徳島新聞社グループの新卒採用・会社概要

県民と共に歩み続ける、徳島新聞

2024年卒　グループ採用を開始いたしました！（2023/02/13更新）

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会社データ

プロフィール	地域の未来に責任を持つメディアとして、社会の中で頼りにされる新聞社であり続けたいと考えています。　情報が氾濫する時代において、長年培ってきた信頼性は弊社の武器です。徳島新聞は、さまざまな取材を通じて蓄積したノウハウを土台に、これからも確かな情報を届けていきます。　私たちが求めるのは、変化に即応する柔軟さを身につけた人材です。と同時に、目標に向かって不断の努力を惜しまない愚直さも欠かせません。　社是である「われらの信条」には「われらは県民と共に行く」との一文があります。これは、地域密着をうたったものですが、徳島の発展の先にこそ当社の成長もある、との企業理念を掲げたものです。　郷土・徳島のため、県民のため、一緒に汗を流しませんか。柔軟な発想、芯の強さ、みずみずしい感性を持った若い皆さんの力を求めています。
事業内容	【徳島県をエリアとする日刊紙の発行・デジタルコンテンツの発信と付帯する関連事業】〇徳島新聞朝刊の発行当社の基幹事業である朝刊を17万4,000部印刷し、県内84の販売店（2022年10月現在）と連携して、読者のもとに届けております。〇徳島新聞デジタル版の発信一覧性のある新聞と並行して速報性のあるデジタルコンテンツの発信を行っております。デジタル版における有料会員数が年々増加しておりますが、今後はより会員数の拡大を目指し、最適なコンテンツ作りと付加価値の提供を検討しております。〇ビジネス部門（販売、営業、事業が収入の3本柱です）販売は県内84店の強靭な販売店網を通じて、より多くの読者に新聞を届けています。営業は広告を通して、商品・サービス・情報を読者にお伝えしております。事業は徳島駅伝や阿波おどり、カルチャーセンターなど地域に根差す文化、スポーツ事業を展開し、地域振興に貢献しています。

プロフィール

　地域の未来に責任を持つメディアとして、社会の中で頼りにされる新聞社であり続けたいと考えています。
　情報が氾濫する時代において、長年培ってきた信頼性は弊社の武器です。徳島新聞は、さまざまな取材を通じて蓄積したノウハウを土台に、これからも確かな情報を届けていきます。
　私たちが求めるのは、変化に即応する柔軟さを身につけた人材です。と同時に、目標に向かって不断の努力を惜しまない愚直さも欠かせません。
　社是である「われらの信条」には「われらは県民と共に行く」との一文があります。これは、地域密着をうたったものですが、徳島の発展の先にこそ当社の成長もある、との企業理念を掲げたものです。
　郷土・徳島のため、県民のため、一緒に汗を流しませんか。柔軟な発想、芯の強さ、みずみずしい感性を持った若い皆さんの力を求めています。

事業内容

【徳島県をエリアとする日刊紙の発行・デジタルコンテンツの発信と付帯する関連事業】

〇徳島新聞朝刊の発行
当社の基幹事業である朝刊を17万4,000部印刷し、県内84の販売店（2022年10月現在）と連携して、読者のもとに届けております。

〇徳島新聞デジタル版の発信
一覧性のある新聞と並行して速報性のあるデジタルコンテンツの発信を行っております。デジタル版における有料会員数が年々増加しておりますが、今後はより会員数の拡大を目指し、最適なコンテンツ作りと付加価値の提供を検討しております。

〇ビジネス部門（販売、営業、事業が収入の3本柱です）
販売は県内84店の強靭な販売店網を通じて、より多くの読者に新聞を届けています。営業は広告を通して、商品・サービス・情報を読者にお伝えしております。事業は徳島駅伝や阿波おどり、カルチャーセンターなど地域に根差す文化、スポーツ事業を展開し、地域振興に貢献しています。

本社郵便番号	770-8572
本社所在地	徳島県徳島市中徳島町2丁目5番地2
本社電話番号	088-655-7373
設立	1944年6月1日
資本金	10万円
従業員	237人（男210人/女27人、2022年4月時点）
売上高	74億1045万円（2022年3月期）
事業所	【本社】〒770-8572　徳島県徳島市中徳島町2丁目5-2 【支社】東京（東京都中央区銀座7丁目11-6）　　　　大阪（大阪市北区堂島1丁目5-17 堂島グランドビル4F）　　　　高松（高松市宮脇町2丁目37-8-701）【総局】県北（板野郡北島町　徳島新聞印刷センター3F）【支局】小松島・阿南・石井・阿波吉野川・美馬・三好・那賀・海部【オフィス】鳴門・板野【徳島新聞印刷センター】板野郡北島町高房字野神ノ本1-10
関連会社・関係会社	(株)徳島新聞メディア (株)徳島新聞ネクスト (株)徳島新聞印刷徳島新聞販売(株) 徳島トラフィックサービス(株) (株)アイデル (株)エアトラベル徳島 (株)徳島航空サービス (株)スタッフクリエイト (株)メディコム (株）徳島新聞販売ホールディングス (株）徳島新聞販売三好センター (株)徳島新聞オフィスサービス徳島新聞販売店協同組合公益財団法人徳島新聞社会文化事業団四国放送(株) (株）エフエム徳島テック情報（株）
平均年齢	47.6歳（2022年7月末時点）
新卒給与	月額235,550円（大卒・23歳、2022年度実績）
関連会社（新卒募集）	◆徳島新聞メディア・従業員数/51人（男24人・女27人、2022年4月時点）＊徳島新聞社からの出向・兼務を除く・資本金/100万円・売上高/4億2290万円（2022年3月期） ◆徳島新聞ネクスト・従業員数/8人（男4人・女4人、2022年4月時点）＊徳島新聞社からの出向・兼務を除く・資本金/900万円・売上高/9億8503万円（2022年3月期）
募集会社1	●正式社名：一般社団法人徳島新聞社 ●本社郵便番号・所在地・電話番号：〒770-0853 　徳島市中徳島町2丁目5番地2（新聞放送会館内） ●資本金：10万円 ●従業員： 238名（男性212名女性26名）※2021年10月1日現在 ●売上高(+決算年月)： 75億2,100万円 ※2022年3月期 ●事業内容：【徳島県をエリアとする日刊紙の発行・デジタルコンテンツの発信と付帯する関連事業】〇徳島新聞朝刊の発行当社の基幹事業である朝刊を18万6,700部印刷し、県内84の販売店（2021年10月現在）と連携して、読者のもとに届けております。〇徳島新聞電子版の発信一覧性のある新聞と並行して速報性のあるデジタルコンテンツの発信を行っております。電子版における有料会員数が年々増加しておりますが、今後はより会員数の拡大を目指し、最適なコンテンツ作りと付加価値の提供を検討しております。〇ビジネス部門（販売、営業、事業が収入の3本柱です）販売は県内84店の強靭な販売店網を通じて、より多くの読者に新聞を届けています。営業は広告を通して、商品・サービス・情報を読者にお伝えしております。事業は徳島駅伝や阿波おどり、カルチャーセンターなど地域に根差す文化、スポーツ事業を展開し、地域振興に貢献しています。
募集会社２	●正式社名：株式会社徳島新聞ネクスト ●本社郵便番号・所在地・電話番号：〒770-0853 　徳島市中徳島町2丁目5番地2（新聞放送会館内）　 088-655-7300 ●資本金：900万円 ●従業員：17名（男性12名女性5名）※2022年1月1日時点 ●売上高(+決算年月)：10億1,617万円（ 2021年3月期） ●事業内容：【総合広告代理店】販促活動にかかる各種媒体を取り扱っております。新聞広告、テレビ、ラジオ、雑誌、フリーペーパー、WEB、ノベルティ制作等をはじめ、イベント開催や講演会、各種式典等の企画・運営など。
募集会社３	●正式社名：株式会社徳島新聞メディア ●本社郵便番号・所在地・電話番号：〒770-0853 　徳島市中徳島町2丁目5番地2（新聞放送会館内） ●資本金：100万円 ●従業員： 57名(男性25名女性32名) ※2022年7月1日現在 ※業務スタッフ・派遣社員を含む ●売上高(+決算年月)： 4億3,400万円(2021年3月末) ●事業内容：・徳島新聞の紙面編集・画像加工処理・デザインなどの制作業務と写真動画撮影業務・徳島新聞デジタル版の運用・取材執筆業務・新聞制作システム運用・保守・開発などの総合情報処理業務・データベースの更新、NIE・NIB活動業務、出版物等販売業務ほか
募集会社一覧	・一般社団法人徳島新聞社・株式会社徳島新聞ネクスト・株式会社徳島新聞メディア
沿革	1941年新聞統制（新聞統合・1県1紙制度）により、「徳島日日新報社」と「徳島毎日社」が統合し、(株)徳島新聞社が発足 1944年6月1日 (株)徳島新聞社が改組し社団法人徳島新聞社を創立、第1号は4ページ建て3万8,000部を発刊 1948年10月7日社是「われらの信条」を制定、朝刊で発表 1954年10月徳島民報を吸収合併、朝刊配達10万部を突破 1967年12月朝刊配達部数13万部突破、県内世帯普及率67.26%が日本一に！ 1985年3月朝刊配達部数13万部突破、県内世帯普及率67.26%が日本一に！ 1994年6月1日創刊50周年朝刊配達部数24万部・夕刊配達部数5万部を達成、当時の県内世帯普及率は89.34%！ 1999年12月5日紙齢2万号を発刊 2012年4月1日一般社団法人に移行（朝刊配達部数25万部・夕刊配達部数5万部）県内世帯普及率は80.73%で、引き続き日本一を維持！ 2013年10月17日紙齢2万5千号を発刊 2014年6月1日創刊70周年 2019年3月1日徳島新聞電子版スタート 2019年6月1日創刊75周年 2019年12月17日板野郡北島町に「新徳島新聞印刷センター」が完成、稼働開始！ 2022年10月3日徳島新聞電子版をデジタル版へとリニューアル

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 25.2年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.9時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2021年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 3名 5名 8名

2021年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 3名 2名 5名

2021年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （49名中0名）
- 2021年度


対象者	3名	5名	8名
	2021年度


取得者	3名	2名	5名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入職員研修（記者職・営業職採用共通） ■営業研修（営業職採用のみ） ■ハラスメント防止研修（全従業員）など(各社共通)

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、九州大学、神戸大学、徳島大学、日本大学、早稲田大学、高知工科大学、東京大学、関西学院大学、大阪府立大学＜大学＞愛知教育大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、神戸国際大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、下関市立大学、上智大学、駿河台大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京国際大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋大学、奈良女子大学、鳴門教育大学、南山大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、横浜市立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年(予) ----------------------------------------------- 大卒　　　1人　　　 6人　　　4人

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、九州大学、神戸大学、徳島大学、日本大学、早稲田大学、高知工科大学、東京大学、関西学院大学、大阪府立大学
＜大学＞
愛知教育大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、神戸国際大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、下関市立大学、上智大学、駿河台大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京国際大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋大学、奈良女子大学、鳴門教育大学、南山大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、横浜市立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　2021年　2022年　2023年(予)
-----------------------------------------------
大卒　　　1人　　　 6人　　　4人

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2022年 3名 3名 6名

2021年 0名 1名 1名

2020年 1名 1名 2名
過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年 6名

2021年 1名

2020年 2名
過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年 0名

2021年 0名

2020年 0名


2022年	3名	3名	6名
2021年	0名	1名	1名
2020年	1名	1名	2名

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徳島新聞社グループ[グループ募集]

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基本情報

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働き方データ

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採用実績

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