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うーん、ちょっとジャニーズが今後とりうる戦略について考察してみます。長文失礼します。
現実問題、
ここまで「性的加害」で国内外で騒がれた以上、地上波としては「出演見合わせ」の大義名分ができたことになります。
（個人的には一部の真実認定されたものや、噂以上に盛られている部分があると感じており、矛盾点などから非常にうさんくさいと感じています）
広告や露出についてのこのあたりの基準は案外厳しく、たとえば統一教会とか幸福の科学も基本的には出られません。
何らか反社と繋がりがあるとされる場合も同様です。
（繋がりがあっても認知されていなければ出られます）
出られないというより、「誰かが」出演見合わせを狙っているように見えます。
ジャニーズは地上波出演を主としており、
地上波から排除されるということになれば「当然」現在4300億円とされる評価額は下がることになるでしょう。
（非上場ではありますが株式取引は非公開であれば当然にできます）
どなたかがジュリーさんが株の大半を持っているとのご指摘をされておられましたが、
このとき「誰か」（何らか主体がある気がしています）が狙っているのは、
a. 評価額を下げることによる株式の取得＝ジャニーズの支配
b.地上波から排除することにより代替物（K-pop?）の投入
あわよくばa-b 両方、少なくともaかbのどちらかを狙っているように考えられます。
少なくとも日本の場合、「事件・不祥事が発生した場合、その企業に批判が集中する」ことが多く、事件や不祥事、とくに内部的な原因に起因する不祥事に厳しいのは事実でありましょう。
個人的にはジャニさんが亡くなり反論が不能となり、ジャニさん個人のつながりも立たれた以上、
BBCや左翼団体まで出てくるというかなり戦略的な炎上の片鱗を感じています。
ジャニーズが被りうる被害は、
1.株式を誰かに取得され支配権とジャニーズそのものを失う
2.地上波に出られなくなることによる出演料、および知名度の拡散の喪失
などでしょう。
公党ではありませんから安倍さんや岸田さんのように堂々と無視することはできず、2.はかなり現実度の高い被害と考えられます。
ただジャニーズの持つ強みという意味では、
錚々たるアイドルグループを多数かかえ、育成枠も多いが固定ファンを抱えているという一点にあります。
株式を手放すということは、
この最大の強みを失うということを意味します。
しかしここから地上波を少なくとも当面失うことは避けられないと考えられます。
一方、地上波は実は視聴率は続落し、24時間テレビですらあの有様です。
実際のところ現実的な視聴率はもっと減っているのはないかと思っています。
現在の構成をみてもほぼ見ているのは、何らか時間のある（学生や主婦など）20-40代くらいの女性層がメインになっているのではないかと考えています。その他はほぼOTTサービス（動画サービスなど）やネットなど、自在にコンテンツを得られるものに移行したと考えられます。
そもそも芸能界と不祥事というのは本来表裏一体、
しかし地上波にそういう規律が求められた結果、不祥事→排除の流れが完成しているといえます。
（個人的に不祥事を支持しているわけではありません）
となると、最良でなくても最善は、
・株式は手放さない、根本を維持する
・地上波はあきらめてAbemaなどの可能な提携メディア、youtubeに移行する
全アイドルが積極的にSNSで発信するなど影響力を維持する
・積極的なイベント展開を含めグッズ販売などでの売り上げを固守する
ではないかと思います。
いまジャニーズが大きくゆれる中、ファンへの積極的な指示と応援を求めること、
それによって最善策を達成すること、これしかないと考えます。
あ、一点いうと、家族を含めて個人的な連絡も含め「信用できるsns、メッセンジャー以外は禁止」したほうがいいと思います。
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