最終更新日:2023/6/23

積極的に受付中

(株)ナルサワコンサルタント

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 建築設計

基本情報

本社
新潟県
資本金
9,500万円
売上高
20億7,000万円(2022年6月期)
従業員
135名(男性99名、女性36名)
募集人数
1~5名

地域インフラの調査・設計を担い、新潟県の発展に貢献してきました。これからも地域の皆様のため「安全で快適なまちづくり」に全力で取り組んでいきます。

  • 積極的に受付中

「社会インフラ設計技術者」「補償コンサルタント」を大募集します! (2023/05/30更新)

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新潟県のインフラをデザインする「建設コンサルタント」です。
このたび「社会インフラ設計技術者」「補償コンサルタント」を募集します!
興味のある方はぜひ会社説明会にご参加ください。
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■ 日 程 セミナー画面をご確認ください
■ 時 間 1~2時間程度
■ 場 所 ZoomでのWEBセミナー又は本社での対面式セミナー      
■ 予 約 セミナー画面か下記連絡先宛にお問い合わせください。
■ 連絡先 025-282-2070 総務部 八子      
    Mail:j-yako@narusawa-net.co.jp
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◆まずはエントリーをお願いします。
◆選考会に参加される方には交通費を一部補助します。(対面式の場合)
◆みなさんとお会いできるのを楽しみにしています!

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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1954年の創業以来、一貫して新潟県のインフラ整備に携わってきました。様々な業務実績があるため、高い技術力の習得と個々の能力を伸ばす環境が整っています。
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「お客様並びに地域の皆様、そして社員の満足のために」を実現するため、地域社会の発展に貢献するとともに、社員の働きやすい職場環境づくりに全力で取り組んでいます。

長年の実績と技術力を活かし地域に貢献。コンサルタントとしてさらなる飛躍を目指す。

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「“企業は何より人にある”と社訓にもあるように、当社では人材の育成に重きをおいています。」(佐々木大介社長)

当社は、道路、河川や、農業・農村地域の整備などの事業に関する、調査・測量や建設コンサルタント、補償コンサルタントなどを行なう会社です。創業以来、誠実に仕事を積み重ねながら成長してきました。現在は、多くの実績や経験、そして高い技術力を活かし、さまざまなプロジェクトに参加し、地域の発展に貢献しています。
 ひとつの事業を行うには、多大な時間と労力、さまざまな技術が必要です。たとえば道路整備事業の場合、工事を行なうのは建設会社。私たちの仕事は、この事業の前提や基礎となるものを確立させることです。目に見える部分ではないですが、地域社会の根底を支えています。万が一、地震や水害で道路や河川に被害が及んだ際は、最初に私たちが動かなければ、復旧工事はスタートしないのです。
 入社からしばらくは、現場で調査や測量を経験しながら、知識や技術を身につけていただきます。この仕事は現場から学ぶことが多いです。また、将来的にコンサルタントとしてのステップを踏むには、豊富な経験を積むことが大切です。防災や高齢化に関する社会資本整備はこれから。新たなインフラづくりのために、力を発揮していただきたいと思います。
 求めるのは「やる気のある方」。知識や技術は入社してから学べます。上司や先輩にフォローしてもらいながら、一歩一歩成長してください。

(代表取締役 社長 佐々木大介)

会社データ

プロフィール

道路、下水道を整備し、橋を架ける等、いずれの事業を完成させるにも高い技術力及び多大な時間と労力が要求されます。当社では、これら事業の企画立案から、調査、測量、設計、積算、運用、管理、研究、開発、評価、助言、施工監理、補償の各種業務を手がけ、68年の実績と豊富な経験、そして技術力を活かし、さまざまなプロジェクトに参画し、「国土を形成するデザイナー」として、地域の発展に貢献しています。
安定した経営基盤の元、常に成長を続ける当社で、あなたの力をぜひ発揮してください!

事業内容
「建設コンサルタント部門」「測量・調査部門」「補償コンサルタント部門」の3つの事業分野を展開。新潟県の発展に貢献しています。

1) 建設コンサルタント 部門
道路、橋梁、河川、砂防等の一般土木分野、頭首工、揚排水機場、圃場整備等の農業土木分野、上水道、下水道、公園、都市開発等の都市計画分野 等
発注者の要請に対して専門的・中立的な立場からコンサルティングサービスを提供します。

■主な設計業務
・道路設計
・歩道設計
・擁壁工設計
・平面交差設計
・一般構造物設計
・付属施設設計
・橋梁設計
・法面工設計
・落石防護柵設計
・軟弱地盤改良設計
・トンネル工設計
・砂防えん堤設計
・流路保全工設計
・水管橋設計
・上水道設計
・下水道設計
・落差工設計
・公園設計
・景観保全施設設計
・公園利用保全施設設計
・植樹設計
・頭首工設計
・ため池改修設計
・排水路設計
・取水樋門設計
・ラバー堰設計
・ほ場整備設計
・区画整理計画
・用水計画
・排水計画
・農道、林道計画
・排水樋門樋管設計
・揚排水機場設計
・護岸設計
・固定堰改修設計
・魚道設計
・ダム設計
・橋梁点検
・補修設計
・災害対応
・被災状況調査

2)測量・調査 部門
基本測量、公共測量 等 
卓越した技術力と最新の機器を駆使し、精度の高い測量を実施します。

■主な測量業務
・基準点測量
・地上レーザー測量
・三次元点群データ作成
・路線測量
・流量観測
・復元測量
・境界測量
・高水位流量観測

3)補償コンサルタント 部門(建物等調査)
土地、物件、営業等各種補償調査および補償額算定
用地取得に伴う損失補償を中立・公平な立場で的確に実施します。

■主な補償業務
・用地測量
・権利者確認調査
・登記記録調査
・土地評価
・建物等調査
・営業調査
・漁業補償調査
・機械設備調査
・生産設備調査
・事業損失調査
・補償説明
・事業認定申請図書作成
・明渡裁決申請図書作成
・用地交渉
・用地取得リスクマネジメント


弊社のホームページでは更に詳しくご紹介しています。
(アドレス https://www.narusawa-net.co.jp/ )

皆様のアクセスお待ちしています!
本社郵便番号 950-0964
本社所在地 新潟県新潟市中央区網川原一丁目21番11号
本社電話番号 025-282-2070(代)
創業 1954年4月1日
設立 1958年10月1日
資本金 9,500万円
従業員 135名(男性99名、女性36名)
売上高 20億7,000万円(2022年6月期)
事業所 本社(新潟市中央区網川原1丁目21番11号)
高田支店(上越市藤巻7番12号)
村上支店(村上市三之町3番16号)
新潟支店(新潟市中央区網川原1丁目21番11号 本社3F)
柏崎支店(柏崎市城東2丁目5番17号)
長岡支店(長岡市川崎町2228番地25)
佐渡出張所(佐渡市新穂瓜生屋344番地1)
代表者名 代表取締役 佐々木 大介
主な取引先 官公庁(国土交通省、農林水産省、新潟県、県内各市町村 他)
SDGsへの取り組み 当社は地域創生プラットホーム「SDGsにいがた」及び「新潟県SDGs推進建設企業」に登録されています。主な取り組みは下記ホームページよりご覧ください。
↓↓↓
https://www.narusawa-net.co.jp/about-us/social-activity/
地域貢献 ・棚田みらい応援団
(棚田地域の営農活動・地域活性化に協力しています。)

・棚田サポーター
(棚田の保全に貢献しています。)

・除草ボランティア
(国道116号の歩道及び植樹帯の除草活動を行っており、2014年度(平成26年度)には国土交通省北陸地方整備局より感謝状をいただきました。)

・黒龍江省灌漑技術改善協力事業
(中国への視察や技術支援、訪日時の技術交流、技術協力を行っています。)

・トキの森クレジット
(カーボンオフセットに協力しています。)

・災害支援
(自然災害発生時には各市町村や自治体の要請を請け、被害状況調査等の災害支援を行っています。)

※詳しくは弊社ホームページをご覧ください!
平均年齢 38.0歳
平均給与 614万円(各種手当、残業代除く)
ワークライフバランス ・トモニン登録(仕事と介護の両立支援)
・ハッピーパートナー企業登録(仕事と家庭の両立支援)
・イクメン応援プラス認定(男性社員の育休取得支援)
・にいがた健康経営推進企業登録(社員の健康づくり支援)
福利厚生 ■各種社会保険完備
■各種手当(社内規定による)
・扶養手当(配偶者1万円、その他2人まで各5千円ほか)
・家賃補助(会社都合の場合、月額賃借料の7割会社負担 ※上限・条件あり)
・通勤手当(上限 月額31,600円 ※条件あり)
・住宅手当(通勤距離25km以上の社員が対象 ※上限あり)
・駐在手当(県外:異動による出向:月額3万円)
・超過勤務手当(社内規定による)
・休日勤務手当(社内規定による)
・深夜勤務手当(社内規定による)
・資格手当(社内規定による)
・資格取得支援(受講料・受験料の支給等)
・管理職手当(社内規定による)
・慶弔見舞金(結婚祝金3万円、傷病見舞金3万円、災害見舞金など)
■退職金制度(社内規定による)
■再雇用制度(社内規定による)
■健康診断
■各種休暇制度(社内規定による)
・赴任休暇(異動に伴う休暇)
・特別休暇(結婚・母性健康管理・出産・忌引)
・産前産後休暇(産前6~14週間、産後8週間)
・子の看護休暇(5~10日間、時間単位でも取得可)
・育児休暇(男性の育休実績あり)
・介護休暇(仕事と介護の両立支援「トモニン」に登録)
・育児介護のための所定外労働の制限
・育児介護のための時間外労働の制限
・育児介護のための深夜業の制限
・育児短時間勤務制度
・介護短時間勤務制度
■ハラスメント防止規定(相談窓口及び対策委員会設置)
■社内表彰制度(選考基準及び表彰審査会あり)
資格取得をバックアップ! 会社指定資格を取得する場合、受験のための講習費用、受験費用、受験交通費などを支給します。また、資格手当も支給します。(当社規定による)
歴史は県内トップクラス※ 1954年の創業以来、私たちは「地域密着型企業」として道路整備、橋梁等鉄筋コンクリート構造物、治水施設・河川構造物、公共下水道・都市下水路、公園緑地、かんがい排水施設、圃場整備など、様々な新潟県の社会インフラ整備に携わってきました。これからも、求められる時代のニーズに的確に対応するため、長年の豊富な実績を活かし、地域の発展に貢献してまいります。

※新潟県に本社を置く(一社)建設コンサルタンツ協会北陸支部会員調べ
農業土木を核に全方位展開 終戦の9年後である1954年に創業。荒廃した農地の回復を使命とし、「米どころ新潟」の礎となる「農業土木分野」を担ってまいりました。現在は農業土木で培った技術力をコアに、道路、河川、砂防、鋼構造及びコンクリート構造物、上下水道などのあらゆる社会資本整備に貢献しています。
「農業土木分野」だけでなく「一般土木分野」にも技術力を発揮する、「全方位型の技術展開」を可能とするところが私たちの「総合建設コンサルタント」たるゆえんです!
地域密着・地域創造 県内に5支店(新潟市、上越市、村上市、柏崎市、長岡市)及び1出張所(佐渡市)を配置し、地元密着型企業として地域の発展に貢献しています。各支店には地元出身者が多数在籍しているため、地域の特性を熟知した技術提案が得意な会社です。
地元に密着し、地域に喜ばれる社会資本整備を提案しています。
我が社の魅力 ・未来のインフラをデザインする社会貢献度の高い企業です。
・お客様はほぼ官公庁。安定した経営が自慢です。
・県内に5支店1出張所を配した、地元密着型の企業です。
・社訓である「企業は何より人にある」のとおり、会社の成長は人材育成にあると考えています。
・資格取得を積極的にバックアップし、社員の成長を促す環境が整っています。
・オーナー会社ではありません。貴方にも社長になるチャンスのある会社です。
加入団体 (一社)農業土木事業協会
(一社)建設コンサルタンツ協会
(一社)日本補償コンサルタント協会
(一社)管路診断コンサルタント協会
(一社)新潟県農業土木技術協会
(一社)新潟県測量設計業協会
(一社)新潟県都市整備協会
(一社)新潟県森林土木技術協会
(一社)全日本建設技術協会
(一社)地域環境資源センター
(公社)日本技術協会
(公社)農業農村工学会
(公社)日本道路協会
(公社)日本河川協会
(公社)日本測量協会
(公社)土地改良測量設計業協会
(公社)土木学会関東支部新潟会
(公社)雪センター
(一財)日本建設情報総合センター
全国農村振興技術連盟
公式YouTubeチャンネル ▼採用情報掲載のYouTubeチャンネルです!▼
https://www.youtube.com/channel/UCnwvRCg0GWfzMwhHblq52xg
公式Instagram ▼以下のURLよりお進みください。▼
https://www.narusawa-net.co.jp/1801/

※QRコードがうまく読み取れない場合は「narusawa_recruit」で検索してみてください。
沿革
  • 1954年
    • 個人営業で成沢測量設計事務所創設
      高田出張所(現高田支店)開設
  • 1958年
    • 法人組織に改める 資本金35万円
      村上出張所(現村上支店)開設
  • 1964年
    • 資本金245万円に増額
  • 1966年
    • 資本金350万円に増額
      資本金700万円に増額
  • 1967年
    • 資本金1,000万円に増額
  • 1971年
    • 資本金2,000万円に増額
  • 1973年
    • 資本金3,000万円に増額
  • 1975年
    • 柏崎出張所(現柏崎支店)開設
      長岡支店開設
      資本金5,000万円に増額
  • 1977年
    • 代表取締役社長に佐々木清吾就任
  • 1978年
    • 資本金7,000万円に増額
  • 1982年
    • 商号を(株)ナルサワコンサルタントに変更
      新潟事務所を開設
  • 1988年
    • 佐渡出張所開設
  • 1993年
    • 資本金9,500万円に増額
      代表取締役社長に内藤輝也就任
  • 1998年
    • 本社新築移転(網川原)
  • 2003年
    • 富山営業所開設
  • 2007年
    • 代表取締役社長に飯塚正俊就任
  • 2009年
    • 妙高営業所開設
  • 2010年
    • 金沢営業所開設
  • 2019年
    • 代表取締役社長に佐々木大介就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.9時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.7日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 1名 2名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.3%
      (16名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修(先輩社員のメッセージ、座談会、懇親会など)
■新入社員マナー研修(社内講師)
■新入社員向け技術研修(社内講師・全10回程度)
■技術士資格取得向け社内研修(技術士による社内講義・年間スケジュールによる)
■研修旅行(国内外、県内外への研修旅行。但し国内情勢による。)
■資格取得に向けた各種研修・受験費用補助(当社規定による)
■各協会主催の研修会(希望制)
■OJT(配属先にて実施)
自己啓発支援制度 制度あり
■各種資格手当あり(当社規定による)
■資格取得に向けた各種研修・受験費用補助(当社規定による)
■各協会主催の研修会(希望制)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
長岡技術科学大学、信州大学、新潟大学、東海大学、新潟工科大学
<大学>
長岡技術科学大学、新潟大学、朝日大学、足利工業大学、宇都宮大学、金沢工業大学、関東学院大学、国士舘大学、拓殖大学、千葉工業大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長岡造形大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、日本大学、福井工業大学、法政大学、三重大学、明星大学、山形大学、秋田大学、石川県立大学、新潟工科大学、東京経済大学、山梨大学、立正大学
<短大・高専・専門学校>
長岡工業高等専門学校、新潟工科専門学校、新潟青陵大学短期大学部、中央工学校、日本工学院専門学校、新潟ビジネス専門学校、新潟会計ビジネス専門学校

採用実績(人数) 2016年
大卒    2名
専門卒   1名

2017年
大卒    3名
専門卒   2名

2018年
大卒    4名
専門卒   ‐名

2019年
大卒    3名
専門卒   2名

2020年
院了    2名
大卒    3名
専門卒   2名

2021年 
大卒    2名
専門卒   2名

2022年 
院了    1名
大卒    5名
専門卒   2名
採用実績(学部・学科) 工学部(環境社会基盤工学、建設、土木工学、環境都市工学)、農学部(生産環境科学、農学生命科学)、環境測量科を中心
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 5 3 8
    2021年 4 0 4
    2020年 6 1 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 8
    2021年 4
    2020年 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

先輩情報

日々自身の成長が感じられ、毎日がとても充実しています。
非公開
2020年入社
長岡技術科学大学
環境社会基盤工学専攻
本社技術本部
設計
PHOTO

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