日本テクノストラクチャア株式会社

情報処理（ソフトウェア）

正社員

業種	ソフトウェア情報処理／インターネット関連
本社	東京

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私たちはこんな事業をしています

暮らしのなかに当たり前のようにあるIT技術。日本テクノストラクチャア（TESCO）は、そんな社会インフラを支えるソフトウェア開発の会社です。取り扱う分野は、医療や決済、物流、セキュリティ、車載システム、ロボットファクトリーなどさまざま。あなたのまわりを見まわしても、きっとTESCOの技術が隠れているはず。私たちは、暮らしの中に欠かせないシステムソリューションから、豊かな社会を支えています。

当社の魅力はここ!!

企業理念

IT創世期から培ったシステム開発力で、未来のインフラを支える

1975年に設立された日本テクノストラクチャア（TESCO）。設立当時は、社会全体にITに対する馴染みもまだ少なく、「ソフトウェアってなに？」と聞かれるような時代でした。そんなIT創世期とともに成長してきたTESCOには、インフラ関連や流通・医療など幅広いシステム開発のノウハウが蓄積。今もなお、大手企業をはじめとしたお客様のパートナー企業として、社会のあらゆる基幹システム開発をサポートしています。私たちの使命は、「社会を支えるインフラづくり」。今後はAIやIoT、自動運転などのサポートも視野に、自社オリジナル製品も開発しながら、社会を支える技術を発信していきたいと考えています。

戦略・ビジョン

未来を切り拓くIoT技術のその先へ。先進技術も積極的に開発

昨今、IT業界に大きな期待が寄せられているIoT技術。TESCOでも、センサーと通信をつなげるモジュールの取り付けやインターネット経由でサーバーにデータを送る無線・有線技術、ビッグデータ解析の技術を活用し膨大なデータを加工するクラウド技術など、IoTに関わるあらゆるシステムの開発に取り組んでいます。また、その技術の応用も積極的に推進中。人口知能の要素技術の1つであるディープラーニング（深層学習）や次世代GPS搭載ドローンで空中からのデータ取得を叶えるシステムの開発などにも関わっています。これらの技術開発を通して、人々がより便利で、暮らしやすい社会の実現を目指しています。

社風・風土

設立から約50年。信頼を勝ち得てきた「人間力」が自慢

スマホの電子マネー決済やETC、電子カルテ、物流の配達ドライバー端末、荷物追跡・配送支援サービス、映像監視やナンバー認識…。都市の暮らしのありとあらゆる分野を支えるTESCOの技術。技術革新著しいIT業界において、約50年間、様々なお客様から信頼を得ることができたのは、TESCOを支える技術者たちの「人間力」だと自負しています。誠実さ、実直さ、そして、最後まで諦めない心を持ち、お客様の課題に誠心誠意向き合い続ける精神は、今もなお受け継がれています。私たちはこの歴史を絶やすことなく、「お客様が安心するソフトウェア」を追求する技術者を育てていきます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

社会インフラを支えるシステムエンジニアとプログラマを募集します。TESCOの仕事の魅力は、大手企業が発信するシステムソリューションの下流工程から上流工程まで関われること。自身の関わった仕事を、社会のあらゆる場面で目にすることができるので、やりがいがありますよ。また、TESCOには人材育成のノウハウも蓄積しているため、文理問わず様々な学部・学科出身のメンバーが活躍しています。

会社データ

事業内容	アプリケーションを主体とするコンピュータソフトウェアのシステム開発のほか、大手メーカ各社が手掛ける社会の重要インフラの開発をパートナー企業としてサポート。幅広い分野で社会の仕組みづくりを支えています。【開発実績】 ■セキュリティ映像監視、ナンバー認識、画像鮮明化装置 ■ ヘルスケア超音波診断装置、お薬手帳、電子カルテ ■決済クレジット決済端末、電子マネーチャージ機、販売機、支払い機 ■物流配達ドライバー端末、荷物追跡、配送支援サービス、物流サービス ■ 公共インフラ防災、ETC、ダム管理制御 ■先進技術ビッグデータ収集、ディープラーニング、GPSドローン ■車載システム安全運転サポート、自動運転、カーナビゲーション、エンジンコントロールユニット ■ファクトリーオートメーションスマートファクトリー、生産管理、組立ロボット
設立	1975年（昭和50年）8月22日
資本金	1億円
従業員数	250名（2022年5月現在）
売上高	27億5,200万円（2021年7月実績）
代表者	代表取締役社長　古市和也
事業所	■本社・府中オフィス東京都府中市府中町1丁目10番3号 ■新横浜オフィス神奈川県横浜市港北区新横浜2丁目7番17号 KAKiYAビル3F ■日立技術センター茨城県日立市久慈町2丁目31番1号 ■名古屋技術センター愛知県名古屋市中区丸の内1丁目15番9号 SUGAKICO第2ビル6F ■大阪技術センター大阪府守口市八島町1番12号守口KSビルディング4Ｆ ■福岡技術センター福岡県福岡市中央区渡辺通5丁目13番11号天神渡辺通ビル4F
加盟団体	一般社団法人情報サービス産業協会、一般社団法人茨城県情報サービス産業協会、一般社団法人神奈川県情報サービス産業協会、一般社団法人愛知県情報サービス産業協会
主な取引先	パナソニック株式会社　エレクトリックワークス社パナソニックコネクト株式会社パナソニックEWネットワークス株式会社パナソニックソリューションテクノロジー株式会社パナソニックシステムデザイン株式会社株式会社東芝東芝インフラシステムズ株式会社東芝デジタルソリューションズ株式会社東芝情報システム株式会社東芝インフォメーションシステムズ株式会社東芝システムテクノロジー株式会社東芝デジタルエンジニアリング株式会社株式会社日立製作所株式会社日立産業制御ソリューションズ株式会社日立情報通信エンジニアリング株式会社日立ドキュメントソリューションズ株式会社システムリサーチ株式会社シーイーシー株式会社 SRA 日鉄日立システムエンジニアリング株式会社株式会社 WorkVision コニカミノルタ株式会社 PHC 株式会社グローリー株式会社グローリーシステムクリエイト株式会社キヤノンメディカルシステムズ株式会社
許認可（登録）番号	【一般労働者派遣事業】許可番号：派13-307322 派遣元労使協定方式：労使協定方式
沿革	1975年／東京都目黒区自由ヶ丘2丁目17番11号にて正和システム(株)の商号で設立発足。ミニコンを主体としたシステム開発を主業務として活動を開始する。 1976年／日立営業所を開設。プロセスコントロールを主体としたシステム設計・技術サービスを開始する。 1977年／社名を現商号に改称、並びに本店所在地を東京都目黒区上目黒1丁目13番7号に移転、これを機にOA販売に進出。 1981年／日立営業所に入力処理業務部門を新設、サービスを開始する。 1985年／社団法人情報サービス産業協会に加盟。 1988年／横浜営業所を開設。 1989年／府中営業所を開設。システム開発の充実化を図る。 1991年4月／新横浜営業所を開設。 1991年11月／名古屋営業所を開設。 1994年／品質管理委員会設立、品質向上を図る。 1997年7月／プレゼンテーション技術の教育開始。 1997年10月／イントラネット、インターネットを接続し、技術情報を提供。電子メールの開始。 2001年／府中営業所を移転。 2002年1月／本店所在地を東京都府中市府中町1丁目10番3号の現住所に移転。 2002年2月／ISO9001認証取得。 2003年／ISO14001認証取得。 2004年6月／プライバシーマーク付与認定。 2004年10月／業務拡張のため、横浜地区を統合し、新横浜営業所に移転。 2006年／ISO・IEC27001認証取得。 2011年／福岡技術センターを新設。 2012年／一般社団法人　神奈川県情報サービス産業協会に加盟。 2016年／ストレスチェック導入。相談窓口設置。 2017年／労働者派遣事業（許可制）の切替。派13-307322 2018年／確定拠出年金導入。社用車（エコカー）導入。 2019年／大阪守口スポットオフィスを新設。 2020年1月／SDGs（持続可能な開発目標）の取組み開始。 2020年4月／職場積立NISA導入。 2020年8月／大阪守口スポットオフィスを大阪技術センターに名称変更。