最終更新日:2023/7/7

サンライズ・エンジニアリング(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • 設備工事
  • 通信・インフラ
  • セキュリティ
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
9,950万円
売上高
23億4,283万円(2022年6月期実績)
従業員
217名(男性193名/女性24名)
募集人数
16~20名

《転勤なし》《奨学金返還支援制度あり》5G、IoT、AI、VR、クラウド…情報通信ネットワークの仕事はなくならない!大手企業の最新プロジェクトに参画する安定成長企業

【説明会随時開催中!】独身寮完備&入社後研修で安心デビュー♪ご興味があれば、気軽にお問合せください! (2023/07/07更新)

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会社紹介記事

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インターネット、動画、スマホ、Wi-Fi…ビジネス・暮らしの日常を土台から支える会社

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◎「情報通信ネットワーク」の総合ソリューションプロバイダー

「情報通信ネットワーク」とは簡単に説明すると、LAN・WAN・インターネットなど複数のコンピュータを接続させるケーブルや通信回線のこと。通信技術が発達している現在において、企業活動・暮らしを継続させる上で欠かすことのできない社会インフラとして機能しています。私たちは高度な技術力をベースに、情報通信ネットワークの提案から設計・施工、プロジェクト管理、保守、販売に至るまで、ワンストップで対応。「通信設備」「システム」「電気設備」「防災・セキュリティ設備」など、あらゆる分野の構築・工事をカバーしています。

◎大手企業と強力なパイプを築き、豊富なプロジェクト実績を蓄積

当社の主要取引先はNEC・富士通・トヨタなどの大手企業グループ及び官公庁が占めています。手がけたプロジェクト実績は、成田空港、フジテレビ、新国立競技場、メガバンクなど、私たちに馴染み深いものも。中でも通信系に強いNECグループとは1980年の創業当初から取引が続き、「ビジネスパートナー」のような関係性を築いています。

◎技術革新のサイクルが早い=需要が絶えない事業マーケット

4G・5Gというキーワードを一度は耳にしたことがあると思います。ここでいうGとは「国際規格で定められた移動通信システムの世代」を示し、現在は5Gが浸透しようとしているところ。水面下ですでに6Gを見据えた技術開発が進んでいると言われています。規格が変われば、その規格に対応する情報通信ネットワークが必要になってきます。例えば基地局の更新、ネットワークの入れ替え、ICT環境の刷新など、コロナ禍になってからはDXの流れが追い風となり、フリーオフィスやWeb会議室、学校のオンライン授業の需要が急拡大しました。このように当社の事業マーケットはニーズが尽きることがないのです。

◎若い力を育て、技術革新にいち早く対応する会社に

当社は今後、若い技術人材の早期戦力化を図り、ネットワークの仮想化や5Gなど、旬の技術を取り込みながら大手企業による最先端のプロジェクトに対応していく予定です。デジタルネイティブ世代の皆さんならではの価値観・発想力は、事業を発展させる大きな武器になります。将来のリーダー・幹部候補として、ぜひ当社の事業に新しい風を吹かせてほしいと思います。

会社データ

プロフィール

~まだまだある!サンライズ・エンジニアリングの特徴・魅力~

《1》NECと深い信頼関係を構築
創業当初からNECとつながりがある当社は、これまで自社のエンジニアがNECに常駐してプロジェクトを管理するなど、人材・技術面の交流を密に行ってきました。太いパイプを築くことで、NECグループから最先端の情報を得る、あるいは最先端のプロジェクトに参画できる体制を可能にしています。これまでも世の中に先がけて、顔認証のセキュリティ機器やZOOMの導入などに携わってきました。

《2》重点協力会社に認定
取引先の大手SIerの一社からは、100社の協力会社の中でも最上位ランクに位置する「重点協力会社」として認定されています。技術力と信頼性が選定基準になっていることから、重要プロジェクトに携わるチャンスが次々と巡ってきます。

《3》幅広い分野の技術を学べる
当社は「通信」「システム」「電気」など、情報通信ネットワークの構築に関連する要素技術を総合的にカバーしています。そのため現場で対応領域を広げながら、将来的にはプロジェクト全体を管理する「現場代理人」的なポジションを目指すことができます。

《4》資格取得支援&教育制度が充実
技術力のボトムアップに積極的な当社では、情報技術の基本を習得できる「ITパスポート」「基本情報技術者」をはじめ、ネットワークのプロを目指す上で欠かせない「CCNA/CCNP」、電気設備の工事に必要となる「電気工事士」など、若手社員の資格取得支援に力を入れています。この他にもビジネスマナー研修、安全品質教育、情報管理セキュリティ教育、技術基礎教育(ネットワーク、セキュリティ、OSなど)、営業基礎教育、階層別セミナー研修など、入社年次や職種やポジションに応じた各種教育制度を整えています。

《5》社員想いの会社
社長を含め役員の多くは現場畑を歩んできた人たちです。現場の苦労を理解しているからこそ、安心して働ける就労環境づくりを大切にしています。育児休職制度、育児短時間勤務制度、介護休職制度、介護短時間勤務制度、永年勤続手当制度、ノー残業day(週1回)など、福利厚生・制度は大手企業にもひけをとらないレベルです。経営層と現場の距離も近く、懇親会や社員旅行などの交流イベントが盛んです。

事業内容
情報通信ネットワークシステムに関する提案・設計・構築・施工・監理・保守・販売の提供

《プロジェクト管理》
情報・通信ネットワーク工事プロジェクトの管理

《ネットワーク》
ネットワーク構築(SE/SI)

《工事》
・通信設備工事(電話・LAN工事・光ケーブル敷設工事)
・電気設備工事(幹線・照明・コンセント工事等)
・防災・セキュリティ・空調設備工事(耐震工事、防災・セキュリティから空調設備工事)

《保守》
・電話設備保守(電話交換機の新設・リプレース)
・ネットワーク保守(ネットワーク機器の新設・リプレース)
・サーバ保守(PC・OA機器保守)

《販売》
電話機・PC・NW関連機器等販売

※国土交通大臣建設業許可(電気通信・電気)
※ISO/IEC27001(ISMS)

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東京支社 郵便番号 103-0024
東京支社 所在地 東京都中央区日本橋小舟町2番9号 SEC日本橋ビル
東京支社 電話番号 03-6861-6231
我孫子本社 郵便番号 270-1165
我孫子本社 所在地 千葉県我孫子市並木5丁目6番13号
我孫子本社 電話番号 04-7181-8222
設立 1980年8月1日
資本金 9,950万円
従業員 217名(男性193名/女性24名)
売上高 23億4,283万円(2022年6月期実績)
事業所 ・北関東支店 茨城県土浦市川口2丁目9番8号
・東北営業所 宮城県仙台市宮城野区小田原1丁目7番6号
・我孫子営業所 千葉県我孫子市日の出1131
・札幌支店
許可・認証 ◆建設業
【特定建設業許可】
許可番号:国土交通大臣許可(特-2)第18910号
・電気通信工事業、その他工事業(建築、大工、左官、とび・土工、石、
屋根、管、タイル・れんが・ブロック、鋼構造物、鉄筋、板金、ガラス、
塗装、防水、内装仕上、熱絶縁、建具)
【一般建設業許可】
許可番号:国土交通大臣許可(般-2)第18910号
・電気工事業
【審査】
経営事項審査(経営規模等評価)
全省庁統一資格審査(一般競争・指名競争入札参加)
主な取引先 NEC・トヨタ・富士通など大手企業とその関連会社及び官公庁
平均年齢 39.7歳
当社の経営指針 社訓「信頼」「創造」「健康」
一、基礎づくり 組織・設備・制度・資金
一、人づくり、創造豊かな人間性
一、技術者の育成
一、明るい職場作り 信頼
一、健康で若さのある会社と家庭
一、企業の繁栄と社会に対し貢献する
当社の人事理念 ■考動力:自ら目標を掲げ、自ら考え、自ら判断し、自ら実行できる人
■創造力:問題意識を持ち、常に改善・改革が実行できる人
■責任力:自らの能力を最大限活かし、最後まで諦めずに目標達成ができる人
沿革
  • 1980年
    • 資本金1,000万円にて設立
  • 1981年
    • 建設業許可 電気工事業、電気通信工事業
      都知事(般-56)第59760号
      日本電気システム建設(株)指定協力会社認定
  • 1989年
    • 柏市にコネクター製作工場を開設
      茨城支店開設
  • 1990年
    • 札幌支店を開設
  • 1991年
    • 本社を台東区から荒川区へ移転
  • 1998年
    • 我孫子市に本社社屋落成
      我孫子市に本社開設
      荒川区に東京事務所開設
  • 2000年
    • 建設業許可 電気工事業、電気通信工事業
      国土交通大臣(般-12)第18910号
  • 2002年
    • 東京事務所を荒川区より台東区へ移転
  • 2009年
    • 東京事務所を台東区から中央区へ移転
      ISO/IEC 27001(情報セキュリティマネジメントシステム)取得
  • 2016年
    • 東北営業所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.3%
      (38名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
社内集合教育
 <新入社員研修、ビジネスマナー研修、安全品質教育、情報管理セキュリティ教育>

専門職初級教育
 <技術基礎教育(ネットワーク、セキュリティ、OSなど)、営業基礎教育>

階層別セミナー研修
 <ビジネス基礎セミナー(コミュニケーションスキル、人前での話し方、指示の受け方報告の仕方、初級エクセル、ビジネスメールなど)、若手中堅社員セミナー、管理職セミナー>
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度
 <講習会費用・受験料・合格祝金3~10万円>
 ※情報処理技術者(ITパスポート)、IT系ベンダー資格(CCNA)、施工系資格(第ニ種電気工事士)など
メンター制度 制度あり
新入社員指導員制度
 <先輩社員による実務・技術指導および職場における全般的なサポート(新入社員1名ごとに指導員1名を設定)>
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社直後、入社3ヶ月後、半期ごと(年2回)にキャリア面談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
足利大学、茨城大学、江戸川大学、神奈川大学、北見工業大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、専修大学、玉川大学、中央大学、中央学院大学、筑波学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東北学院大学、東洋大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、北海道科学大学、明治大学、立正大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
茨城県立産業技術短期大学校、茨城県立土浦産業技術専門学院、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、鹿児島キャリアデザイン専門学校、木更津工業高等専門学校、埼玉県立川口高等技術専門校、仙台高等専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、日本電子専門学校、八戸工業高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績(人数) 【過去3年間の採用実績】

 2022年 6名
 2021年 10名
 2020年 14名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 6
    2021年 10
    2020年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 3
    2020年 3

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