、現職。国内外の企業のコンサルティングを行うとともに、新聞・メディアに数多くコラムを寄稿しており、メルクマール「和田憲一郎のモビリティ千思万考」、MONOist「和田憲一郎の電動化新時代！」などを連載中。「一般社団法人 自動車１００年塾」代表理事も務める。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。

ドライバーモニタリング技術と車載HMIの現状および将来動向

自動車のEV化時代においても、事故低減は常に意識しなければならない。特に、ドライバ状態推定技術はセンサが安価になり、計算機の性能が向上した現在、研究開発が活性化している。本講演では、ドライバ状態推定技術とそれに資するヒューマンマシンインタフェースの現状を紹介する。また、本技術の今後の展望についても述べる。

日本工業大学
先進工学部 データサイエンス学科 教授
荒川 俊也 氏2003年-2013年富士重工業株式会社（現：株式会社 SUBARU）にて人間工学等の研究開発に従事。その間、総合研究大学院大学にて博士（学術）取得。2013年-2021年愛知工科大学工学部機械システム工学科。2021年から現職。専門は自動車人間工学、防災工学、機械学習・統計科学の実問題適用等。

車載コネクテッド技術とインフォテイメントの動向

今日の車両はTelematics control unitやInfotainment domain controllerを中心に多種にわたる無線通信機能を有しています。本講義では車両に要求される各種無線通信機能の現状と将来展望について説明すると共に、今後の車両開発で必要となる新しい無線規格の概要も説明します。

ローデ・シュワルツ・ジャパン株式会社
アプリケーションエンジニア
冨田 浩史 氏
ローデ・シュワルツ・ジャパンにおいて、アプリケーションエンジニアとして、5Gをはじめとする最新の無線技術のサポートを行っており、RF試験からプロトコル試験まで、幅広くサポートする知識を有しています。

ソフトウエア開発におけるMBD活用とは

自動車業界で広く活用されているMBD(Model Based Development)ではありますが、EV化に向けて新たに自動車業界のECU開発に参入する方々も多くいらっしゃいます。そんな方々がMBDとは何かを知る一歩となるようにMBDの基礎的な部分を説明します。加えて、電動化システム固有となる、検証時の切り分けなども紹介します。

dSPACE Japan 株式会社
CX技術部 Business Prototyping グループ グループリーダー
吉松 俊 氏富士ゼロックスにて複写機のUIコントローラ開発に約７年、その後、Delphiにてエンジンコントローラ開発に約10年従事。
2016年よりdSPACEにて、ツールの利用価値を最大化するための開発サポートや、コンサルティングを行っている。

中国政治経済情勢と中国のNEV政策

中国の政治経済情勢について、中国共産党全国代表者大会後の人事や経済政策について解説する。
中国国内の経済問題、特に失業・少子高齢化、不動産不況、地方財政、中所得国の罠などの問題につき分析する。
さらに中国のNEV政策の現状と日本自動車業界に与える影響について解説する。

東京工業大学特任教授
SMBC 日興証券顧問
杉田 定大 氏1955年京都生まれ。一橋大学卒業後、通産省に入省。マレーシア駐在や新規産業課長を経験。現在は東京工業大学特任教授、SMBC日興証券顧問を務める。また、EPSとパシフィックコンサルタンツの顧問、日中経済協会専務理事、早稲田大学で特任教授を経験。ベンチャー振興、ESG投資、プロジェクトファイナンスを専門とし、中国や東南アジアのビジネスにも精通している。

電気自動車（EV）の大量普及と電力危機？

本セッションでは電気自動車普及に伴う電力需要の増加エネルギーの配置と供給選択について解き明かします。また、内燃機関車の生産禁止における日本の遅れ、電力化が進む一方で運輸部門の進展の遅さを取り上げ、更に、電気自動車普及による電力需要増加の問題、再生可能エネルギーの不足、新たなバッテリー技術の可能性についても解説します。

一般財団法人日本エネルギー経済研究所
参与
黒木 昭弘 氏一般財団法人日本エネルギー経済研究所参与。1954年生まれ。東京大学工学部卒業。通商産業省（現・経済産業省）を経て2022年７月より現職。経産省時代では国政原子力機関（IAEA）および朝鮮半島エネルギー開発機構（KEDO）に出向し、特にKEDOでは五十数回北朝鮮への渡航歴がある。この間にエネルギーや環境に関する研究に従事してきたほか、北東アジアおよび中東の軍事情勢、電気自動車などについても個人的に研究を行っている。

スマート・モビリティとは

スマートシティへの関心の高まりや関連事例の増加とともに、スマートモビリティという表現も多く用いられるようになり、一方で十分な理解が伴わないように見える場面も出てきました。ここでいま一度その言葉の意味を振り返り、MaaSをはじめとする先進的なモビリティサービスの現在地と課題を整理する意義は大きいと思われます。本講義では、長年、実践的な都市交通研究をおこなってきた東京大学の中村文彦特任教授から学びます。

東京大学大学院
新領域創成科学研究科 スマートシティデザイン研究社会連携講座 特任教授
中村 文彦 氏1962年新潟市生、1985年東京大学工学部都市工学科卒業、1991年工学博士（東京大学）。東京大学助手、アジア工科大学院助教授、横浜国立大学助教授、同教授を経て、2021年より現職。国土交通省交通政策審議会委員、内閣府SIP３期スマートモビリティプラットフォーム構築プログラムサブディレクター、国、都道府県、市町村の都市交通に関するさまざまな会議の委員や座長を歴任。主な著書に「MaaSがよくわかる本」、「余韻都市」、「ピークレス都市TOKYO」、「バスが街をかえていく」、「都市交通計画第三版」（いずれも共著）、「都市交通のモビリティ・デザイン」（単著）等。

AI便乗システムSAVSとは？

全国の多くの街で公共交通が危機的な状況になっている。公共交通を維持しないと街の未来はない。われわれは AI技術を用いて路線バスより便利でタクシーより安い新しい交通サービスSAVSを開発した。ここではその概要を説明する。

東京大学
次世代知能科学研究センター 教授
松原 仁 氏1986年東大大学院工学系研究科情報工学専攻博士課程修了。工学博士。同年電子技術総合研究所（現産業技術総合研究所）入所。2000年公立はこだて未来大学教授。2020年東京大学教授。2014-2016年人工知能学会会長。