6月8日(月)午前
講演「シークレット・オブ・シリコンバレー
~優れたソフトウェアで世界を変革する秘訣~」
- ロブ・ミー 氏
- 米ピボタルラボ 社長 兼 創業者
米ピボタル・ソフトウェア 製品および研究開発担当上級副社長
講師略歴
Rob Meeは、Pivotalの全ての製品の研究開発およびPivotal Labs担当副社長です。Pivotalに参画する以前は、1989年にPivotal Labsを共同設立し24年間CEOを務め、新興のベンチャー企業からエンタープライズ企業までさまざまな企業向けにソフトウェア開発サービスを提供するメジャープロバイダーへと成長させました。Meeは2012年3月に行われたEMCによるPivotal Labsの買収を統括し、Pivotalでは引き続きPivotal Labsの戦略を統率指揮しています。
講演「Making Technology Meaningful Through Industry Solutions
- テクノロジーが産業の未来を拓く -」
- ポール 与那嶺 氏
- 日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長執行役員
講師略歴
1957年8月20日生まれ 東京都出身
日本アイ・ビー・エム株式会社の代表取締役社長執行役員。同社は1937年に創立され、以降78年間にわたり日本市場にIT製品・サービスを提供し続けている。
2010年に入社以来、与那嶺氏は、クラウド、アナリティクス、モバイル、ソーシャル、セキュリティー関連テクノロジー(CAMSS)を組み込んだ業界別ソリューションを通じて、お客様へ価値を提供し続けることで、日本IBMの成長戦略をリードしている。
IBM入社前にはKPMGコンサルティング株式会社(現べリングポイント)の日本の代表取締役社長およびアジア太平洋地域の会長、そして日立コンサルティング代表取締役社長などを歴任。
講演「サービスの共創とレガシーの創造」
- 鵜浦 博夫 氏
- 日本電信電話株式会社 代表取締役社長
講師略歴
1949年1月13日生まれ 石川県出身
- [ 学 歴 ]
- 1973年3月
- 東京大学法学部卒業
- [ 略 歴 ]
- 1973年4月
- 日本電信電話公社入社
- 2002年6月
- 当社 取締役 第一部門長
- 2005年6月
- 当社 取締役 第五部門長
- 2007年6月
- 当社 常務取締役 経営企画部門長、中期経営戦略推進室次長兼務
- 2008年6月
- 当社 代表取締役副社長 新ビジネス推進室長
- 2011年6月
- 当社 代表取締役副社長
- 2012年6月
- 当社 代表取締役社長(現在に至る)
セッション1「新たな成長を促すデータビジネス」
パネリスト
- 草野 隆史 氏
- 株式会社ブレインパッド 代表取締役社長
講師略歴
1972年9月5日生まれ
1997年、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了。サン・マイクロシステムズ等を経て、2004年3月、データ分析および関連サービスを提供するブレインパッドを設立、代表取締役社長に就任。2011年9月、同社は東証マザーズに上場。2013年には、同社は東京証券取引所市場第一部に市場変更。現在、Qubitalデータサイエンス代表取締役社長 兼 CEO、データサイエンティスト協会代表理事も務める。
パネリスト
- ビル・ルー 氏
- 米GEソフトウェア バイス・プレジデント
講師略歴
ビル・ルーはGEソフトウェアにてサービスとソリューションのポートフォリオ戦略および製品開発を統括しています。ビルのチームは「インダストリアル・インターネット」を実現するソフトウェアを開発し、GEのカスタマーに対して、ビッグデータ活用を推進し持続的かつ安全に製品を利用できるように取組みをおこなっています。
ビルは、企業向けの統合型アプリケーションやオブジェクト指向の技術分野における25年以上の業界経験を有します。GEに入社する以前はシスコでバイス・プレジデント、コンセプトファイブテクノロジーズ社でシニア・バイス・プレジデントとCTOを、またソフトウェアAG社ではCTO、シニア・バイス・プレジデントを歴任してきました。彼はMITREやIBM、Akro Metrixなどの多くのアドバイザリーボードにも参画しています。
ビルは新しいビジネスモデルやクラウドコンピューティング、アナリティクス、モバイルコンピューティングやアジャイル開発、大規模な分散型システムやマシントゥマシン(M2M)通信等の分野で数多くの機会に執筆や講演をしています。
カリフォルニア州立大学にてコンピュータサイエンス修士号取得。
パネリスト
- 錦織 弘信 氏
- 株式会社 東芝 執行役上席常務 インダストリアルICTソリューション社 社長
講師略歴
1956年8月2日生まれ 東京都出身
- 1980年3月
- 横浜国立大学工学部卒業
- 1980年4月
- 富士通株式会社入社
- 2009年10月
- 当社入社
- 2010年4月
- ストレージプロダクツ社HDD事業部長
- 2010年6月
- 執行役常務(ストレージプロダクツ社HDD事業部長)
- 2011年6月
- 執行役常務(ストレージプロダクツ社社長)
- 2011年7月
- 執行役常務(セミコンダクター&ストレージ社副社長)
- 2012年6月
- 執行役上席常務(セミコンダクター&ストレージ社副社長)
- 2013年10月
- 執行役上席常務(クラウド&ソリューション社社長)
- 2015年4月
- 執行役上席常務(インダストリアルICTソリューション社社長)
6月8日(月)午後
講演「イノベーションがもたらす豊かな未来」
- 山本 正已 氏
- 富士通株式会社 代表取締役社長
講師略歴
1954年1月11日生まれ
- [ 学 歴 ]
- 1976年3月
- 九州大学工学部電気工学科卒業
- [ 職 歴 ]
- 1976年4月
- 富士通株式会社入社
- 1994年6月
- 同社 パーソナルビジネス本部
コンシューマ商品事業部第二技術部長 - 1999年12月
- 同社 パーソナルビジネス本部モバイルPC事業部長
- 2002年12月
- 同社 パーソナルビジネス本部長代理
- 2004年6月
- 同社 パーソナルビジネス本部副本部長
- 2005年6月
- 同社 経営執行役
(兼)パーソナルビジネス本部長 - 2007年6月
- 同社 経営執行役常務
(兼)ユビキタスプロダクトビジネスグループ長 - 2008年6月
- 同社 経営執行役常務
(兼)システムプロダクトビジネスグループ長
(兼)購買本部担当
(兼)ユビキタスプロダクトビジネスグループ副グループ長 - 2009年2月
- 同社 経営執行役常務
(兼)システムプロダクトビジネスグループ長
(兼)購買本部担当
(兼)プラットフォームソリューションビジネス
グループ副グループ長
(兼)ユビキタスプロダクトビジネスグループ
副グループ長 - 2009年6月
- 同社 執行役員常務
(兼)システムプロダクトビジネスグループ長
(兼)ユビキタスプロダクトビジネスグループ
副グループ長 - 2010年1月
- 同社 執行役員副社長
- 2010年4月
- 同社 執行役員社長
- 2010年6月
- 同社 代表取締役社長(現在に至る)
講演「Orchestrating a brighter world」
- 遠藤 信博 氏
- 日本電気株式会社 代表取締役 執行役員社長
講師略歴
1953年11月8日生まれ 神奈川県出身
- [ 学 歴 ]
- 1981年3月
- 東京工業大学大学院 理工学研究科博士課程修了 工学博士
- [ 略 歴 ]
- 1981年4月
- 日本電気株式会社 入社
- 1997年10月
- NEC Technologies(UK)Ltd. 出向
- 2000年5月
- モバイルワイヤレス事業本部
モバイル・ワイヤレス基盤開発本部 第三開発部長 - 2001年4月
- モバイルワイヤレス事業本部
モバイルワイヤレス事業部長代理 - 2003年4月
- モバイルネットワーク事業本部
モバイルワイヤレス事業部長 - 2005年7月
- モバイルネットワーク事業本部 副事業本部長
- 2006年4月
- 執行役員 兼 モバイルネットワーク事業本部長
- 2009年4月
- 執行役員常務
- 2009年6月
- 取締役 執行役員常務
- 2010年4月
- 代表取締役 執行役員社長(現在に至る)
セッション2「知価社会を育むベンチャービジネス」
パネリスト
- 高谷 康久 氏
- イー・ガーディアン株式会社 代表取締役社長
講師略歴
1968年生まれ。関西学院大学法学部を卒業後、1993年、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社に入社。
1995年、京セラ株式会社に入社、情報システム部門にて、システムインテグレーションの事業に従事。
その後、KDDIと共同設立したデータセンターの企画営業、および携帯公式サイトの共同立ち上げを手がける。
2005年、イー・ガーディアン株式会社に入社。
2006年、代表取締役社長に就任。
2010年、東証マザーズに上場。
「Build Happy Internet Life」という経営理念を掲げ、全てのインターネット利用者が、安心・安全かつ健全に利用できる社会を目指します。
パネリスト
- 佐々木 大輔 氏
- freee株式会社 代表取締役
講師略歴
「全自動のクラウド会計ソフトfreee(フリー)」を提供するfreee株式会社代表取締役。Googleにて日本およびアジア・パシフィック地域での中小企業向けマーケティングチームの統括を務めた後にfreeeを創業。Google以前は、博報堂、投資ファンドを経て、レコメンドエンジンのスタートアップALBERTにてCFO兼レコメンドエンジン開発責任者などを経験。一橋大学商学部卒。データサイエンス専攻。
パネリスト
- 秋好 陽介 氏
- ランサーズ株式会社 代表取締役社長 CEO
講師略歴
1981年1月生まれ 大阪府出身
ランサーズ株式会社の代表取締役社長 CEOとして、日本初のクラウドソーシングサービス「ランサーズ」の運用を開始、現在はランサーズ株式会社の戦略および経営の統括に従事。
大学時代、インターネット関連のベンチャービジネスを起こす。2005年にニフティ株式会社に入社。複数のインターネットサービスの企画/開発を担当。
仕事の受託者・発注者、両方の立場を経験したことから、個人と法人のマッチングサービスを思い立ち、2008年4月に株式会社リート(現・ランサーズ株式会社)を創業。
同年12月、インターネットを通した個人と法人の自由な仕事のやりとりを目指すクラウドソーシングサービス「Lancers(ランサーズ)」の提供を開始する。
同サービスはクラウドソーシング事業の国内パイオニアで、国内最大級規模を誇る。好きな場所に住み、好きな時間に働けるという「時間と場所にとらわれない新しい働き方」の創出を行っている。
パネリスト
- 間下 直晃 氏
- 株式会社ブイキューブ 代表取締役社長 CEO
講師略歴
1977年生まれ、慶應義塾大学大学院修了。慶應義塾大学在学中の1998年に、Webソリューションサービス事業を行う有限会社ブイキューブインターネット(現:株式会社ブイキューブ)を設立。その後、ビジュアルコミュニケーション事業へ転換し、2008年よりWeb会議市場における国内シェアナンバーワンを獲得、その後も8年連続で首位を獲得している。
また、米国インテル キャピタルからの出資を機に、マレーシア、シンガポール、インドネシアなど6カ国に現地法人を設立。2013年1月よりシンガポールに移住し、「アジアNO.1のコミュニケーションプラットフォーム」の実現を目指し、海外での事業展開を積極的に進めている。2013年12月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。経済同友会幹事。
6月9日(火)午前
講演「3Dプリンティングが創る25年後の世界」
- ホッド・リプソン 氏
- 米コーネル大学工学部 教授
講師略歴
米国でベストセラーとなった“Fabricated: The New World of 3D Printing”(邦訳『2040年の新世界: 3Dプリンタの衝撃』<東洋経済新報社 2014年>)の共著者。自己認識し、自己複製を行うロボットやバイオ・プリンティングに関するリプソン氏の研究はニューヨークタイムズ、ウォールストリートジャーナル、ニューズウィークやCNN、全米公共放送などに取り上げられてきた。また、200本以上にのぼる論文の共著者であり、TEDや著名な学術団体にて盛んに講演を行っている。またコーネル大学のクリエイティブ・マシン研究所所長として、創造する機械や創造的な機械を作る方法を探究している。
講演「ウエアラブルがもたらす生活の質向上」
- 碓井 稔 氏
- セイコーエプソン株式会社 代表取締役社長
講師略歴
2008年に代表取締役社長に就任した碓井は、入社以来、エプソンの未来を切り拓いていくための、新しい技術を「究めて、極める」ことに力を注いできました。
碓井がエプソンでのキャリアをスタートした1979年は、プリンター業界が、当時の主流であったインパクト方式から、どのようなノンインパクト方式に流れが変わるのかを探り始めた時期でした。入社後数年間、電卓用ミニプリンターの企画・設計部門で経験を積んだ後、ビデオプリンターの開発・製品化に取り組みました。その後、インクジェットプリンターの開発部門に異動した碓井は、地道な実験を何度も繰り返す中、今日のインクジェットプリンターのコア技術となるピエゾ方式に大きな可能性があることを確信し、ピエゾ素子を使ったコンパクトで高性能なプリントヘッドの開発・量産化に取り組みました。そして、1993年に、エプソンで初めてマイクロピエゾテクノロジーを搭載したインクジェットプリンターの商品化に成功しました。
その後、マイクロピエゾテクノロジーの進化に取り組み、情報画像事業本部IJ開発設計部長、同副本部長等を経て、2002年に取締役に就任しました。2005年からは、全社の生産技術を強化するために、生産技術開発本部長となり、さらに2007年には研究開発本部長を兼任、既存事業にとらわれずに新しい可能性を広い視野で探り、成果につなげるという役割も担いました。
社長就任後は、エプソンの中・長期的な成長戦略の策定に着手し、2009年に長期ビジョン「SE15」を発表しました。「SE15」で目指している、“エプソン独自の技術基盤である「省・小・精の技術」によって、お客さまと社会にとってなくてはならない会社となる”ことを実現するために、強いリーダーシップを発揮しています。
講演「Network Vision for IoT」
- 金暎基 氏
- 韓国サムスン電子 ネットワーク事業部長 社長
IEEEフェロー会員
講師略歴
金暎基(キム・ヨンギ)氏は、2010年12月サムスン電子のネットワーク事業部長に就任し、ワイヤレス通信基盤、研究開発、営業、流通を含む企業向け通信システム事業を統括している。金氏は、20年以上にわたるテレコミュニケーション分野での経験を有しており、LTE、WiMAX、CDMAといった中核となる新技術の導入を通してサムスン電子の成長に寄与してきた。副社長時代には、新製品の研究開発を担当した。
金氏のリーダーシップのもと、サムスン電子のモバイルシステム事業は飛躍的な発展を遂げた。これらの実績により、金氏の名は通信業界において、広く知られるようになった。
また、金氏は、4Gテクノロジーの導入における先駆者として、世界のLTE市場拡大に重要な役割を果たしてきた。OFDMAテクノロジーに関する広範な経験に基づき、LTEネットワークの商業化に道筋をつけ、2010年には米国初のLTEサービスを、2011年にはサウジアラビアで世界初のLTE-TDDサービスを、そして、2012年には日本や英国などその他の国でLTEサービスを開始するなど、4G標準化を成功に導いた。そして今もVoLTE、キャリアアグリゲーション、eMBMSといった、エンドユーザーが新しいネットワークを体験できる技術を世界に先駆けて商業化するなど、LTEテクノロジーのさらなる発展、革新に挑戦している。
南カリフォルニア大学(USC)にて電気工学の博士号を取得。また2015年には、米国電気電子学会(IEEE)において、長年にわたる通信業界への貢献と革新的な技術発展への絶えまない努力に対して、フェロー会員に推挙された。
講演「Leadership in a Digital World」
- アムル・ラクシュミナラヤナン 氏
- 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社 代表取締役社長
講師略歴
1961年4月13日生まれ インド、チェンナイ出身
1983年にタタコンサルタンシーサービシズ(以下、TCS)に入社し、幅広い地域や分野でリーダーシップを発揮。インドの他にも米国、香港、オーストラリアで業務に従事。1999年からロンドンを拠点にTCSの中でも世界で2番目に大きな事業規模の地域であるTCS英国および欧州地域の責任者に就任。2012年から通信、メディア・情報サービス、ハイテク、公共事業の4つの業種別組織のグローバルヘッド(ビジネス部門長)として貢献してきました。
2014年7月に日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(タタコンサルタンシーサービシズと三菱商事の合弁会社)代表取締役社長に就任。
セッション3「スマート技術でつくる豊かな暮らし」
パネリスト
- 閻力大 氏
- 中国・華為技術(ファーウェイ)有限公司 法人向けICTソリューション事業グループ プレジデント 兼 ファーウェイ・ジャパン代表取締役会長
講師略歴
ファーウェイ法人向けICTソリューション事業グループ プレジデント。
世界市場における営業・マーケティング活動のほか、事業開発、販路開拓、人事、財務など同事業グループの戦略策定、経営全般を統括する。日本、欧州、東アジアなどにおいて、10年以上にわたり経営、営業、マーケティングの要職を務めた経験から世界各国の市場ニーズについて幅広い知識と深い理解を持つ。
1997年、ファーウェイにエンジニアとして入社後、2000年から2003年にかけて、中国本社で光伝送製品事業部門のマーケティング・セールス本部長として、海外市場の開拓に従事。2003年からはファーウェイ・ヨーロッパのマーケティング・セールス担当バイス・プレジデントとして、欧州全域のマーケティングおよび営業活動を指揮した。
2005年11月、ファーウェイ・ジャパンの設立と同時に同社代表取締役社長に就任し、日本におけるビジネス全般を統括した。さらに、2007年から2009年にかけてはファーウェイ・イーストアジアのプレジデントも兼任し、同地域における事業発展をリードした。
2014年5月より現職。2015年2月からはファーウェイ・ジャパン代表取締役会長を兼任。
1993年、中国・清華大学(Tsinghua University)電子工学部を卒業。
パネリスト
- ジュゼッペ・タルジア 氏
- ノキア(フィンランド)ノキアネットワークス・セキュリティ事業部門担当
バイスプレジデント
講師略歴
ジュゼッペ・タルジアはノキアのセキュリティ事業部門にてバイスプレジデントを務めています。
現職に至るまでジュゼッペは、大手ハイテク企業数社にて技術者としての経験を積んできました。
1995年にテレコム・イタリアでIPシステムエンジニアとしてキャリアをスタートさせ、1999年にマルコーニPLC(現エリクソン)に入社。同社にてシステムエンジニアマネージャーとして勤務したのち、2002年にシーメンスに入社しました。シーメンスイタリアではIPアーキテクチャ&ソリューション部のビジネス開発部長を務め、シーメンスイタリアのバイスプレジデントに就任しました。ノキアではプロダクト&パートナーマネジメント部門の責任者としてパートナー企業のIPルーティング製品に関連した製品やソリューションのポートフォリオを統括し、2013年、ジュゼッペは現在責任者を務めるセキュリティ事業部門を立ち上げるべく、「エンドツーエンドセキュリティ」という特別なプログラムに着手し、現在に至ります。
ジュゼッペはパレルモ大学で電気工学の修士号と工学の博士号、そしてScuola Superiore Guglielmo Reiss Romoliで電気通信の修士号を取得。また、ロンドンビジネススクールで4週間の集中エグゼクティブプログラムを修了。
パネリスト
- 筒井 清志 氏
- 株式会社NTTファシリティーズ 代表取締役社長
講師略歴
- [ 学 歴 ]
- 1975年3月
- 広島大学工学部電子工学科卒業
- [ 略 歴 ]
- 1975年4月
- 日本電信電話公社入社
- 1985年4月
- 日本電信電話株式会社 技術部調査員
- 1990年2月
- 同 ネットワークシステム開発センタ主幹技師
- 1999年1月
- 株式会社NTTファシリティーズ 事業推進本部総合サービス事業部長
- 2001年4月
- 株式会社エネット 取締役 営業本部長
- 2003年6月
- 株式会社NTTファシリティーズ 取締役 経営企画部長
- 2009年6月
- 同 常務取締役 西日本本部長
- 2011年6月
- 同 代表取締役副社長
- 2012年6月
- 同 代表取締役社長(現在に至る)
6月9日(火)午後
セッション4「IoT推進への政策的対応」
基調報告
- 鈴木 茂樹
- 総務省 情報通信国際戦略局長
講師略歴
1956年5月2日生まれ 神奈川県出身
- 1981年
- 郵政省 入省(人事局要員訓練課)
- 1986年
- 郵政省 余市郵便局長
- 1987年
- 郵政省 信越郵政局人事部管理課長
- 1988年
- 郵政省 電気通信局電気通信事業部事業政策課課長補佐
- 1991年
- 郵政省 大臣官房秘書課課長補佐
- 1992年
- 郵政省 大臣官房国際部国際政策課課長補佐
- 1993年
- 欧州共同体日本政府代表部一等書記官
- 1996年
- 郵政省 電気通信局電波部電波利用企画課調査官
- 1998年
- 郵政省 大臣官房総務課調査官・組織再編準備室長兼務
- 2000年
- 郵政省 大臣官房総務課審議室長
- 2001年1月
- 総務省 大臣官房秘書課調査官
- 2001年7月
- 総務省 総合通信基盤局国際部国際経済課長
- 2004年1月
- 総務省 総合通信基盤局電気通信事業部料金サービス課長
- 2005年8月
- 総務省 総合通信基盤局電気通信事業部事業政策課長
- 2007年7月
- 総務省 情報通信政策局総合政策課長
- 2008年7月
- 総務省 大臣官房企画課長
- 2009年7月
- 総務省 東海総合通信局長
- 2010年7月
- 独立行政法人 情報通信研究機構総務担当理事
- 2011年8月
- 総務省 総合通信基盤局電波部長
- 2012年9月
- 総務省 情報流通行政局郵政行政部長
- 2013年6月
- 総務省 大臣官房総括審議官
- 2014年7月
- 総務省 情報通信国際戦略局長
パネリスト
- ヘンリー・クェック 氏
- シンガポール 情報通信開発庁 課長補佐(次世代移動体通信網担当)
講師略歴
ヘンリー・クェックはシンガポール情報通信開発庁(IDA)の次世代移動体通信網担当の課長補佐であり、シンガポール国内の情報通信基盤の開発を管理する次世代インフラストラクチャグループの一員である。
現在、国内全域のセンサーネットワーク計画を立案する中心チームに属しているほか、ヘテロジニアスネットワーク業界との連携や、複数の政府主導プロジェクトの指揮を執っている。過去に携わったプロジェクトには、国内の各家庭および企業まで光ファイバを張りめぐらす「次世代全国ブロードバンド網(NGNBN)」などがあり、技術・戦略両面で貢献した。彼は戦略立案、業界関係者との意見交換等を通じた関係者との合意形成などに専門性を発揮する。
10年間IDAに属しているが、それまでは、政府全体の戦略計画を推進する公共事業戦略政策室の一員であった。また、英国ケンブリッジ大学の工学修士号を取得している。
パネリスト
- ウォルフガング・ドルスト 氏
- ドイツ 情報技術・電気通信・ニューメディア産業連合会(BITKOM)インダストリー4.0 部門長
講師略歴
ウォルフガング・ドルストは、ハイテク共同体であるBITKOMのインダストリー4.0の部門長である。彼は、BITKOM、VDMA及びZVEIによって2013年に創設されたインダストリー4.0プラットフォームの代表であり、かつて、連邦政府の諮問機関である研究連盟でインダストリー4.0作業グループの執筆チームに属していた。
ICT業界において10年以上戦略的プロジェクトの市場展開に従事しており、ベルリンにおいて技術的、政治的規制に関する複雑なプロジェクトを率いると同時に、長きにわたりヘルスケアに関して、エネルギー業界や公共部門における活動を調整してきた。彼はソリューションパートナーと連携し、彼らをBITKOMや連邦政府のITサミットに招待した。彼には、30年以上にわたるIT及び通信関連市場における、営業面と技術面での長年の経験があり、BITKOMに加わる前は、Oracle、Sun Microsystems、Cisco Systems、Amdahl、Digital Equipmentに勤務していた。彼のキャリアは、熟練した技術者としての経験の積み重ねや電気工学の習熟によって形成された。
パネリスト
- ジェームズ・セント・ピエール 氏
- 米国 国家標準技術院 情報技術研究所 副所長
講師略歴
[ 学 歴 ]
メリーランド大学で電子工学の修士号を取得
ラトガース大学で電子工学の学士号を取得
[ 略 歴 ]
ジェームス・A・セント・ピエールは、情報技術研究所(ITL: Information Technology Laboratory)の副所長である。ITLは、米国商務省国家標準技術院(NIST: National Institute of Standards and Technology)の中に7つある研究所のひとつである。
彼はITLの所長と共に、コンピュータサイエンス、数学、統計学の基礎研究および応用研究を通じて、連邦機関および米国産業界に対するサイバーセキュリティ標準やガイドラインを含む、情報システムの相互接続性、セキュリティ、ユーザビリティ、信頼性に対する標準、測定法、試験手法に関し、NISTでのそれらに対する活動と測定法を支援しながら、それらの開発と普及を通じて米国のイノベーションと産業競争力の促進を図るための研究プログラムを監督している。そうした努力を通じて、ITLは生産性と公衆安全の強化、貿易の促進、生活の質の向上を目指している。
連邦情報セキュリティ管理法の下、ITLは、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、サイバーフィジカルシステム、電子投票及びヘルスケア情報技術といった、国家が直面する広範な課題に対処している。彼は、NISTのサイバーフィジカルシステム・プログラムへのITLの参画を調整しており、ITLは主に、サイバーセキュリティ、ネットワーキング及び時刻の面で貢献している。
彼の活動は、NIST研究ジャーナル(NIST Journal of Research)や外部の出版物で紹介されている。彼は、技術及び管理の両面でプレゼンテーションを国内外の聴衆に対して数十回行っている。NISTに入る前の1994年には、スペースシステムズ・ロラールの半導体設計グループでテクニカル・プロジェクトリーダーとして勤務し、IBMではロサンゼルス級原子力潜水艦用のハードウェアとソフトウェアの開発に従事した。また彼は、いくつかの大学で半導体設計の教育課程の開発にも関わっている。
パネリスト
- サム・パルトリッジ 氏
- OECD 科学・技術・イノベーション局 シニア・ポリシー・アナリスト
講師略歴
経済協力開発機構(OECD)の科学技術イノベーション局に所属するサム・パルトリッジ博士は、1993年に通信分析官としてOECD情報・コンピュータ・通信政策(ICCP)課に着任した。通信に関する最近の研究には、国際的なトラフィック交換などのインターネット問題の他に、ブロードバンドインフラがある。1995年~2005年版の通信白書を担当した他、2004年~07年には、OECDの経済分析統計課でICT統計の主席事務官として活動。更に最近では、2008年6月にソウルで開催されたインターネット経済の未来に関するOECD閣僚級会合、2011年6月のOECDインターネット経済に関するハイレベル会合の主催者の一人であった。現在は、OECDデジタル経済課の電気通信ユニットを率いている。アイキャン(ICANN)の政府諮問委員会(GAC)のOECD代表メンバーであり、GACの創設者の一人である。その他にも、オーストラリア政府のブロードバンド諮問委員会などで、数々の政府顧問も務め、ワシントンで毎年開催される通信政策研究会議(TPRC)の組織委員会の元委員でもある。ICT政策に関する他の国際機関との緊密な連携もOECDでの活動の一部分であり、2005年の国際電気通信連合(ITU)の世界電気通信/ICT指標会議では、議長を務めた。現在は、国連インターネットガバナンスフォーラム(IGF)のOECD代表メンバーであり、LIRNEasia(訳注)の国際諮問委員会の委員を務める。
訳注:スリランカに本拠を置くICT政策専門のシンクタンク
セッション5「インテリジェント化するモビリティ」
パネリスト
- 二見 徹 氏
- 日産自動車株式会社
電子技術・システム技術開発本部
企画・先行技術開発本部 技術企画部
総合研究所 研究企画部
エキスパートリーダー
講師略歴
- 1981年
- 東京大学 工学部電子工学科卒業
- 1981年
- 日産自動車株式会社入社
中央研究所にて車載電子システム研究を担当 - 1987~90年
- 電子設計部 車載電子システム開発を担当
- 1991年
- ITシステムの企画・開発を担当
- 2005年
- IT&ITS開発部 IT&ITSシステム及びEV-ITシステムの企画、開発を担当
- 2014年
- IT&システム技術開発部、技術企画部、総合研究所において、
Connected Car戦略を担当 - 2015年
- 現在に至る
パネリスト
- ティン・ハン・リウ 氏
- オープンソースビークル 共同創業者 兼 CEO
講師略歴
イタリア生まれ。同族企業Italchina社を創業。同社はGiugiaro、Cagiva、Ducati、MV Agusta、AGVなどのクライアントと協力して、注目すべき移動体プロジェクトに取り組んできた。彼とその父・フランシスコ・リウは、ジョルジェット・ジウジアーロにより美しくデザインされ、大部分の部品をアジアから輸入して製造されたコンパクトな電気自動車のプロジェクトチームMyCar by Innovechに参加した。
彼は起業を支える生態系やソーシャルメディアやイノベーションを理解するため、2008年にシリコンバレーに移住した。その後、そのノウハウをイタリアに持ち帰り、Webパフォーマンス・マーケティングの会社Seolab.itにソーシャルメディア部門を創設した。そこで、彼はグローバル企業であるベネトン・グループ、フォックス、キンバリー・クラークなどのトップクラスのクライアントを相手に仕事をしてきた。また、Gruppo Espresso傘下のイタリア最大の日刊紙La Repubblicaに対し、レストランのポータルサイトCityfanの買収計画を手掛けた。
彼はまた、ミラノのサムスンやトリノ大学やIED(国際高等教育ネットワーク)などの教育機関にて教育活動を行っている。IEDはデザイン、ファッション、視覚コミュニケーション、創造産業などの教育機関である。彼はまたIULM大学、トレント大学、トリノ大学にて修士レベルのソーシャルメディアマーケティング、オンライン戦略、起業家精神2.0、ニューモビリティをテーマに教育を行っていた。
彼はOSVehicle社の共同創業者であり現在同社CEOである。同社は、電気自動車のオープンソースのハードウエア・プラットフォームと起業家、設計者、エンジニア、メーカー、ファバー、投資家らに向けたエコシステムを開発する新興企業である。メディアはOSVehicleを「車版イケア」とか「車版アルデュイーノ」、「電気自動車のアンドロイド」などと説明している。またワイアード、ブルームバーグ、ハフィントン・ポスト、トップギア、フランス・テレビ、メーカー・フェア、ネクスト・ベルリン、TEDx、ローランド・ギャロスなどのメディアが、OSVehicleを特集記事で扱った。
パネリスト
- クリス・ロバーツ 氏
- 仏パロット JPAC地域担当バイス・プレジデント 兼 マネージング・ディレクター
講師略歴
クリス・ロバーツは、2006年Parrot社にマネージング・ディレクターとして入社、英国での事業を担う子会社を立ち上げました。在職期間中、同社の事業は発展し、市場リーダーとしての存在にまで成長しました。2009年には、フランス・パリのParrot社本社を拠点とする、欧州・中東・アフリカ(EMEA)地域のバイス・プレジデントに就任し、同地域のアフターマーケット事業と子会社を統括しました。2012年から現在までは、世界の新興市場開発戦略の一環として、Parrot社のJPAC地域担当バイス・プレジデント兼マネージング・ディレクターを務めており、日本、オーストラリア、ニュージーランド、太平洋諸国の市場において指揮をとっています。
モバイル通信と家電の分野において25年の経験を有し、欧州地域とアジア太平洋地域を対象に、ジェネラル・マネジメント、セールス&マーケティングの事業開発、技術、経営に携わってきました。
ロバーツは18歳の時に、カーオーディオ、モバイル通信システム、モバイル電子システムを専門とする新興企業を英国で設立し最高経営責任者(CEO)として同社を成功に導きました。自ら設立した企業の合併に成功した後、オーストラリアに移り、その後の10年間は、アジア太平洋地域において車載用モバイル・エレクトロニクス企業で、多数の上級管理職を歴任しました。
ロバーツは、アデレード大学(オーストラリア)で経営学修士号(MBA)を取得しており、戦略マネジメント、グローバル・ブランディング、業績向上の分野で、優れた成績を残しています。2005年には、アデレード大学より、経営管理部門で最高の成績が評価されました。
パネリスト
- 谷口 恒 氏
- 株式会社ZMP 代表取締役社長
講師略歴
制御機器メーカで商業車向けABSの開発エンジニア、商社で技術営業を経験の後、ネット上でのコンテンツ流通会社設立などを経て、2001年にゼットエムピー(現ZMP)を創業。2004年家庭用二足歩行ロボットnuvo、2007年自律移動機能を持つ音楽ロボットmiuroの発売を経て、2008年より自動運転や高度運転支援技術の開発用車両RoboCarシリーズを開発。2009年より製品販売を開始し、国内外の500以上の自動車関連企業や大学等研究機関へロボカーやセンサシステムを販売。
2014年からは総合ロボット会社として、あらゆるもの・産業にロボット技術を応用し、イノベーションを創造するRobot of Everything戦略を開始。インテルと共同開発をしている自動運転用コンピュータ(IZAC)や、人の目を超えるインテリジェントな車載カメラRoboVisionの開発に注力。さらに、物流支援ロボットCarriRo、心臓見守りクラウドサービスheartomoの開発など事業領域を拡大している。2015年からは建機や農機など多種多様な機械に事業を広げ、5月からは投資先パートナー企業とビッグデータ解析・ソリューション製品開発に乗り出す。2020年のオリンピック、パラリンピックに向け、「ロボタク」構想を発表。ロボット及び自動車で培った自動運転技術を応用し、Robot of Everythingを加速させている。
モデレーター
- 関口 和一
- 日本経済新聞社 編集委員
講師略歴
1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988~89年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990~94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年より編集委員。2000年から15年間、論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授。2009~12年NHK国際放送『NIKKEI Japan Report』コメンテーター、2012~13年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター。早稲田大学、明治大学の非常勤講師なども兼務する。著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に『日本の未来について話そう』(小学館)など。
モデレーター
- 村山 恵一
- 日本経済新聞社 編集委員 兼 論説委員
講師略歴
1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004~05年に米ハーバード大学留学。2005~09年に米シリコンバレー支局勤務。産業部、電子報道部などを経て2014年からアジア編集総局編集部編集委員。著書に『IT帝国の興亡―スティーブ・ジョブズ革命』(日本経済新聞出版社)、共著に『ドキュメント日産革命 起死回生』(日本経済新聞社)などがある。山形県出身。
モデレーター
- 田中 浩也 氏
- 慶應義塾大学環境情報学部 准教授
講師略歴
北海道出身。東京大学工学系研究科博士課程修了。2008年より現職。2010年マサチューセッツ工科大学建築学部客員研究員。市民包摂型ものづくり施設「ファブラボ」の日本における発起人であり、2011年に「ファブラボ鎌倉」を設立。2012年慶應義塾大学SFC研究所「ソーシャルファブリケーションラボ」代表。2014年技術研究組合次世代3D積層造形技術総合開発機構ISO/TC261国内審議委員会WG委員。2015年総務省「ファブ社会の基盤設計に関する検討会」座長。
モデレーター
- 巻口 英司
- 総務省 情報通信国際戦略局 参事官(国際競争力強化戦略担当)
講師略歴
- [ 学 歴 ]
- 東京大学経済学部
- [ 略 歴 ]
- 1986年
- 郵政省入省
- 1988年
- 米国留学(エール大)
- 2001年
- 総務省総合通信基盤局多国間経済室長
- 2004年
- 国際通信経済研究所(在ワシントン)
- 2006年
- 内閣官房IT担当室参事官
- 2008年
- 総務省情報通信国際戦略局国際経済課長
- 2010年
- 総務省総合通信基盤局電波部衛星移動通信課長
- 2012年
- 総務省情報通信国際戦略局国際政策課長
- 2014年
- 現職
モデレーター
- 中山 淳史
- 日本経済新聞社 編集委員
講師略歴
- 1989年
- 上智大外国語学部卒
日本経済新聞社入社、編集局産業部に配属(自動車、鉄鋼、航空業界などを担当) - 1998年
- 米州編集総局(ニューヨーク)
- 2002年
- 産業部(自動車、電機業界などを担当)
- 2006年
- 証券部
- 2008年
- 産業部編集委員
- 2010年
- 産業部編集委員兼論説委員
- 2012年
- 産業部次長
- 2013年
- 産業部次長兼編集委員
- 2015年
- 編集委員