宅建の難易度は大学入試や偏差値でいえばどの位なのでしょうか？

宅建資格に興味はあるものの、難易度についてあまりイメージが湧かない方にとって一般的な大学入試や偏差値でみることができればイメージを掴みやすいですよね。

そこで、宅建試験の合格率の傾向を紹介するとともに、大学入試や偏差値にたとえて難易度を解説していきます。

他資格と合格率や勉強時間を比較した難易度ランキングも紹介していくので宅建試験の難易度のイメージとして参考にしてみてください。

宅建試験の難易度・合格率・合格点の推移

宅建の合格率は例年15％〜17％となっており、しっかりとした勉強・準備をしておかないと合格することが難しい試験といえます。

なお、他の国家試験では合格率が10％以下の資格も多く、その中で宅建士の難易度は比較的高くなっています。

また、『令和4年度宅地建物取引士資格試験結果の概要』によると令和4年度の宅建試験の合格率は17.0％（受験者数226,048人 、合格者数は38,525人）、合格点は36点という結果となりました。

合格点に関しては、マークシート（4択）で50問中、31～38問正解する必要があります。

また、合格点の平均値は直近5年で見ると35.7点となります。
※2020年、2021年の12月実施分含む

過去の宅建試験の合格率の推移は、以下のようになっています。

年度	合格率	合格点	合格点 （5点免除）	受験者数	合格者数
2022年度 （令和4年度）	17.0％	36点	31点	226,048人	38,525人
2021年度 （令和3年度12月実施）	15.6％	34点	–	24,965人	3,892人
2021年度 （令和3年度10月実施）	17.9％	34点	29点	209,749人	37,579人
2020年度 （令和2年度12月実施）	13.1％	36点	31点	35,261人	4,610人
2020年度 （令和2年度10月実施）	17.6％	38点	33点	168,989人	29,728人
2019年度 （令和元年度）	17.0％	35点	30点	220,797人	37,481人
2018年度 （平成30年度）	15.6％	37点	32点	213,993人	33,360人
2017年度 （平成29年度）	15.6％	35点	30点	209,354人	32,644人
2016年 （平成28年度）	15.4％	35点	30点	198,463人	30,589人
2015年 （平成27年度）	15.4％	31点	26点	194,926人	20,028人
2014年 （平成26年度）	17.5％	32点	27点	192,029人	33,670人
2013年 （平成25年度）	15.3％	33点	28点	186,304人	28,470人

例年の受験生は20万人以上であり、そのうち合格者は3万人程度と多くの方が不合格となっています。

しっかり勉強して備える必要がある試験といえます。

また、近年の試験の特徴しては、長文問題が多い傾向にあります。

緊張していると読み飛ばしをしてしまう場合もあるのではないでしょうか？

問われているところを読み飛ばしてしまうと、1点を逃してしまいかねません。

具体的な対策としては、本試験時に指や鉛筆を使って読み飛ばしを防ぐことができるので、是非試してみてください。

関連コラム：宅建の合格点・合格ラインはどのくらい？過去の推移を解説

宅建試験の難易度を大学の偏差値で例えると？

宅建試験の偏差値は55〜56で、難易度としては測量士や管理業務主任者試験などと同じくらいです。

また、宅建試験の合格に必要な勉強時間は300〜400時間ほどです。

資格試験の難易度と大学入試の難しさは、比べられるものではないという前提がありますが、あくまでひとつの目安としてイメージが湧きやすいように参考にしていただければと思います。

資格の難易度と大学入試の難易度を、以下の表にまとめました。

大学	偏差値	試験
東京大学・京都大学	68~	司法試験・予備試験
慶應大学・早稲田大学・ 上智大学	65~67	不動産鑑定士・司法書士・ 弁理士
明治大学・立教大学・ 中央大学・法政大学・ 青山学院大学	60～64	土地家屋調査士・中小企業診断士・社労士・ 行政書士・技術士二次試験・通関士・ マンション管理士・ケアマネジャー
日本大学・東洋大学・ 駒澤大学・専修大学	55～56	技術士一次試験・宅建・測量士・ 管理業務主任者・社会福祉士・ インテリアコーディネーター

※上記の表は、資格試験の合格に必要な勉強時間をもとに作成しています。宅建の難易度をわかりやすく知っていただくためのイメージとして参考にしていただけましたら幸いです。

宅建試験の難易度を大学入試に例えてみると、あくまでイメージにはなりますが早稲田大学や慶応大学、青山学院大学の入試よりは、難易度が高くないと考えられます。

大学に例えるならば、日本大学、東洋大学、駒澤大学などの大学入試と同等の難易度と考えられます。

これらの大学は難関とはいえないかもしれませんが、しっかり勉強しなければ合格できない大学です。

また、宅建試験とよく比較される他の不動産資格には、マンション管理士や管理業務主任者といった資格があります。

マンション管理士試験の難易度を大学に例えると中央大学や明治大学、法政大学と同じ位の難しさであり、マンション管理士の方が宅建よりも難易度は高いといえます。

宅建と管理業務主任者の難易度は、近いところにあるといえるでしょう。

次に、宅建と難易度を比べられることの多い行政書士と比較していきます。

行政書士の難易度は、宅建よりもやや高いと考えられます。

合格率でみる宅建の難易度ランキング

次に、「合格率」の点で、宅建試験とよく比較される国家資格と直近の合格率を並べてみると以下のようになりました。

資格名	合格率(例年）
司法書士	3~4%
社労士	6~7%
マンション管理士	8~9％
行政書士	11~15%
宅建士	13~17%
管理業務主任者	20~30％
簿記2級	平均約22.78％

宅建試験の合格率は、管理業務主任者に次いで高いことが分かります。

合格率の観点では、宅建試験は比較に挙げた法律系の資格より合格率が高く、不動産関係資格の中では管理業務主任者に次いで合格率が高いため、取得しやすい資格といえるでしょう。

また、簿記2級は合格率17％～30％と幅がありますが、宅建士と比べると難易度は低いといえます。

男女別で見る合格率の違い

男女別の直近5年の合格率は以下となります。

推移でみると女性の方が若干合格率が高い状態となります。

年度	男性		女性
	合格者数	合格率	合格者数	合格率
令和4年	24,535人	16.6％	13,990人	17.9％
令和3年（12月）	2,494人	15.0％	1,398人	16.8％
令和3年（10月）	23,875人	15.4％	13,704人	17.1％
令和2年（12月）	2,880人	12.3％	1,729人	14.7％
令和2年（10月）	19,170人	16.7％	10,558人	19.5％
令和元年	24,188人	16.3％	13,293人	18.5％

勉強時間で見る難易度ランキング

勉強時間で難易度を比較してみましょう。

一般に、宅建士試験の合格に必要な勉強時間は300～400時間といわれています。

他の資格ではどのくらいの勉強時間を必要としているのか、以下の表でまとめてみました。

管理業務主任者	300時間
宅建士	300～400時間
マンション管理士	500時間
行政書士	600～1000時間
社労士	1000時間
司法書士	3000時間
簿記2級	200時間

これをみると、司法書士は3,000時間以上もの多くの時間を勉強時間を費やす必要があり、年単位での勉強をしなければならないことが分かります。

また、行政書士も1,000時間と長い勉強時間が必要です。

一方、宅建士の勉強時間は管理業務主任者と同様、300～400時間の勉強で合格水準に到達します。

他の国家資格より短い勉強時間で合格できるということが分かります。

宅建士試験は他の資格への登竜門と位置付けられることもあります。

司法書士試験やマンション管理士試験などと宅建士試験では、民法や区分所有法といった科目が共通します。

そのため他の国家資格の勉強をするときにも、宅建試験で学習した部分は改めて学習する必要はなく学習量の圧縮ができます。

更に、マンション管理士や管理業務主任者などと職域が近く、宅建士としてマンションの売買で関わったうえこれらの資格に基づいて引き続き管理業務に関与できます。

このような点から宅建士を勉強したうえで他の資格を取得し、ダブルライセンスを目指すことも可能です。

もっとも、宅建士試験は簡単という意味ではなく、あくまで「他の資格と比較」すると「難しくない」ということに注意が必要です。

毎年20万人以上が受験し合格率が15～17％で推移していることからわかる通り、17万人以上もの多くの人が不合格になり涙をのんでいます。

また、勉強時間300～400時間とはいえ、この水準まで勉強せずに受験し、何年も不合格になる受験生も沢山います。

そのため宅建士試験対策のテキストや過去問などを使用して繰り返し勉強し、合格を目指す必要があります。

確実に合格したい場合には講座の利用も検討すべきです。

講座を受講すれば効率的に学習することが可能であり、試験へのモチベーションを維持しながら、より確実に合格しやすいといえるでしょう。

今まで法律や資格試験の勉強をしたことが無い人にとって特におすすめです。

これらの人は勉強を進めていくうちに疑問が多く出るため調べる時間が沢山必要なうえ、集中して勉強する機会が少なかったのでモチベーションが上がらず、挫折しやすいからです。

また、勉強を始める時期に関しましては、必要な勉強時間から逆算すると、勉強を開始する時期としては約半年前から行っている方が多くいらっしゃるため、余裕をもって勉強に励んでいただくことをおすすめします。

詳しい勉強法や時間配分などは、「宅建を独学で勉強する際の勉強時間は？難しい？おすすめの勉強法も解説」の記事を参考にしてください。

宅建の合格がすごいと言われる理由

よく宅建に合格する人はすごいと言われていますが、その理由としましては、受験資格による制限がないため、誰でも試験を受けられることが上げられます。

また、合格率が他の試験と比べると低い傾向にあることや、試験内容に法律科目の問題が多いことも要因となります。

宅建資格は国家資格となり、国が証明した資格を取得しているのは単純にすごいのではないでしょうか。

なお、宅建資格には独占業務もあり、重要事項説明など他の人にはできないことができるようになるという点も、「すごい」と言われる要因だと考えられます。

関連記事：宅建とは？宅建士の仕事内容や独占業務・求められる能力について紹介

宅建試験の合格率が低い理由

宅建の合格がすごいと言われる理由を説明しましたが、ここでは合格率が低い理由について説明いたします。

宅建試験にチャレンジしようと検討中の方にとって、この合格率は、「法律系資格試験の”登竜門”」と呼ばれる資格試験の割にはかなり低い印象だったのではないでしょうか。

宅建試験の合格率が比較的低くなっている要因としては、主に次のようなことが挙げられます。

1. 主に不動産業や建築業等の業種の方々が、入社（内定）後宅建試験の受験を求められることが多いこと
2. 宅建試験には受験資格がないため、受験のハードルが低いこと
3. 準備が不十分なまま受験する方が多いこと

1.入社（内定）後宅建試験の受験を求められることが多いこと

不動産業や建築業の会社の場合、宅建を保有していることが有用な場面が多いです。

特に不動産業の場合、その事務所に勤める方（従業員）の5人に1人以上は宅地建物取引士（宅建士・取引士）でなければなりません。

この条件は法律により求められているものであり、この条件を満たさなくなれば、不動産業を営むことができなくなってしまいます。

つまりその会社にとっては、宅建士を確保していることが、事業の継続性を確実なものにするにあたって極めて重要な命題なわけです。

そのような状況ですから、不動産業を営む会社では、従業員の方が宅建を取得することが強く推奨されます。

なるべく早く取得してもらったほうが、その後の事業展開のことを考えると有利ですから、入社（内定）後早速宅建試験の受験を求められるというわけです。

その一方で、受験を求められた入社（内定）が決まった方は、どうでしょうか？

正直な話、宅建試験に合格することに対して、それほど高いモチベーションが持てるとは到底思えません。

「入社（内定）をもらった！と思ったら、なんだかよく知らない試験を受験してくれと言われたぞ、なんだなんだ？」という状況です。

それなりに準備はしたものの、よく分からないまま試験を受けて…といった具合なわけです。

そういうこともあり、この事情は、合格率を下げる要因になっているのです。

2.宅建試験には受験資格がないため、受験のハードルが低いこと

宅建試験には、受験資格がありません。

どなたでも受験することが可能な、非常に門戸が開かれた試験です。

それはとても良いことだと思うのですが、それがあまり良くない方向に働いてしまうこともあります。

「とりあえず」の受験生が増える要因にもなるのです。

先述のとおり、宅建試験は、「法律系資格試験の”登竜門”」と呼ばれることがあります。

このように呼ばれる要因の1つに、「受験資格がないこと」も含まれます。

誰でも受験することができ、法律系資格試験のなかでは合格率が高いほうだ。

だから「とりあえず」受けてみよう…こんな具合です。

「とりあえず」で合格できるような試験でないことは、すでに皆さんもご存知のとおりです。

しかも「とりあえず」の方たちは、他に優先することがあるケースが多く、宅建試験についてそれほど熱心に勉強する・準備することがあまりありません。

なので、この事情もまた合格率を下げる要因に、実はなってしまうんですね。

3.準備が不十分なまま受験する方が多いこと

上記①や②とも関連しますが、この事情が合格率を下げる最も大きな要因だといえるでしょう。

宅建試験は、独学で合格することが可能です。

ただし、独学と言っても、上記合格率が表すように、しっかりとした勉強・準備といえるだけのものでなければなりません。

中途半端な勉強では合格できないのです。

しかし「独学」という言葉が独り歩きしてしまっているのか、世の中には「教科書と問題集を買ってきてやっておけば、合格できるらしいよ～。」という怪しげな情報がどうも広がっているようです。

そして、そんな話を聞いて早速始めてみたものの、分かったような分からないような状態のまま受験して…とまぁこんな具合です。

他にも、「それくらいの勉強だったら、試験前に頑張ればどうにかなるだろう！」ということで、試験の直前になるまで手つかずで…とか。

にわかには信じられない話ですが、でも実際に受験生の方から伺った話です。

しっかりとした勉強・準備をしていただければ合格することは十分可能なのですが、「しっかりとした勉強・準備」とは何かはあまりよく知られていないようです。

宅建の試験内容と出題数

宅建の試験内容と出題数は下記となります。

科目	出題数
権利関係	14問
法令上の制限	8問
税その他	3問
宅建業法	20問
免除科目	5問

宅建の試験では、出題される問題数が科目ごとに異なり、「権利関係」「宅建業法」の科目は出題数が多い傾向にあります。

また、それぞれ法律にかかわる内容も多くあり、「民法」や「宅地建物取引業法」などを学ぶ必要があります。

民法に関しては、2020年に民法改正があり、制定されてからこれまでほとんど改正がなかったのですが、4月1日に大きな改正が行われました。

それに伴い、2020年4月以前から勉強されていた方は、新しく民法について覚える必要があるため、注意が必要です。

また、これから勉強を考えている方も、テキストで学習する際は、改正後の新しいテキストで勉強するようにしましょう。

詳しい内容や、それぞれの配点などを知りたい方は「宅建試験の試験内容や各科目の配点は？問題構成・勉強の順番も解説」を参照ください。

関連コラム：宅建試験日＆申し込みから合格発表までの日程・試験概要を解説

試験勉強時間

前述した通り宅建の試験勉強時間は、初学者であると一般的には300時間～400時間と言われており、勉強を始める時期としては4月ごろから勉強される方が多くおられます。

また、勉強時間を400時間の目標にする場合、1日約2時間勉強することで6ヵ月半必要となります。

なお、既に学習経験がある方は上記の勉強時間よりかは短くなり、最短で3ヵ月で合格している人もいます。

宅建試験でも「民法」に関する内容が出題されますが、この「民法」は重要性が高く、他の試験でも多く出題される傾向にあります。

そのため、すでに他の資格で既に学んでいるという方は、「民法」の部分に力を入れなくてすむため、全体の勉強時間は減ることになります。

関連コラム：宅建を独学で勉強する際の勉強時間は？難しい？おすすめの勉強法も解説

宅建の勉強方法

宅建の勉強方法として、独学か通信講座どちらで学ぶか悩まれている方も多くいるのではないでしょうか。

独学・通信講座共にメリット・デメリットがあります。

こちらでは、それぞれのメリット・デメリットについて解説します。

独学の場合

独学の場合、なんといっても一番大きなメリットは勉強にかかる費用が少ないということです。

必要なのは教科書や問題集のみとなり、何冊か購入しても通信講座の料金より低価格で収まります。

デメリットとしては、モチベーションが維持しにくいという点です。

独学だと、決まった時間の指定がない分、自分で勉強時間等をしっかり把握し、それを維持し続けなければいけません。

また、分からない部分があった時に、相談できないまま勉強が進まない場合もあります。

独学で勉強する場合は、以下のポイントを意識すると、合格に近づけるのではないでしょうか。

• 教材をきちんと揃える
• 分からないことを解決する手段を用意する
• 何を、いつまでに終わらせるべきかを把握する

通信講座の場合

通信講座の一番のメリットは、試験対策された教材で勉強できる点です。

これまでの試験の傾向や、どの部分を重点的に学べば良いか等が分かり、時間の短縮にもつながります。

また、もう一つのメリットとしては、講師に相談できるという点。

分からない部分はすぐに講師に相談でき、学習のペースを維持しながら勉強できるでしょう。

なお、デメリットとしては、やはり独学と比べると費用が高いという点です。

通信講座の場合、数万円～数十万円は必要となり、決して安い金額とは言えないのではないでしょうか。

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独学・通信講座どちらの場合でも、何か月までに〇〇まで進めるなど、目標を設定して勉強することをおすすめいたします。

関連記事：宅建試験おすすめの通信講座・予備校9社を比較！費用や特徴を解説

合格率を高めるためのポイント

さて、最後になりますが、あなたの合格率を可能性を高めるためのポイントをいくつかご紹介し、この記事を終わりにしたいと思います。

①登録講習（5点免除のために受講する講習）を利用する

現在不動産業にお勤めの方等「登録講習」を利用することができる環境にある方は、この講習を受講することを強くお勧めします。

序盤の「合格率」のところでもご紹介したとおり、5点免除を受けることで確実に合格率は上がります。

また5点免除ということで、問題を5つ（問46から50までの5問）解く必要がなくなるので、勉強する範囲が少し減ります。

日々の勉強の負担も少し軽くなりますので、これは強くお勧めしたいと思います。

②受験指導校（予備校・資格スクール）を利用する

上記のとおり、勉強するにあたり「面倒くさいこと」を、受験指導校に引き受けてもらいます。

そして受験生であるあなたは、ご自身の実力アップのために貴重な勉強時間を使うことに集中しましょう。

何かを調べながらテキストを読む1時間と、テキストを読み分からないことがあればすぐに質問・解決して先に進む1時間なら、どちらがより確実に力が身に付くかは自明の理でしょう。

③なるべく早めに開始する

「思い立ったが吉日」なんて言いますが、宅建試験の合格を決意したなら、もう早速勉強を始めましょう。

試験勉強は、やはり早く始めた方のほうが合格可能性が高い傾向にあるのは、どんな試験にも共通していることです。

なるべく早い時期に勉強を始めることで、例えばなかなか勉強がうまくいかないときの軌道修正を図るタイミングを多く設けることができたり、期間を長くする分だけ1日・1週間の勉強時間を少なくすることができます。

お仕事やご家庭のことがとても忙しい方でも宅建試験の合格を十分狙うことができたりしますから、メリットだらけと言えるでしょう。

決意をした瞬間から、あなたの「合格に向けたストーリー」はもう始まっているんですよ。

合格後の流れ

宅建の合格発表日は例年11月の中旬ごろに発表されます。

その後、試験に合格し宅建の仕事を仕事に活かしたい場合は、手続きが必要となります。

実務経験が2年未満の場合、「登録実務講習」を修了する必要があり、実務経験が2年以上の場合は、「登録実務講習」はなく合格後すぐに登録を受けることができます。

下記はそれぞれ、詳しい合格後の流れと、「登録実務講習」の申し込み方法を解説した記事となりますので、併せてご覧ください。

関連記事：宅建試験合格後の登録の流れや必要書類・費用について解説

関連記事：宅建登録実務講習とは？内容から申し込み方法まで紹介

まとめ

今回は、宅建の難易度を解説しました。

最後にこのコラムをまとめます。

・宅建は大学入試に例えると、日本大学・東洋大学等と同じくらいの難易度といえる

・偏差値にたとえると55～56程度であり、しっかり勉強する必要がある試験

・宅建試験の合格者と学歴・出身大学に関係はないと考えられる

宅建の難易度についてイメージが湧けば幸いです。

より確実に合格を目指すのであれば、通信講座の活用もおすすめです。

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ぜひ講座を無料で体験してみてはいかがでしょうか？

下記ではアガルートで受講した方の合格者の声をまとめているため、是非一度ご覧ください。

難易度について、以下の動画でまとめていますので、併せてご覧ください。