最終更新日:2023/7/10

追加募集開始

(株)ワイ・シー・シー

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
山梨県
資本金
2億1,200万円
売上高
27億円(2022年3月31日)
従業員
178名(2022年4月1日)
募集人数
11~15名

コンピューターを駆使して社会の価値を創造する

  • 追加募集開始

新型コロナウィルスへの対応 (2023/02/13更新)

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◇ 説明会についての対応 ◇
 新型コロナウィルスの感染防止のため、開催時の募集人数は最大で8名までといたします。説明会へご参加いただける場合は、来社時にはマスクの着用を必須といたします。また、発熱および体調不良の方の参加はご遠慮いただきます。なお、入場時には手の消毒と検温を実施いたしますので、その際はご協力をお願いいたします。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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デジタルテクノロジーでビジネスシーンでの効率化を図り、豊かな社会の実現に貢献するというモチベーションが社員の向上心や成長、チームワークにつながっている。
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広々とした本社エントランス。山梨や東京をビジネス圏内としているが、メーカーやパートナー企業からの要請により全国各地の顧客へ豊富な導入実績を誇る。

ICTで社会を支え、共生社会の実現をめざす山梨県の会社です。

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「自身をもっと成長させたい。諸先輩方や若い人からも学びたい」と語る長坂社長。自然の豊かな山梨県を愛し、地元の活性化・発展にも注力している。

■公的分野で社会のインフラを支えつづける
ワイ・シー・シーは1966年の創業時から50年以上にわたって官公庁や自治体、医療機関や教育関連といった公的な分野を中心に、基幹システムの開発や導入サポートなどを行ってきました。創業者の「コンピューターを駆使して社会の価値を創造する」という理念は、当社の普遍的な想いとして受け継がれています。これらの公的サービスは社会のインフラを支え、当社の屋台骨となり現在に至っています。

■ICTを活用し「共生社会の実現」をめざす
社会の多様性が叫ばれる中、当社が重視しているのは、誰もが平等に社会参加できる「共生社会の実現」です。たとえば、聴力にハンディキャップがある人たちに向けて、コミュニケーション支援アプリ『UDトーク』を共同開発。また、発達障がいを抱える児童の成長記録を各教育機関などで共有できる『発達・教育支援システム』を自治体とともに開発しました。個人や地域、そして社会の課題を最新のデジタル技術を活用して解決する「ソーシャル分野」をもう1つの事業の柱として発展させています。

■『YCC県民文化ホール』で情報サービス産業への関心を高める
2019年4月から山梨県立県民文化ホールのネーミングライツを取得し、通称が『YCC県民文化ホール』に。この取得には2つ理由があります。1つは山梨県内の文化芸術振興に貢献すること。もう1つは今や社会の発展のために欠かせないインフラとなった情報サービスやソフトウェア産業に関心を持っていただくためです。

■『5G』時代に求める人材
2020年から『5G』による高速大容量の通信時代が始まりました。これにより、いろいろなソフトウエア、アプリケーションを使って新しい形態の情報発信が可能となりました。当社も全国トップクラスのデータセンターとの連携を生かし、社会に貢献するための様々なアイデアを生み出そうと、社員一丸となって、新しいサービスの実現を目指しております。当社は自分たちの生活環境をより良くしたいと考え、少子高齢化社会の中でのいろいろな課題に対して自らの仕事を通じて貢献したいという方、何のために仕事をするのかという目標を持ち、一歩ずつでも成長していきたいという方を歓迎します。
(代表取締役社長・長坂 正彦)

会社データ

プロフィール

当社の事業は、自治体・病院・図書館などの公的分野へのシステム提供、また様々な社会問題の解決のためにIoTやAIなどを活用した最新技術でのサービス提供、さらにデータセンターやクラウドによる便利で安心なICTサービスを提供することです。

様々な人と共に生活できる共生社会の実現のため、ICTの最新技術を利用した新しいシステム作りに取り組んでいます。そのひとつとして福祉と教育の一体化による発達障害児支援システムを自治体と協力して開発いたしました。また聴覚障がい者や外国人とのコミュニケーションツールとして活用できるアプリ導入のお手伝いも行っております。

創業時から蓄積してきた情報、技術、ノウハウを駆使し快適で便利な暮らしの実現に貢献するため、様々なサービスを提案・提供いたします。これからも地域に必要な企業として、ICTの新しい価値を創造していくことが弊社の使命です。

事業内容
  • 受託開発
当社事業の4つの柱
1. 自治体、公団体、病院、介護事業者、図書館など社会の基盤を支えている公的分野において基幹となる業務をサポートする
2. 障がいの有無、年齢、性別、国籍に関係無く、誰もが社会参加出来る「成熟した共生社会の実現」や「地方創生」へ向け、ICTで地域の課題解決と新しい価値を創造する
3. 長年培った電子化の技術・ノウハウを駆使して高度なセキュリティ体制のもと、お客様のデジタルビジネスを加速化するお手伝いをする
4. 新設したYCCビジネスセンターで長年培ったデータセンター運用ノウハウと堅牢なセキュリティ設備により、県内外の幅広いお客様に新たなサービスを提案・提供する

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百年企業への成長のため、56年の歴史で培ってきた技術や信頼を糧に、2030年を目標に未来志向の企業への成長を誓います。

本社郵便番号 400-0035
本社所在地 山梨県甲府市飯田3-1-2
本社電話番号 055-224-5511
創業 1966年
資本金 2億1,200万円
従業員 178名(2022年4月1日)
売上高 27億円(2022年3月31日)
事業所 本社
〒400-0035 
山梨県甲府市飯田3丁目1番2号
TEL 055-224-5511 FAX 055-224-5626

東京支社
〒192-0046
東京都八王子市明神町3丁目20番6号 八王子ファーストスクエア6F
TEL:042-648-8851/FAX:042-648-8834

汐留オフィス
〒105-0004
東京都港区新橋4-21-3 新橋東急ビル3F
TEL:03-6895-7457
沿革
  • 1966年 5月
    • (株)山梨計算センター創立
  • 1967年 3月
    • 新社屋(現在地)に本社移転
  • 1970年 4月
    • FCA(FACOMセンター協議会)加盟
  • 1980年 10月
    • 関連会社 (株)データエントリー設立登記
  • 1982年 9月
    • 情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事務所通産省産業大臣認定
  • 1984年 9月
    • 情報化社会に対応するためコンピューター棟ビルを本社構内に新築
  • 1989年 5月
    • (株)ワイ・シー・シーに社名変更
      関連会社 (株)ワイ・シー・シー・データエントリーに社名変更
  • 1990年 2月
    • システムインテグレーター通商産業大臣登記
  • 1991年 2月
    • 東京支社開設(八王子横山町)
  •      10月
    • 首都圏事業拡大拡大のため(株)アクティー設立
  • 2001年 4月
    • プライバシーマーク使用許諾
  •      12月
    • ISO9001:2000認証取得
  • 2003年 4月
    • 福祉機器設計・製造・販売のためウェルフェア(株)設立
  •      10月
    • ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証取得
  • 2007年 7月
    • 東京支社移転(八王子市明神町)
  • 2008年 7月
    • ソフトウェア開発オフィス拡充のため「YCC4号館(JA会館南別館内)」増設
  • 2009年 7月
    • 首都圏マーケット拡大に伴う拠点として「新宿オフィス」を増設
  • 2011年 1月
    • 首都圏地区、東海地区、関西地区への更なるビジネス拡大の拠点として「汐留オフィス」を開設
  •      9月
    • 作業環境改善のためコンピュータ棟の改修
  • 2016年 5月
    • 創立50周年
  • 2017年 3月
    • 多彩な機能を網羅したビジネス連携プラットフォーム「新社屋・データセンター棟」落成
  • 2018年 12月
    • 山梨県民文化ホールのネーミングライツ(命名権)を取得
  • 2019年 4月
    • 「YCC県民文化ホール」としてオープン
  • 2021年 4月
    • YCCグループ ニューバリュー中期計画「2021-23/NV01」スタート
  •     10月
    • 未来ビジョン「NV2030」(ニューバリュー計画)を制定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 3名 8名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 1名 6名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.3%
      (43名中4名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
 4月末までの教育担当者による集合研修(外部研修機関での研修を含む)
 ビジネスマナー、他社合同新人研修、技術研修(システム開発他)、5月からの現場での業務研修

・階層別研修
 社員の経験年に応じた内容のパーソナルスキル研修

・技術研修
 本人の希望による業務上必要となる技術に関する研修への参加支援

・資格取得奨励
 会社の認める資格の取得に掛かる費用の支援
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得制度(受験料、合格祝い金、手当金)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
帝京科学大学(山梨)、山梨大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、国際基督教大学、信州大学、実践女子大学、城西国際大学、駿河台大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、明治大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、山梨県立大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記情報ビジネス医療福祉保育専門学校甲府校、京都コンピュータ学院京都駅前校、専門学校サンテクノカレッジ、駿台電子情報&ビジネス専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、山梨学院短期大学、山梨県立産業技術短期大学校、山梨情報専門学校

採用実績(人数)        2018年  2019年 2020年 2021年 2022年
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大卒     9名    7名   6名    10名   7名    
短大専門卒  2名    3名   2名    3名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 2 8
    2021年 10 3 13
    2020年 3 5 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 8
    2021年 13
    2020年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 3
    2020年 3

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