ZENoffice(株)の新卒採用・会社概要

【マーケティング×テクノロジー】マーケティングの戦略立案からテクノロジーの導入・運用までトータルサポート。激しく変化する市場で活躍するデジタルマーケター募集！

私たちと一緒に、顧客に価値を届けるプロフェッショナルを目指しませんか？（2023/05/30更新）

2024年度卒の新卒採用を終了いたしました。たくさんのご応募ありがとうございました。

会社紹介記事

様々な業種で活躍した人材が集まっているので、刺激し合える環境があります。また、それぞれの知識を共有するため、社内の勉強会を定期的に開催しています。フリーアドレスなので自由に席を決めることができます。またリモートワークも取り入れ、多様なワークスタイルで仕事に取り組んでいます。

: 様々な業種で活躍した人材が集まっているので、刺激し合える環境があります。また、それぞれの知識を共有するため、社内の勉強会を定期的に開催しています。

: フリーアドレスなので自由に席を決めることができます。またリモートワークも取り入れ、多様なワークスタイルで仕事に取り組んでいます。

“ひとのこころをうごかす”マーケティングを実現するため挑戦し続けています！

わたしたちの価値基準は、イケてるかどうか。全員がそれぞれのイケてるを目指していくことで、どんどんと自身も組織もイケてくると思います。（代表取締役岩瀬恭裕）	当社は2014年にECコンサルティング企業として設立されましたが、デジタルマーケティングにおけるMAツール（マーケティングオートメーションツール：マーケティング業務を自動化することで、売り上げやサービスの向上、業務効率化を図る）に出会い、デジタルマーケティング分野へと事業を展開していきました。これまで「データ」に「個人」が紐づくことはなかったところに、MAツールを導入することで、この2つを紐づけることが可能となり、これにより、一人ひとりの属性や嗜好に合わせて、必要な情報を必要なタイミングで提供できることに衝撃を受けたことを覚えています。近年、スマートフォンやタブレットなどの普及によって、消費者は場所を選ばず、いつでも情報を取集することができるようになりました。店舗の商品を見ながら、インターネット上の価格や商品のクチコミを確認することができるなど、購買行動が広範囲かつ複雑化してきています。このようなオンライン環境下で、インターネット広告やメール、SNS、モバイルアプリなどあらゆるデジタルテクノロジーを駆使して成果をだすマーケティング戦略を企業はとらざるを得ない状況となっています。今後もアプリ、SNS、AI、VRなど様々なデジタル環境に変化がおこり、さらに新しいテクノロジーが誕生してくると思います。その新しいテクノロジー環境下で、当社はオフラインとオンラインを融合したマーケティング戦略の立案からデジタルテクノロジーの導入、運用、分析までを一貫して提供することで、企業の競争力、価値を高めることを目指しています。そして日々、セールス、マーケター、エンジニアがプロジェクトチームを組み、一丸となってお客様の課題解決、価値提供に取り組んでいます。当社は「２０３０年に、子会社１０社、売上１００億円社会的価値創造企業をつくる」ことを目標に、従来の統制型の組織構造ではなく、メンバーがより自律的な動きができるための組織作りを目指しています。アットホームな雰囲気の中にもメリハリがあり、社員全員が挑戦できる環境がありますので、是非、当社で挑戦してみてください！「好奇心をもって挑戦することを楽しめる方」「テクノロジーへの好奇心が旺盛な方」、そんな皆さんとお会いできることを楽しみにしております！代表取締役岩瀬恭裕

わたしたちの価値基準は、イケてるかどうか。全員がそれぞれのイケてるを目指していくことで、どんどんと自身も組織もイケてくると思います。（代表取締役岩瀬恭裕）

当社は2014年にECコンサルティング企業として設立されましたが、デジタルマーケティングにおけるMAツール（マーケティングオートメーションツール：マーケティング業務を自動化することで、売り上げやサービスの向上、業務効率化を図る）に出会い、デジタルマーケティング分野へと事業を展開していきました。
これまで「データ」に「個人」が紐づくことはなかったところに、MAツールを導入することで、この2つを紐づけることが可能となり、これにより、一人ひとりの属性や嗜好に合わせて、必要な情報を必要なタイミングで提供できることに衝撃を受けたことを覚えています。

近年、スマートフォンやタブレットなどの普及によって、消費者は場所を選ばず、いつでも情報を取集することができるようになりました。店舗の商品を見ながら、インターネット上の価格や商品のクチコミを確認することができるなど、購買行動が広範囲かつ複雑化してきています。このようなオンライン環境下で、インターネット広告やメール、SNS、モバイルアプリなどあらゆるデジタルテクノロジーを駆使して成果をだすマーケティング戦略を企業はとらざるを得ない状況となっています。

今後もアプリ、SNS、AI、VRなど様々なデジタル環境に変化がおこり、さらに新しいテクノロジーが誕生してくると思います。その新しいテクノロジー環境下で、当社はオフラインとオンラインを融合したマーケティング戦略の立案からデジタルテクノロジーの導入、運用、分析までを一貫して提供することで、企業の競争力、価値を高めることを目指しています。そして日々、セールス、マーケター、エンジニアがプロジェクトチームを組み、一丸となってお客様の課題解決、価値提供に取り組んでいます。

当社は「２０３０年に、子会社１０社、売上１００億円社会的価値創造企業をつくる」ことを目標に、従来の統制型の組織構造ではなく、メンバーがより自律的な動きができるための組織作りを目指しています。
アットホームな雰囲気の中にもメリハリがあり、社員全員が挑戦できる環境がありますので、是非、当社で挑戦してみてください！

「好奇心をもって挑戦することを楽しめる方」「テクノロジーへの好奇心が旺盛な方」、そんな皆さんとお会いできることを楽しみにしております！

代表取締役岩瀬恭裕

会社データ

プロフィール	当社は、マーケティングに最先端テクノロジーを活用し、企業と消費者をつなぐことで、企業の生産性、収益性を高め、その継続性を維持することを目的としたデジタルマーケティングの会社です。近年インターネットやスマートフォン、タブレットの普及によって消費者行動は多様化、複雑化しており、企業のマーケティングは新聞やテレビ、雑誌など不特定多数を対象としたマスマーケティングから、消費者個人のデータを分析し、属性や嗜好に対して最適化したOne to Oneマーケティングへと変化しました。さらには新型コロナウイルスの流行もあり、非接触決済やネットショッピング、リモートワークなどデジタルを活用する場面も増え、様々な分野で急速にデジタル化が進展しています。デジタルデータ量の増加、テクノロジーの進化がさらに加速し、マーケティングにおいてもデジタルを前提とすることが重要となっています。しかし、このデジタルマーケティングのニーズの増加に、企業の人材や組織が追いついていないのが実状です。デジタルマーケターはマーケティングとデジタルツール、両方の知識を必要とし、幅広い知識や経験が必要になるため、専門職であり、企業ニーズの高い人材と言えます。消費者の視点にたち、どのタイミングで、どんな情報を提供するのかを考えることは非常に難しい作業ですが、施策ごとの反応が数字で確認できるという面白さがあり、自らの施策が数値の改善に寄与すると、自分の成長を感じることができるやりがいのある仕事です。当社は、お客様からの「サービスを広めたい」「売り上げを強化したい」「業務効率を高めたい」といった命題について、課題抽出から戦略立案、最先端テクノロジーの実装まで、トータルでサポートすることができる希少な会社です。設立から７年が経ち、取引社数は２００社を超え、旅行、ヘルスケア、飲食、美容、教育、不動産など、多岐にわたる業界にトップレベルのデジタルマーケティングソリューションを提供し続けているものと自負しています。わたしたちは、マーケティング手法やテクノロジーの実装を提供するだけではなく、“ひとのこころをうごかす”ことができてはじめて、マーケティングに価値が生まれると考えています。顧客に価値を届けるプロフェッショナル集団であり続けるために、何ができるのかを日々追い求めています。
事業内容	■OMOマーケティング事業 OMO(Online Merges with Offline)マーケティングとは、主にメーカー、小売、ECに対して、インターネットストア（オンライン）と実店舗（オフライン）の区別をなくし、消費者ニーズに合った柔軟なサービスを提供することで、売上の拡大を図るマーケティング手法です。例えば、ある人が夜に、オンラインストアで気になるメーカーの服を閲覧し、一旦カートにいれたまま、サイトを閉じるとします。すると翌日の昼頃、カートに商品が残っていたことにより「お買い忘れはないですか？」とメールがきたので、そのオンラインストアを再度閲覧すると、前日自分が見ていた気になる商品とは異なるそのメーカーの他のオススメ商品がトップに表示されます。さらに、その日の夕方、偶然そのメーカーの店舗近くを通りがかると、店舗の在庫状況やセール情報などが配信されます。もしその人が店舗に立ち寄った場合、店員はモバイルアプリの位置情報をもとに来店を確認できます。そして来店した人の購買履歴などの情報からその人がどのような商品に興味があるのかを把握した上で接客することが可能となるのです。これは、店舗で発行される会員カードのデータと、オンラインストアで登録する会員データを統合することで可能となるマーケティング方法です。以前は別々で管理していたデータを統合することで、個々の消費者の購買動向を網羅的に把握することができます。これにより、一人ひとりの興味・関心の度合いの分析が可能となり、オススメ商品のスタイリング提案画像の送信、さらにはモバイルアプリの位置情報の連携によってプッシュ通知の送信が可能となります。商品案内のメールの内容使い分けなども可能になるので、消費者への多様なアプローチをとることができます。これは、商品の売り手だけではなく、消費者にとっても非常にメリットがあります。今後ますます、商品やサービスの認知度の向上、検索履歴や購買動向からの興味のある商品の分析、消費者体験の共有（SNSやブログでの商品、サービスへの感想など）に対するアプローチが重要となり、OMOマーケティングはマーケティング戦略の主流となっていくことが予想されます。

プロフィール

当社は、マーケティングに最先端テクノロジーを活用し、企業と消費者をつなぐことで、企業の生産性、収益性を高め、その継続性を維持することを目的としたデジタルマーケティングの会社です。

近年インターネットやスマートフォン、タブレットの普及によって消費者行動は多様化、複雑化しており、企業のマーケティングは新聞やテレビ、雑誌など不特定多数を対象としたマスマーケティングから、消費者個人のデータを分析し、属性や嗜好に対して最適化したOne to Oneマーケティングへと変化しました。
さらには新型コロナウイルスの流行もあり、非接触決済やネットショッピング、リモートワークなどデジタルを活用する場面も増え、様々な分野で急速にデジタル化が進展しています。デジタルデータ量の増加、テクノロジーの進化がさらに加速し、マーケティングにおいてもデジタルを前提とすることが重要となっています。

しかし、このデジタルマーケティングのニーズの増加に、企業の人材や組織が追いついていないのが実状です。デジタルマーケターはマーケティングとデジタルツール、両方の知識を必要とし、幅広い知識や経験が必要になるため、専門職であり、企業ニーズの高い人材と言えます。消費者の視点にたち、どのタイミングで、どんな情報を提供するのかを考えることは非常に難しい作業ですが、施策ごとの反応が数字で確認できるという面白さがあり、自らの施策が数値の改善に寄与すると、自分の成長を感じることができるやりがいのある仕事です。

当社は、お客様からの「サービスを広めたい」「売り上げを強化したい」「業務効率を高めたい」といった命題について、課題抽出から戦略立案、最先端テクノロジーの実装まで、トータルでサポートすることができる希少な会社です。設立から７年が経ち、取引社数は２００社を超え、旅行、ヘルスケア、飲食、美容、教育、不動産など、多岐にわたる業界にトップレベルのデジタルマーケティングソリューションを提供し続けているものと自負しています。

わたしたちは、マーケティング手法やテクノロジーの実装を提供するだけではなく、“ひとのこころをうごかす”ことができてはじめて、マーケティングに価値が生まれると考えています。顧客に価値を届けるプロフェッショナル集団であり続けるために、何ができるのかを日々追い求めています。

事業内容

■OMOマーケティング事業

OMO(Online Merges with Offline)マーケティングとは、主にメーカー、小売、ECに対して、インターネットストア（オンライン）と実店舗（オフライン）の区別をなくし、消費者ニーズに合った柔軟なサービスを提供することで、売上の拡大を図るマーケティング手法です。

例えば、ある人が夜に、オンラインストアで気になるメーカーの服を閲覧し、一旦カートにいれたまま、サイトを閉じるとします。すると翌日の昼頃、カートに商品が残っていたことにより「お買い忘れはないですか？」とメールがきたので、そのオンラインストアを再度閲覧すると、前日自分が見ていた気になる商品とは異なるそのメーカーの他のオススメ商品がトップに表示されます。さらに、その日の夕方、偶然そのメーカーの店舗近くを通りがかると、店舗の在庫状況やセール情報などが配信されます。もしその人が店舗に立ち寄った場合、店員はモバイルアプリの位置情報をもとに来店を確認できます。そして来店した人の購買履歴などの情報からその人がどのような商品に興味があるのかを把握した上で接客することが可能となるのです。

これは、店舗で発行される会員カードのデータと、オンラインストアで登録する会員データを統合することで可能となるマーケティング方法です。以前は別々で管理していたデータを統合することで、個々の消費者の購買動向を網羅的に把握することができます。これにより、一人ひとりの興味・関心の度合いの分析が可能となり、オススメ商品のスタイリング提案画像の送信、さらにはモバイルアプリの位置情報の連携によってプッシュ通知の送信が可能となります。商品案内のメールの内容使い分けなども可能になるので、消費者への多様なアプローチをとることができます。これは、商品の売り手だけではなく、消費者にとっても非常にメリットがあります。

今後ますます、商品やサービスの認知度の向上、検索履歴や購買動向からの興味のある商品の分析、消費者体験の共有（SNSやブログでの商品、サービスへの感想など）に対するアプローチが重要となり、OMOマーケティングはマーケティング戦略の主流となっていくことが予想されます。

本社郵便番号	541-0051
本社所在地	大阪府大阪市中央区備後町3-2-15 モレスコ本町ビル5F
本社電話番号	06-6264-1130
設立	2014年5月
資本金	500万円
従業員	14名
売上高	売上高1.6億円(2022年4月) 売上高2.0億円(2023年4月見込)
主な取引先	江崎グリコ株式会社／株式会社エトヴォス／大塚電子株式会社／株式会社オプテージ／関西電力株式会社／サラヤ株式会社／シオノギヘルスケア株式会社／ジャパン・ソーラー株式会社／株式会社千趣会／タビオ株式会社／トヨタコネクティッド株式会社／株式会社西村屋／株式会社ネオグラフィック／株式会社ハウスドゥ／阪急阪神ビルマネジメント株式会社／株式会社阪神タイガース／株式会社プレサンスコーポレーション／株式会社ベネッセコーポレーション／マルホ株式会社／ミズノ株式会社／株式会社MonotaRO／森下仁丹株式会社／ロイヤルホームセンター株式会社／株式会社わかさ生活
平均年齢	34歳
社名とロゴの由来	世界から見て、日本の良さをメッセージとして伝えられるような組織でありたい。多くの「ZEN」を根底に、地球の人々に豊かな心を広げるため、生まれてきました。 ※多くの「ZEN」　善、禅、改善、自然、当然、毅然、超然、俄然、全力、前進あらゆる多様性を楕円で表現し、自立を持ちながら、分散し、拡がっていく。しかし全てが結合されていることを表現しています
MISSION	顧客に価値を届けるプロフェッショナル集団提供したサービス以上の満足を感じていただいたときに、顧客とサービスの間に生まれるものが価値である、わたしたちはそう考えています。デジタルネイティブ世代であるわたしたちが、知恵とテクノロジーをつかい、人間性を高めながら、顧客へ、顧客の顧客へ価値を生むことで、市場、社会に対して価値を循環させていけるはずです。わたしたちの使命として、価値を届けるプロフェッショナルな集団であり続けます。
VISION	こころがうごく、デジタルコミュニケーションを共創するわたしたちは、手法やテクノロジーを提供するだけではなく、 “ひとのこころをうごかす”ことができてはじめて、マーケティングに価値が生まれると考えています。人や市場に対する興味や理解を突き詰めていくこと。新しいテクノロジーや領域に関心を持ち続けること。世の中の変化や多様性を受け入れ共有していくこと。そうした価値観をもったプロフェッショナルとして、 “こころをうごかす”ことのできるマーケティングを実現していきます。
VALUE	わたしたちの価値基準は、イケてるかどうかわたしたち、Zen officeの価値基準は、「イケてる」という言葉に詰まっています。使い古された言葉ではあるものの、「イケてる」は仕事や組織においてとても大切なありかたです。イケてるの定義は人やタイミングによって違ってきますが、わたしたちはあらゆる活動の中で、自分自身に対して「これはイケてるのか？」を問いかけて、その時の自分が一番イケてると思う判断をしてみてください。それは仕事の中だけに限った話ではありません。日々のコミュニケーションや思考、組織づくりも含めてです。全員がそれぞれのイケてるを目指していくことで、どんどんと自身も組織もイケてくるはずです。・ワクワクしなければ、仕事じゃない・情熱こそが、すべての原点・信頼と尊敬は、やり抜く力から生まれる・テクノロジーの主導権をにぎる・視野を広く、世界中から吸収する
沿革	2015年 Pマーク取得 2015年 Salesforceと代理店契約 2016年 Salesforce World Tour Tokyo 2016に出展 2017年 Dreamforce2017 in San Franciscoに参加 2018年リード獲得ツールinterpandaリリース 2018年 Dreamforce2018 in San Franciscoに参加 2018年子会社にデジタルマーケター育成事業の株式会社DMUを設立 2020年業務拡大のため、現在のオフィスを増床 2021年株式会社DMUを事業売却

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2022年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 1名 0名 1名

2022年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 1名 0名 1名

2022年度


対象者	1名	0名	1名
	2022年度


取得者	1名	0名	1名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆内定者研修　ゼンオフィスの理解、先輩との関係性向上のプログラムがあります。　内定者全員参加のため、同期との仲も深まります。 ◆新入社員研修　ビジネスマナーから仕事の進め方を学びます。　またデジタルマーケターとしての知識とスキルを向上させるためのプログラムがあります。ゼンオフィスではデジタルマーケター育成事業を立ち上げた経験もあり、人材育成のコンテンツを豊富にあります。
自己啓発支援制度	制度あり Salesforce 認定資格補助制度
メンター制度	制度あり新入社員1人づつにOJTトレーナーがつきます。ティーチングからフィードバックまでを継続的に成長を支援しています。また外部コンサルタントによるアドバイスも受けることができます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪市立大学、京都大学、早稲田大学、同志社大学、武庫川女子大学、京都精華大学、立命館大学、関西大学、龍谷大学
採用実績（人数）	2023年(予) --------------------------- 大卒　　　 4名短大卒　　 0名
採用実績（学部・学科）	経営学部/経済学部/総合情報学部/理工学部

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪市立大学、京都大学、早稲田大学、同志社大学、武庫川女子大学、京都精華大学、立命館大学、関西大学、龍谷大学

採用実績（人数）

　　　　2023年(予)
---------------------------
大卒　　　 4名
短大卒　　 0名　

採用実績（学部・学科）

経営学部/経済学部/総合情報学部/理工学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2023年 2名 2名 4名

2022年 0名 0名 0名

2021年 0名 0名 0名
過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年 4名

2022年 0名

2021年 0名
過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年 0名

2022年 0名

2021年 0名


2023年	2名	2名	4名
2022年	0名	0名	0名
2021年	0名	0名	0名

QRコード

https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp262085/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

ZENoffice(株)

業種

基本情報