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園児16％に知的遅れや発達特性か 大半が親と情報共有できず 長野県と山梨県の保育施設調査
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長野県と山梨県内の保育施設に信州大医学部の本田秀夫教授の研究室が調査したところ、担任が知的な遅れや発達の特性があるとみる子が１６・７％おり、そのうち７割以上は保護者と話ができていない状態であることが１７日、分かった。特性について保育施設と保護者の間で情報共有が滞っている実態が浮かび上がり、本田教授は「保育現場での早期発見や療育の課題を示している」としている。
調査は２０２０年度に実施。両県にある保育園や幼稚園、認定こども園の全９２４カ所に依頼してアンケート用紙を配り、担任する園児一人一人について、発達障害の診断の有無や保護者との情報共有の状態などを聞いた。２０６カ所が回答し、園児１万３５４人分のデータを得た。
このうち４５７人（全体の４・４％）の子には
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