【遠藤直紀】投稿一覧

遠藤直紀
遠藤直紀

遠藤直紀

ビービット 代表取締役

ビービット 代表取締役

専門はDXとユーザエクスペリエンス(UX)。アクセンチュアを経て2000年3月にビービットを創業。現在はUXを支えるSaaS「USERGRAM」を基盤としたUXグロース業務の普及を推進中。UXインテリジェンス協会代表理事。著書に『売上につながる顧客ロイヤルティ戦略入門』、『ユーザ中心ウェブサイト戦略』。TED×Todai『貢献志向の仕事』
【注目するニュース分野】デジタル、ソフトウェア、エクスペリエンス、経営

専門はDXとユーザエクスペリエンス(UX)。アクセンチュアを経て2000年3月にビービットを創業。現在はUXを支えるSaaS「USERGRAM」を基盤としたUXグロース業務の普及を推進中。UXインテリジェンス協会代表理事。著書に『売上につながる顧客ロイヤルティ戦略入門』、『ユーザ中心ウェブサイト戦略』。TED×Todai『貢献志向の仕事』
【注目するニュース分野】デジタル、ソフトウェア、エクスペリエンス、経営

2023年

  • AIがより進化し、多くの仕事を代替できるようになった際に、仕事を失った人たちはどう暮らしていくのかという疑問に対して、OpenAI社のCEOサム・アルトマン氏はユニバーサル・ベーシック・インカムによって最低水準の生活が担保されるようになるべきだと発言されています。ベーシックインカムを供給するための金融インフラの実験が、世界中で既に始まっているというのは大変興味深いです。

  • 2019年のデータだが、女性の労働参加率はベトナムが7割を超え、中国が6割を超える中で日本は5割程度に留まっており、伸びしろがまだまだあることがわかります。個別の家計の不足だけではなく、社会全体でも人手不足による問題が顕著になっているため、心理的にも経済期的にも、より女性が働きやすい制度が実現されることを願っています。

    ・女性の労働参加率、日本上回る 大家族が育児支える
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46027200S9A610C1FF2000/

  • AIの知性は加速度的に高まり、宇宙の真理を解明するに至る可能性が十分あると考えている研究者が複数存在しています。そしてAIが超知性になった際に、どのように振る舞うのか、人類に害を与えないのかはわかっていません。現時点で人類はAIを制御する技術を持たないため、大きなリスクを抱えていることを多くの研究者が危惧しています。残念ながら日本ではこの観点での真剣な議論を目にすることはありませんが、AIの安全性研究の最大の支持者がイーロン・マスク氏になります。エックスエーアイが安全性を担保しながら、人類に飛躍をもたらしてくれると良いなと大いに期待をしています。

  • 数年前にシェアエコノミーがもてはやされた頃は、その代表的な企業としてエアビーは話題の的でした。コロナ禍でずいぶん名前を聞かなくなっていましたが、最近の旅行需要の高まりと人手不足の解決策として再び注目を集めています。宿泊施設を巨大資本だけに頼るのではなく、地方の空き家などの既存の資産と個人の力を活用して充実させる方法は日本の現状に合致していそうです。

  • ミシュランの三ツ星を獲得する条件は「味わうために旅行する価値がある卓越した料理が提供されていること」だと聞いたことがあります。そして世界一ミシュランガイドの星の数が多い都市は「東京」です。

    この記事にあるような特色のあるお店が地方や郊外に増えると、旅に行く楽しみも増えて日本がより豊かになっていくのではとワクワクしました。

  • 「大規模言語モデルで物質解析」なんてできるのかなと思いながら記事を読むと「物質解析用の既存ソフトウェアのユーザインタフェースを大規模言語モデルを活用して使いやすくする」ということでした。実用性だけを考えれば既にPythonなどのプログラミング言語を生成できるGPTを活用した方が良さそうなので、大規模言語モデルを自社開発すること自体が目的になっているのだろうと推測しました。

  • 世界のAI研究をリードしてきたグーグルはChatGPTの基盤となるトランスフォーマーの論文を社内の研究者8名によって書き上げています。しかし、現時点でその8人のうち7名はグーグルを去ってスタートアップを立ち上げるなど新たな挑戦を始めています。OpenAIもそうですが、今回の大規模言語モデルの立ち上がりは、GAFAMのような既存の大手テック企業と並ぶ新たな企業が誕生し、世代交代が起こっていく機会にもなり得ると捉えています。

  • 日本の検索エンジンにおけるヤフーの占める割合は下落傾向にあり、2割を切っている状況です。最近流行の生成AIを活用したマイクロソフト社の検索エンジンBingがシェアを伸ばしているとも言われており、ヤフーが巻き返しを狙い新しい枠組みを模索するのは当然です。また、検索連動を含めたネット広告市場の拡大が頭打ちになってきている中で、自グループ内の技術に切り替えてコスト削減に努めるのも自然な流れだと認識をしています。

  • テクノロジーによる監視の恐怖が語られますが、どんなにテクノロジーが統制能力を持っても使用者が用途を健全に保てば、恩恵はあれど大きな問題はないはずです。本当に怖いのは、国民による自由を軽視した選択です。現状、世界の半数以上の人が統制国家に暮らしており、ここ20年ほど増加傾向にあります。驚くべきは、選挙によって独裁政権が誕生し続けていることです。テクノロジーを恐れるのではなく、自らがどういった政治体制を選択するべきかこそが重要だと捉えています。

  • 米国の2005~2012年の調査によると結婚した1万組の夫婦の3分の1以上がネットを介した出会いだったそうです。予想と異なるのは、ネット経由が出会いの夫婦の離婚率はリアル経由の夫婦に比べて78%と2割以上低いと報告されていることです。その理由は、容易に相手の情報を得られ、多くの候補者の中からより自分に合致した人を見つけられるからだと考えられています。さらに精巧なアルゴリズムが採用されるアプリ婚活では最適なパートナーと出会う可能性は増加していそうです。アルゴリズムがブラックボックスだと批判される一方で、デジタルサービスがもたらす予想外の恩恵もあるのは見逃せない観点です。